外国人エンジニアが日本企業の採用に応募する場合、自国での就職活動とは異なる資格や申請方法が必要です。スムーズに採用をもらうためにも、外国人エンジニアが日本で採用をゲットするために必要な資格や申請方法を知っておきましょう。今回は、外国人エンジニアが日本企業での採用に必要な在留資格や申請方法、注意点や日本企業で採用される外国人エンジニアの種類について解説していきます。日本で採用をもらいたい外国人エンジニアの方は、外国人エンジニアに特化した転職エージェントの『G Talent 』を活用することで採用のチャンスが広がります。外国人エンジニアが日本企業での採用に必要な在留資格外国人エンジニアが日本企業で採用をもらうために取得できる在留資格には、以下の4種類が挙げられます。高度専門職技術・人文知識・国際業務特定活動地位又は身分に基づく在留資格それぞれの在留資格の特徴を見ていきましょう。日本企業の採用に必要な在留資格①｜高度専門職高度専門職とは、外国から優秀な人材を採用するための在留資格です。日本で働くさまざま職種が認められており、エンジニアとしての就労もできます。高度専門職のビザ取得の審査基準には、「高度人材ポイント制度」が導入されています。学歴や職歴、大学などでの研究実績、年収やその他ボーナスなどが審査の基準に採用されており、ポイントが70を超えるとビザの取得が可能です。有名大学や大学院出身、JLPT N1を取得している、年収が400万円を超えているなどの条件を満たすと、高度人材の対象になる可能性が高くなります。参考：外国人エンジニアを採用するときに必要な在留資格の条件・申請方法／jopus biz日本企業の採用に必要な在留資格②｜技術・人文知識・国際業務外国人エンジニアの場合、技術・人文知識・国際業務の在留資格のうち、技術の要件を満たせばエンジニアとして就労できます。技術の在留資格取得をするためには、就労する外国人に対する条件に加えて、外国人労働者を受け入れる企業にも条件が設けられています。それぞれの条件について詳しく解説します。「技術・人文知識・国際業務」の在留資格を取得する条件技術・人文知識・国際業務の在留資格のうち技術の要件を満たすためには、「10年以上の実務経験があること」か「従事する職務内容と関連した科目を大学や専門学校で専攻していたこと」のうち、いずれかの条件をクリアしなければいけません。しかし、法務省が定める情報処理技術に関する試験に合格している場合には、学歴や職歴の要件が免除されることもあります。自国で実施されているITに関する試験のうち、該当するものを取得しておくとビザ取得に役立ちます。法務省が定める情報処理技術に関する試験の項目は、法務省のWebサイトで確認ができます。例えば、ベトナム人エンジニアが日本で採用もをもらうために「技術」の在留資格を取得するには、以下の資格が法務省で認められています。ハイテクインキュベーショントレーニングセンター（HITC）が実施する試験のうち次に掲げるもの（1）　基本情報技術者（ファンダメンタル・インフォメーション・テクノロジー・エンジニア）試験（2）　応用情報技術者（アプライド・インフォメーション・テクノロジー・エンジニア）試験ベトナム情報技術試験訓練支援センター又はベトナム訓練試験センターが実施した試験のうち次に掲げるもの（1）　基本情報技術者（ファンダメンタル・インフォメーション・テクノロジー・エンジニア）試験（2）　ソフトウェア開発技術者（ソフトウェア・デザイン・アンド・ディベロップメント・エンジニア）試験（3）　応用情報技術者（アプライド・インフォメーション・テクノロジー・エンジニア）試験また、採用する企業側にも「職務内容の専門性と関連性」、「日本人と同等以上の報酬」、「事業の安定・継続性」といった3つの条件が必要です。これら全ての条件を満たすことで、外国人エンジニアの受け入れが可能になります。参考：入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令の技術・人文知識・国際業務の在留資格に係る基準の特例を定める件／出入国在留管理庁日本企業の採用に必要な在留資格③｜特定活動特定活動とは、ほかの在留資格に該当しない特定の活動を行う外国人が取得できる就労ビザです。たとえば、ワーキングホリデーや学校を卒業後に就職活動をしている学生、インターンシップで来日中の学生、高度専門職外国人の就労する配偶者、外交官の家事使用人などが該当します。ただし特定活動は半年や1年間の短期滞在用ビザのため、長期で働くためには技術・人文知識・国際業務の在留資格に切り替えるといった対応が必要です。参考：在留資格「特定活動」／出入国在留管理庁日本企業の採用に必要な在留資格④｜地位又は身分に基づく在留資格永住権、日本人の配偶者等、永住者の配偶者等、定住者の4種類の在留資格があれば、就労に制限がありません。日本人と同じように働くことができるため、在留資格の申請は不要になります。参考：「就労に制限のある在留資格」と「就労に制限のない在留資格」／行政書士・社会保険労務士永井弘行事務所外国人エンジニア採用に応募するために在留資格を申請する方法外国人エンジニア採用に応募するための在留資格申請をスムーズに進めるために、以下の手順を知っておきましょう。必要書類手続きの流れそれぞれの内容について詳しく解説していきます。必要書類日本で就労できるビザの取得要件を満たしていれば、出入国管理庁に提出する書類を準備しましょう。外国人本人は、卒業証明書・履歴書・パスポートなどの準備が必要です。準備が必要な書類が多いため、余裕を持って作成することが大切です。就労ビザについて悩みや困りごとがある方は、費用は発生しますが行政書士に相談することもできます。受け入れる企業側も、書類の準備が必要です。企業が準備する書類は企業の規模によって異なり、会社の規模が小さくなるにつれて準備する資料が増えます。必要書類の詳細は、法務省のWebサイトで確認ができます。申請するビザによって書類が異なるため、自分の経歴で申請が通りそうな在留資格（高度専門職、又は技術・人文知識・国際業務等）に必要な書類を確認しておきましょう。参考：【2021年版】 図で分かる就労ビザの必須書類一式／jopus biz手続きの流れビザの取得には、書類の準備から申請まで2週間〜1ヶ月の期間が必要です。審査結果が出るまでは、約1〜2ヶ月かかります。在留資格の取得申請やビザを変更しなければならない場合は、上記の在留資格申請期間を加味して入社までの期間を見積もっておきましょう。内定から入社までは、およそ2〜3ヶ月程度の期間が見込まれます。参考：外国人採用するなら知っておくべき就労ビザ取得期間　ビザ申請が間に合わないと国外退去になってしまうの？／Guidable Jobs外国人エンジニアが在留資格を申請する際の注意点外国人エンジニアが在留資格を申請する際は、3つのポイントに注意しましょう。実際の業務内容が在留資格と異なった場合は不法就労となる審査に時間がかかる場合がある学歴・実務経験の代わりとして情報処理技術の資格を取得する方法もある実際の業務内容が在留資格と異なった場合は不法就労となるエンジニアとして入社しても、実際の業務が在留資格の内容と異なるものであれば不法就労とみなされてしまいます。採用前に、業務内容は必ず確認するようにしましょう。たとえば、エンジニアとして採用されたにも関わらず実際の業務が一般事務だったといった場合は、不法就労にあたります。参考：外国人エンジニアに必要な在留資格や就労可能な職種の種類、注意点［グローバルエンジニア2]／Fellowship審査に時間がかかる場合がある就労ビザの申請から審査終了までには、時間がかかる場合があります。エンジニアとして採用されてから入社日までに在留資格が間に合わないことがないように、あらかじめ期間を長めに見積もっておきましょう。採用確定から入社までは、およそ2〜3ヶ月のゆとりを持ってビザの申請を行うことをおすすめします。参考：就労ビザの審査期間はどのくらい？／外国人雇用＆就労ビザ相談センター学歴・実務経験の代わりとして情報処理技術の資格を取得する方法もある技術・人文知識・国際業務の在留資格取得のためには、「10年以上の実務経験があること」か「従事する職務内容と関連した科目を大学や専門学校で専攻していたこと」条件が必要です。しかし、実務経験や学校での専攻がなくても、法務省が定めた情報技術に関する試験を取得することで要件が免除となる場合があります。未経験からエンジニアとして日本で働きたいと考えている外国人エンジニアは、資格試験の取得を目指して勉強することで日本での就労が可能となるかもしれません。参考：技術ビザ - IT資格／TN行政書士事務所日本企業で採用がある外国人エンジニアの職種エンジニアといっても、さまざまな種類があります。日本で採用実績がある外国人エンジニアの職種には、以下の種類が挙げられます。プログラマーソフトウェアエンジニアシステムエンジニア（SE）セキュリティエンジニアITコンサルタントプロジェクトリーダープロジェクトマネージャープログラマープログラマーは、システムエンジニアやプロジェクトマネージャー、プロジェクトリーダー等の上流工程を担うエンジニアが作成した仕様書に基づき、ソフトウェアやシステムのプログラミングを行う職種です。プログラムの不備を調整したり、バグを発見・修正したりと、自分で調べて解決する力や集中力が求められます。参考：プログラマーとは？なり方や仕事内容、将来性を紹介／デジタルハリウッド大学ソフトウェアエンジニアソフトウェアエンジニアは、PCやスマートフォンのアプリケーション、家電や公共交通機関を制御するアプリケーションなどさまざまなソフトウェアの開発を行う職種です。開発・設計・ソフトウェアの運用保守、テストなどの業務があります。開発環境やプログラミングの知識・技術があると同時に、顧客やチームとのコミュニケーション力が必要になる職種です。参考：ソフトウェアエンジニアになるには？必要なスキルや年収を紹介／HiPro Techシステムエンジニア（SE）システムエンジニアは、システム開発の要件定義や設計、テストなどを行う仕事です。要件定義や仕様書の作成のみを行い、実際のプログラミングはプログラマーに任せる場合もあります。関係者とのコミュニケーション力が必要になる仕事です。システム開発を受注する企業で就労する場合もあれば、社内SEとして企業内で必要になるシステムの開発や設計、運用、保守をする就業先など働き方は企業によって異なります。参考：SE（システムエンジニア）とは？SEの仕事内容と年収／IT業界まるわかりガイドセキュリティエンジニアサーバーやインフラ、情報セキュリティに関する業務を行うエンジニアです。サイバー攻撃からシステムを守るための設計や開発を行います。セキュリティに関する情報をいち早くキャッチし、進化するサイバー攻撃に対応していく情報感度の高さが必要になる業務です。ITコンサルタントITコンサルタントは、顧客の企業のIT分野全般に関するアドバイスやシステム開発・改善の提案、導入支援をするコンサルタントです。IT分野に課題を抱えている顧客を対象とし、IT技術による問題解決を提案します。問題の原因を特定し、適切なソリューションの提案や開発を行える思考力と提案力が求められます。参考：【需要増加】ITコンサルタントとは！？具体的な仕事内容や年収、有利な資格まで網羅的に解説！！／Executive Linkプロジェクトリーダープロジェクトリーダーは、プロジェクトマネージャーの管理のもとでプロジェクト全体のうちの1部門のリーダーとして開発の進捗や、品質管理、開発メンバーの管理を行う業務です。プロジェクトリーダーとして就労することで、プロジェクトマネージャーに昇格する道がひらけます。参考：プロジェクトリーダーとは？仕事内容や必要なスキル、おすすめ資格を紹介／株式会社システムインテグレータプロジェクトマネージャープロジェクト全体の管理者として、予算やスケジュール、プロダクトの品質管理、チームメンバーの管理などさまざまな業務を行います。システムエンジニアやプログラマー、ソフトウェアエンジニアが経験を積むことでプロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーに昇格します。日本で働きたい外国人エンジニアは『G Talent』で採用をゲットしようこの記事では、外国人エンジニア採用に応募するために必要な資格・申請方法について解説しました。日本でエンジニアとして就労できる在留資格には「高度専門職」や「技術・人文知識・国際業務」が代表的です。必要書類や手続きの流れ、注意点を確認し、申請をスムーズに進めましょう。外国人エンジニアが日本で就労できる職種にはさまざまなものがあります。必要な在留資格を取得して、日本でのキャリア形成に挑戦してみてください。日本での採用をゲットしたい外国人エンジニアは、外国人ITエンジニアに特化した転職エージェント『G Talent』をご利用ください。日本で働きたい外国人ITエンジニアの就職・転職活動を力強くバックアップしており、手厚いビザ取得サポートを受けることもできます。

外国人エンジニアが日本で働く場合、専門性のレベルが高ければ高いほうが条件の良い企業に出会うことができます。しかし、求められる専門性のレベルがどれくらいか気になる方も多いのではないでしょうか。今回は、外国人エンジニアが日本企業で働く際に求められる専門性のレベルを解説します。専門性のレベルだけでなく、外国人エンジニアに求められやすいスキルや日本企業で働くために外国人エンジニアがやるべきこと、勉強内容などについても併せて紹介します。専門性を持つ外国人エンジニアが日本で活躍できる場面は多くあるため、高いレベルのスキルや専門性を習得して日本で活躍できるITエンジニアに成長しましょう。希望の条件にあった企業をに転職したい方は、転職エージェントの『G Talent』の利用がおすすめです。ハイキャリアの外国人エンジニアに特化した転職エージェントであり、日本で活躍するためのさまざまなサポートを行います。外国人エンジニアが日本企業で求められるIT専門性のレベルは？まずは、外国人エンジニアが日本企業で求められる専門性のレベルを以下の項目に分けて解説していきます。求められるITの専門性①｜プログラミングスキル求められるITの専門性②｜業界知識求められるITの専門性③｜開発環境ソフトの操作スキル求められるITの専門性④｜全般的なITスキルそれぞれの専門性で必要なレベルは、働く企業やポジションによっても異なります。あくまで目安として、日本企業で働く際に必要な専門性のレベルを参考にしてみてください。求められるITの専門性①｜プログラミングスキル外国人エンジニアに求められる重要な専門性の一つが、プログラミングのスキルです。プログラムやシステム、アプリの開発現場で、実際に働けるスキルを身につけておく必要があります。学習時間に換算すれば、おおよそ1000時間以上の勉強が必要です。プログラマーやシステムエンジニアとして即戦力として働くためには、実務経験が3年程度あることが望ましいとされています。日本で働き始める前に、自国で最低でも1年〜3年程度の業界経験があることで即戦力として日本企業でも就労が可能です。ただし、日本の有名なIT企業では未経験の外国人エンジニアを新卒として採用する動きもあります。大学時代に実績を残しておくことで、未経験や専門性のレベルが高くなくても日本のIT企業に就職できる可能性はあります。参考：プログラミングの勉強時間はどれくらい？おすすめの勉強方法についても紹介／QUREOプログラミング教室求められるITの専門性②｜業界知識IT業界の知識は、技術のトレンドを抑えておく専門性としても必要不可欠です。IT業界はトレンドが移り変わりやすいため、多くの企業が注目度の高い技術を活用するアイデアを日々求めています。日本では海外で流行している新しい技術を取り入れて他社に抜きん出たいと考えている企業も多いため、日本で働く外国人として自国や世界のトレンドを日本企業に持ち込めると喜ばれる可能性が高いです。日本における有名なIT企業の情報をある程度把握し、就職する企業の競合となる企業のサービスなどを学んでおくと入社後に役立つでしょう。参考：ITの知識とは？IT業界へ就職を目指す学生に向けて徹底解説／レバテックルーキー求められるITの専門性③｜開発環境ソフトの操作スキルシステム開発技術やソフトウェア開発技術、それぞれの操作方法も、エンジニアが求められやすい専門性の一つです。日本企業がわざわざ外国人のエンジニアを採用するのは、日本に優秀なエンジニアが少なく海外から即戦力となる人材を起用したいからです。そのため、入社後には開発環境ソフトの操作は当然できるものとして、プログラミングやシステム開発の業務を実施する場合が多いです。参考：ITエンジニアに必要な基礎スキル47｜おすすめの勉強法を紹介！／.NET Column求められるITの専門性④｜全般的なITスキルどんな企業やポジションであっても、エンジニアである以上ITに関する基本的な専門性やPCスキルは習得しておく必要があります。ソフトウェア・ハードウェア、ネットワークやセキュリティといった知識を持っておくと良いでしょう。外国人ITエンジニアは、自分の専門分野に関してかなり高い専門性を持っている反面、自分の専門分野以外の作業や、仕事に関わる前工程・後工程の作業は行えないといったムラがある場合もあります。日本では自分の業務に関わる工程の業務は一通り行わなければならない場合もあるので、ITに関する幅広い知識が役立つ場面もあるでしょう。参考：外国人の雇用やビザ申請でお困りの企業様へ／就労ビザ申請サポート池袋ITスキル標準（ITSS）のレベル評価についてITスキルの証明には、経済産業省が策定したIT人材の専門性を可視化するための体系であるITスキル標準（ITSS）の活用がおすすめです。IT人材が現在保有している専門性やスキルを数値化し、どの専門性やスキルが足りていないのか、今後強化する必要がある専門性やスキルを明確化します。日本の企業によっては、スキル評価だけではなく人事考査にITSSを活用しているケースもあるため、日本での就労を考える外国人ITエンジニアとしてITSSの存在はチェックしておきましょう。ITSSには7段階のレベルがあり、ITパスポート試験（ITSSレベル1）や基本情報技術者試験（ITSSレベル２）、応用情報技術者試験（ITSSレベル3）と紐付けられています。職種はマーケティングや、セールスから、ITアーキテクト、ITスペシャリストなど全11種類の職種に分かれています。参考：ITスキル標準（ITSS）とは？【スキルマップ】職種・レベル一覧／kaonavi外国人エンジニアが日本企業で求められるその他の専門性ITの専門性以外にも日本企業が外国人エンジニアに求める専門性には、以下の3つが挙げられます。コミュニケーションスキル語学スキル論理的思考力コミュニケーションスキルITエンジニアは、開発のメンバーや顧客とのミーティングなどコミュニケーションをとらなければならない場面が多いです。相手の意向を理解したうえで、自分の意見を伝える高度なコミュニケーション能力が求められます。基本的な日本語のスキルやビジネスマナーを習得しておき、上司や顧客に失礼のないようにしておきましょう。日本語でITの専門用語やビジネスシーンで良く使われる単語を覚えておくと、仕事をスムーズに進めることができます。参考：日本で外国人がITエンジニアになるには？必要なスキルや会社の選び方[グローバルエンジニア2]／Fellowship語学スキル日本で就労する労働者として、一定レベル以上の日本語能力は身につけておいて損はないです。働くポジションによっては日本語能力はさほど重視されずITスキルのみが求められるケースもありますが、日本語の能力があることで将来マネジメントのポジションに就くことができたり顧客との商談に参加できたりといったチャンスも広がるでしょう。JLPT（日本語能力テスト）を受験することで、日本語のレベルを可視化することができます。ただし、日本語ができないからといって心配しすぎる必要はありません。現在、日本人のエンジニア不足から多くの中国人や韓国人、ベトナム人エンジニアといったエンジニアがIT企業で外国人採用されています。優良なIT企業では外国人エンジニアと日本人エンジニアの間をつなぐブリッジ人材が雇用されている場合が多く、言語やコミュニケーション面でサポートしてもらえることが多いです。そのような企業では、就労ビザの申請サポートが専門家を通じて行われていることもあります。日本で働くためには、「技術・人文知識・国際業務」の在留資格や高度専門職のビザが必要になるため、ビザサポートがある企業での就労ができると、手厚いサポートが受けられ、申請の手間が省けます。参考：【外国人ITエンジニアの採用】成功させるために必要なポイントと手続きは何？／就労ビザ申請サポート池袋論理的思考力IT業界は感覚でなく数字やデータに基づく業務が多いため、エンジニアにとって論理的に考える能力は非常に重要です。高い論理的思考力があることで、トラブルの原因を突き詰めて考えることができたり根拠を基に物事を考えたりすることができます。参考：グローバルエンジニアとは？【種類や求められる能力など詳しく解説します】／グローバル採用ナビ必要な専門性のレベルに達するために外国人エンジニアがやるべきこと日本企業で求められる専門性のレベルに達するために、外国人エンジニアがやるべきポイントは以下の3つが挙げられます。プログラミングの勉強をする自分でプログラムやアプリを開発する日本語や英語を勉強する本項目では、それぞれの学習内容について解説します。プログラミングの勉強をする多くの日本企業は外国人エンジニアに即戦力を求めているため、入社後すぐに戦力になるためにもプログラミングを勉強しておきましょう。日本企業が外国人のエンジニアを採用したい理由は、日本国内に優秀なIT人材が少ないためです。高いレベルの専門性を持っていると、採用される確率が高くなります。プログラマーとして就労経験がなくても、学生時代に実績を上げることで外国人エンジニアが新卒採用される例もあります。たとえば、大手IT企業であるメルカリの2019年の新卒採用の社員は、約9割が外国人でした。参考：メルカリの新卒エンジニア9割が外国人、インドの次はどの国から採る？／DIAMOND online自分でプログラムやアプリを開発するプログラミング学習の一環として、自分でプログラムやアプリの開発するのもおすすめです。自分でプログラムやアプリを開発した経験は、就職活動の際にはポートフォリオとして提出することも可能です。参加したプロジェクトの詳細やチームをまとめた経験、開発に使用した言語や環境も記載した作品集を作成しておくことで、自分のスキルや人となりを効率的に企業に伝えることができます。参考：優秀なエンジニアの採用成功に近づける６つのステップをプロが解説！／採用スマートナビ日本語や英語を勉強する日本でエンジニアとして活躍するためには、日本語や英語の学習も欠かさず行っておきましょう。日本でほかのエンジニアや顧客とコミュニケーションを取るには、最低限の日本語は欠かせません。日本の企業でよく使われるIT用語やビジネスで使用するフレーズを覚えておくと、コミュニケーションに役立ちます。日本のIT企業では、外国人の受け入れを促進するために社内公用語を英語に設定している企業があります。英語が母語ではない場合は、日本語だけでなく英語の学習を進めておくと役立つ場面が多いです。参考：【外国人向け】日本で働くために覚えておきたい仕事で役立つ日本語[グローバル2]／Fellowshipハイレベルな専門性を持つ外国人エンジニアは日本で多くの活躍の場があるハイレベルな専門性を持つ外国人エンジニアは、日本で多くの活躍の場があります。特に日本で活躍できる可能性が高いエンジニアの職種には、以下の5種類が挙げられます。システムエンジニアテクニカルサポートITコンサルタントプロジェクトリーダープロジェクトマネージャーシステムエンジニア日本には、外国人エンジニアが働けるシステムエンジニアの就職先が多いです。日本語レベルはビジネスレベル以上を求められる場合もありますが、年収は600万円以上が相場でスキルや経験によっては1,000万以上のオファーがでる開発職もあります。勤務地もさまざまで、東京や大阪の首都圏に加え地方都市やフルリモート・フレックスタイム制で働ける求人もあり、柔軟な働き方ができる職場環境も期待できます。参考：3倍に増えた外国人ITエンジニアの背景や採用状況を解説／G Talent Blogテクニカルサポートテクニカルサポートとは、ITに関するハードウェアやソフトウェアの問い合わせに対応する仕事です。全世界で共通のインフラを使用しているため、日本語と英語に対応できる外国人エンジニアはグローバルに展開するネットワーク事業部やインフラ運用・保守の部門で需要が高いです。テクニカルサポートのレベルにもよりますが、運用や保守ができる初級レベルのITスキルがあれば働ける可能性があります。日本や英語でのコミュニケーション力が問われるだけでなく、ほかの国にもネットワークやインフラが使用されている場合は、中国語や韓国語、ベトナム語やスペイン語といった現地の言語能力があることで高く評価されます。参考：テクニカルサポートの仕事とは？ 魅力から厳しい一面まで実態を解説／PORTキャリアITコンサルタントITコンサルタントとは、クライアント企業のIT戦略を行う仕事です。年収は700〜1,000万円以上が相場で、フレックスタイムやリモートワーク制度がある求人もあります。ITコンサルタントとして就労するためには、システム構築やマネジメントの経験、従事する業界での就労経験などが必要です。そのため、ITコンサルタントとしての経験やIT業界に精通していることが求められます。参考：【ITコンサルタントとは】激務？学歴や資格は必要？未経験OK？仕事内容や年収も解説！／CAREER Knockプロジェクトリーダー関わるプロジェクトに必要となるIT技術に関する知識やスキル、業務経験に加え、高いコミュニケーション能力が問われるのがリーダー職の特徴です。職種によっては、日本人のエンジニアを統括したり、見積もりや工数の管理をしなければならなかったりすることもあります。そのため、チームをまとめるスキルだけでなく日本語や英語などの高い語学力も必要です。参考：プロジェクトリーダーとは？仕事内容や必要なスキル、おすすめ資格を紹介／株式会社システムイングレータプロジェクトマネージャープロジェクトマネージャーは、プロジェクトリーダーと同じく開発言語や開発環境の知識やスキルに加え、マネジメント力やコミュニケーション能力が問われる仕事です。顧客の要望を聞き取りプロダクトに落としこむ作業を担当するなど、プロジェクトリーダーより豊富な経験ができます。700〜1,000万円以上の求人があり、フルリモート・フレックスタイムで自立して働ける環境が準備されていることもあります。関わる業界での就労経験や新しい知識に対する好奇心、チーム一眼となって働くのが好きな方は、ぜひ日本でプロジェクトマネジメントの職に挑戦してみてください。参考：外国人エンジニアの給与とは｜相場額を把握し適切な金額設定を行おう／SunWellsハイレベルな専門性を持つ外国人エンジニアは『G Talent』を利用しようこの記事では、外国人エンジニアが日本企業で働く際に求められる専門性のレベルについて解説しました。外国人エンジニアは、高いレベルのITスキルに加えて語学のスキルやコミュニケーションスキルも求められます。プログラミングの学習を進め実際にアプリやプログラムを開発することで、日本での就労チャンスを獲得しましょう。日本語や英語の学習も忘れずに行うと、幅広いキャリア形成の機会が広がります。『G Talent 』は、外国人ITエンジニアに特化した転職エージェントです。IT知識が豊富なバイリンガルコンサルタントが、日本で働きたい外国人ITエンジニアの就職・転職活動を力強くバックアップしています。日本でシステムエンジニアやテクニカルサポート、コンサルタント、マネジメント職として働きたい方は、ぜひ『G Talent』の利用をご検討ください。

日本における外国人エンジニアの給与相場はプログラマーやシステムエンジニア、プロジェクトリーダーなどといった職種で異なります。職種だけではなく、働く業界や勤続年数、企業形態によって年収が左右されることがありますが、今回は職種ごとの給与相場について解説していきます。後悔しない転職をするためには、給与以外のチェック項目について情報を集めることも必要です。ワークライフバランスや福利厚生、残業時間、ビザ取得へのサポート有無など、給与以外にもチェックしておきたいポイントも併せて見ていきましょう。給与の高い仕事を探したい外国人エンジニアの方は、外国人エンジニアのための転職エージェントである『G Talent』をご利用ください。ビザ取得サポートや給与交渉など、あなたの転職をフルサポートします。日本における外国人エンジニアの給与相場まずは早速、日本における外国人ITエンジニアの給与相場を職種別に見ていきましょう。今回紹介する外国人エンジニアの職種は、以下の4種類です。プログラマーシステムエンジニアプロジェクトリーダープロジェクトマネージャー職種だけでなく経験年数や働く業界によっても年収の相場が異なるため、それぞれ詳しく解説します。プログラマー日本における外国人プログラマーの平均年収は、300〜1000万円が相場です。年収相場に幅があるのは、開発分野や経験年数によって差が生まれるためです。外国人ソフトウェアエンジニアの場合、10年以上の経験があるソフトウェアエンジニアは年収670万円程度が相場です。5年以上の場合は580万円、5年未満で450万円、1年未満で390万円と給与相場が変動します。参考：外国人ITエンジニアの給与水準はどう決める？相場や給与条件を解説／GitTapシステムエンジニア外国人システムエンジニアの年収相場は300〜700万円です。5年以上の経験があるシステムエンジニアの平均年収は432万円が相場ですが、5年未満は338万円が相場となっています。日本におけるシステムエンジニアは、昇給ではさほど大きく年収がアップしないと言われています。その理由は、日本のIT業界が多重構造になっており下請け・孫請け企業が多く、客先に常駐する派遣の就業形態で働いている場合があるからです。その一方で、外資系企業におけるシステムエンジニアには初任給で年収1000万を得ている人もおり、業界や企業間で給与の格差が大きい職種だと言えます。参考：システムエンジニアの年収や給料について詳しく解説します！／平均年収.jpプロジェクトリーダー外国人プロジェクトリーダーの平均年収は、800万円前後が相場です。20代では約468万円、30代では約622万円が相場だとされています。プロジェクトリーダーは、プロジェクトを進捗する上で必要となる一部分を統括する職種です。プロジェクトマネージャーとまではいかないものの、実際に手を動かすプログラマーやエンジニアに比べ高水準の給与が期待できます。参考：【外国籍IT人材採用】ホワイトペーパー『よくある失敗から学ぶ！自社に合った採用のコツ』／GitTapプロジェクトマネージャー外国人プロジェクトマネージャーの平均年収も、プロジェクトリーダーと同じく800万円前後が相場です。10年以上の経験あるプロジェクトマネージャーの平均年収は850万円、5年以上では720万円が相場となっています。外国人エンジニアとして高い専門性や技術力を持っていれば、更に年収が上がる可能性が高い職種です。参考：外国人エンジニアの給与とは｜相場額を把握し適切な金額設定を行おう／SunWells【補足】日本語力は外国人エンジニアの給与に影響する？外国人エンジニアは、日本語のスキルを身につけておくことで給与がアップする可能性があります。現在、日本では多くの外国人エンジニアが就労しており、外国人エンジニアと日本人エンジニアの間を取り持つブリッジエンジニアとしての役割を期待できるからです。日本語力を可視化するためには、日本語資格を取得しておきましょう。就職や転職時に提示できる資格として「日本語能力試験」が挙げられます。ただし、日本語ができなくても心配しすぎる必要はありません。しっかりした企業であれば日本人のブリッジ人材を雇っていることが多いため、最低限のコミュニケーションがとれれば問題はないでしょう。参考：【外国人向け】日本で働くエンジニアの給料事情と高収入を得るための方法[グローバルエンジニア2]／Fellowship外国人エンジニアが給与以外にチェックすべき項目外国人エンジニアが後悔のない転職をするためには、給与相場以外にも考慮しておきたいポイントがあります。特に以下の4つのポイントをチェックすることで、納得度の高い転職を叶えることが可能です。自分の経歴をややりたいことと業務内容が一致しているか残業時間の多さが給与に見合っているかワークライフバランスを保てる福利厚生があるかコミュニケーション面がケアされているか自分の経歴ややりたいことと業務内容が一致しているか業務内容に自分の経歴が活かせるかや、自分がやりたい分野の業務と一致しているかは必ずチェックしておきましょう。日本の企業ではジョブ・ローテショーン制度を古くから採用してきた文化があり、従業員の意向に関係なく割り当てられた業務を行い、数年後に別の部署に移動する制度があります。そのため、従業員の経験ややりたい分野が重んじられてきませんでした。そのような体質が残っている企業に就職してしまった場合は、自分のやりたい分野ではない仕事をすることになるかもしれません。自分の経験が活かせる職種かどうかは、自ら必ず確認しておくことが大切です。ITエンジニアにはさまざまな種類があるので、自分が得意なことや好きな分野を改めて見直すことも行っておきましょう。参考：ジョブローテーションとは？【意味を解説】メリット、何年／kaonavi残業時間の多さが給与に見合っているか給与は多くもらっていても、残業時間が多すぎて自分の時間が取れなかったり家族とのイベントに参加できなかったりする仕事だと、時給で換算すると平均以下になってしまいます。日本では残業をすることでたくさん働いていると評価するような企業もあるため、残業を減らすための効率化が進んでいない企業も少なくありません。給与だけで判断して自分の時間が取れなければ本末転倒なので、実際に働く社員の残業時間などを確認してリアルな働き方を知っておきましょう。参考：日本で働く外国人ITエンジニアの給与・年収の相場とは？／G Talent Blogワークライフバランスを保てる福利厚生があるかたくさんの仕事を任されがちなエンジニアであるからこそ、ワークライフバランスが保てる福利厚生が準備されているかを確認しておきましょう。育休制度や時短勤務制度、有休休暇などの休暇を取りやすい企業の場合、ワークライフバランスを意識していることが予測できます。食事の支給や食事補助、フレックスタイム制度、健康診断の負担なども確認するのがおすすめです。参考：ワークライフバランスを転職で実現しよう！企業選びのポイントや注意点をご紹介／Apexコミュニケーション面がケアされているか外国人が日本で働く以上、日本人とのコミュニケーションを取るシチュエーションがほとんどです。企業に日本語をブラッシュアップできる制度があれば、日本語でのコミュニケーションの不安をなくすことができます。日本語を学ぶ制度がなくても、企業に日本人との橋渡し役になるブリッジエンジニアがいれば、日本語能力が乏しくても問題なく働くことが可能です。参考：外国人労働者の日本語教育の方法とは？現状と対策について解説／ウィルオブ採用ジャーナル【参考】ほかの国におけるエンジニアの平均給与相場ここからは、日本だけでなくほかの国におけるエンジニア平均給与相場を見ていきましょう。同じエンジニア職でも、どの国で仕事をするかによって給与相場は変わります。今回の情報を参考にし、自分がキャリアを積む国を選んでみてください。日本：450万円アメリカ：900万円オーストラリア、カナダ、イギリス：550〜600万円シンガポール：370万円中国：240万円最もエンジニアの給与相場が高いのはアメリカで、オーストラリアやカナダ、イギリスでは日本よりもエンジニアが高く評価されています。シンガポールや中国といったアジア諸国では、日本よりも平均給与相場が低く設定されているのが特徴です。特に日本とアメリカを比較してみると、日本の給与相場は管理職やその他の専門職に比べて低いことがわかります。技術人材サービスのテクノプロ・ホールディングス株式会社と同志社大学STEM人材研究センターが協同で行った調査データによれば、2009年から日米のエンジニアの給与格差が拡大しており、日本のエンジニアの給与水準はアメリカ現地に選べて全体的に低くなっているとのことです。アメリカは実力があれば若くして高い年収を獲得できる可能性がありますが、実力がない場合には高年収の獲得が難しくなります。さらに成果が上がらない場合は、最悪の場合解雇される可能性も少なくありません。日本には勤続年数に応じて給与が上がる年功序列のシステムや終身雇用の仕組みが残っているため、技術力を高めて会社に貢献しても給与や待遇に反映されないケースがあります。その一方で、会社の業績が不振の場合にも簡単に解雇されるようなことがありません。そのため、いくらアメリカの給与相場が高くても日本のように永久的に働けることは少ないのです。それぞれの国における雇用システムの長所と短所を理解し、自分の望むキャリアに応じた選択を行いましょう。参考：「エンジニア給与の日米比較」調査　米国と比べエンジニアの給与水準が低い日本　日米格差は過去より拡大／PRWire日本における外国人エンジニアの給与相場を把握し後悔のない転職をしよう！この記事では、日本における外国人エンジニアやIT人材の給与相場をご紹介しました。エンジニアの職種により給与相場が異なりますが、同じ職種として長く務めることで年収アップが期待できます。給与だけではなく、ワークライフバランスを保てる福利厚生や残業時間、コミュニケーション面などを考慮し、後悔のない転職を成功させましょう。日本の給与相場が低いと感じる外国人エンジニアの方は、日本以外で働くことも選択肢の一つです。ただし高収入や高待遇が期待できる国では成果を上げないと解雇される可能性もあるので、給与だけでなく働き方やビジネスにおける文化を理解しておきましょう。日本で希望の条件の企業を探す場合、自分で一から探すのは手間も時間もかかります。そこでおすすめなのが、転職エージェントの利用です。『G Talent』は外国人エンジニアに特化した転職エージェントのため、多くのエンジニアが希望する条件にあった企業を効率よく見つけることができます。IT知識が豊富なバイリンガルコンサルタントが企業とエンジニアのマッチングをサポートするので、日本国内のグローバルな環境で働きたい方は、ぜひ『G Talent』のご利用を検討ください。

WEBアプリケーションエンジニアとは、Webブラウザ上で動作するWEBアプリケーションを設計・開発するエンジニアのことを指します。 具体的なWEBアプリケーション例としては、 ・TwitterやFacebookのようなSNSアプリケーション ・Gmail・Yahoo!メールのようなメールアプリケーション ・ECサイトのようなオンラインショッピングサイト などがあります。WEBアプリケーションエンジニアとは、これらの設計・開発に携わるエンジニアのことです。 また、Webアプリケーションエンジニアの中でも、サーバーサイドを中心に開発する「バックエンドエンジニア（またはサーバーサイドエンジニア）」と、UI/UXを考慮しながらユーザーが実際に使う画面を構築していく「フロントエンドエンジニア（またはクライアントサイドエンジニア）」が存在します。 WEBアプリケーションエンジニアは、現在、ITエンジニアの中でも非常に需要が高まっている職種ですので、もし今この記事を読んでいるあなたがITエンジニアリング未経験なのであれば、目指してみる価値のある職種です。 本記事では、未経験からWEBアプリケーションエンジニアになるためのロードマップを解説いたします。 フロントエンドエンジニアとバックエンドエンジニアの違い 先ほど、WEBアプリケーションエンジニアには、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」が存在すると紹介しました。 両者の違いをざっくりと説明をすると、 フロントエンドエンジニアの役割：WEBの画面を作る バックエンドエンジニアの役割：WEBの裏側の機能や構造を組む なります。 下記の表に、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」の特徴をまとめました。 ◆「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」の特徴 フロントエンドは表側に関わるため「デザイン」と深い関わりがあり、バックエンドは裏側であるため「機能や構造」と深い関わりがあります。 「ECサイト」を例に業務を解説するならば、「フロントエンドエンジニア」はユーザーが直接目にするサイトのデザインを作り（UI/UX改善も該当する）、「バックエンドエンジニア」は、サイトの裏側の機能や構造を作るというような違いがあります。 同じWEBアプリケーションエンジニアでも、特性が異なる業務を担当することとなるので、自分はどちらに興味があるのかをしっかりと考えて、キャリアを選択しましょう。 WEBアプリケーションエンジニアの目指すべき道は「管理職」か「専門職」 エンジニアになるためのロードマップを解説する前に、WEBアプリケーションエンジニアのキャリアパスを紹介いたします。キャリアパスについて、下記の図にまとめたので、まずはご覧ください。 ◆WEBアプリケーションエンジニアのキャリアパス例 ① プログラマー（PG）：設計書に従い、プログラムを作成する ② システムエンジニア（SE）：顧客の要望を聞き、システム開発の提案、設計を行う ③ プロジェクトリーダー（PL）：プロジェクトの工数管理や進捗管理を行う ④ プロジェクトマネジャー（PM）：プロジェクト全体の責任者としてチームを統括する ※ スペシャリスト（SP）：ITやプログラミングの技術的な知識を極めて業務にあたる WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアをスタートする場合、まずはプログラマーになることが多いです。ここで求められることは、設計書に基づき忠実にプログラムを作成することです。プログラマーとして業務をこなしつつ、技術や知識、経験を積んでいきます。 プログラマーとして経験を積んだ後は、システムエンジニアの役割を担えるようになります。システムエンジニアは、要件定義を行いシステムの仕様書を設計することが仕事です。そのため、「仕様書への理解」や「システムなどに関する業務知識」が必要になってきます。 システムエンジニアの次のキャリアとして、プロジェクトリーダーがあります。プロジェクトリーダーは、プロジェクトの工数管理や進捗管理を行う役割があります。また、プログラマーやシステムエンジニアを束ねる役割を求められることもあります。より、「プロジェクトマネジメント能力」が必要になり、責任も重くなってきます。 プロジェクトマネジャーは、プロジェクト全体の責任者のことです。プロジェクト全体の工程を検討しつつ、進捗状況も把握する役割が求められます。プロジェクトにおいてさまざまな場面で判断を求められる役割であるため、幅広い業務・業界知識が必要になります。 スペシャリストは、ITやプログラミングの技術的な知識を極めた専門家的な役割です。高いレベルの知識や技術、過去の様々な経験をもとに、難しいプロジェクトなどに対応できることが求められます。トップレベルの「専門分野や技術の動向についての知識」やさまざまなプロジェクトに対応できる幅広い経験値が求められます。 上記のように、WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアを積んでいく場合、最終的には、「管理職」に進むのか「専門職」に進むのかで分かれるケースが多いです。どちらの道も豊富な開発経験や知識が要求されますが、一般的に、チームとして仕事を進めることにより魅力を感じるのであれば「プロジェクトマネジャー」、プレーヤーとして技術を極めたいのであれば「スペシャリスト」というように考えられています。 企業規模などにもよりますが、キャリア的に、プロジェクトリーダーまでは、目の前のことをコツコツと進めていくことで、ステップアップしていけることが多いです。ただ、プロジェクトリーダーの次のキャリアの「プロジェクトマネジャー」や高水準の知識や技術を持つ「スペシャリスト」になるには大きな壁があります。 その先に進むためには、「マネジメント能力」や「突出した技術的なスキルや知識」、また時には、この人に仕事を任せたいと思われる「人柄」なども必要になってきます。こちらも企業規模にもよりますが、年収的には、プロジェクトリーダーまでは500万円台が上限で、「プロジェクトマネジャー」や「スペシャリスト」になれば700万円以上を目指せるようになるため、ここがキャリアにおける分岐点になります。 IT未経験からWEBアプリケーションエンジニアになるためのロードマップ ここからは、「フロントエンドエンジニア」と「サーバーサイドエンジニア」のキャリア別に、IT未経験から転職を行うまでのロードマップを解説します。 結論から言うと、どちらも最終目標は、「ポートフォリオを作成すること」です。 ポートフォリオ：WEBサイトやWEBサービス、アプリケーションをまとめた作品集 ポートフォリオについてまだイメージがつかない方は、下記の記事を参考にしてみてください。プログラミングスクールに通っていた方が、作成したポートフォリオ作品がまとめられています。 参考記事：Webエンジニア転職に成功した2021年下半期ポートフォリオ5選（GLOCAL MISSON TIMES） ポートフォリオは自分のスキルを紹介する営業資料のようなものです。未経験で実務経験がない人であれば、自分のアピールするための実績を作成する必要があります。また、そもそもポートフォリオがないと面接を受けられない企業も存在します。 WEBアプリケーションエンジニアは技術職であるため、自分には熱意だけではなく確かなスキルがあることを証明するために、自身の実績をまとめたポートフォリオは作成しましょう。クオリティの高いポートフォリオを作成することができれば、転職の成功確率を高められるだけでなく、給与のアップにつながっていきます。 それでは、最終目標であるポートフォリオ作成を行うためのロードマップを見ていきましょう。 フロントエンドエンジニアのロードマップ ◆フロントエンドエンジニアになるための5つのステップ（ロードマップ） ①HTML/CSSについて学習する まずは、HTML/CSSの基礎学習を行いましょう。HTMLは、WEBページに表示される文字や画像を表示させる、ページの骨組みを作るものです。CSSは、文字の色や太さ、ページの背景色など、ページを装飾するものです。 HTML/CSSの知識があれば、簡単なWEBページが作成できるようになります。HTML/CSSの学習を行うのであれば、本を購入して学ぶのも良いですが、「Progate」や「Udemy」などのオンライン学習サービスを利用するのもおすすめです。 ②WEBサイトを模写する HTML/CSSの基礎知識が身についたら、実際に世にあるWEBサイトを模写してみましょう。実際に知識があっても、それが使えなければ意味がないので、学んだ知識を生きたものとするために、模写を行っていくことが有効です。ただ、模写したものは、ポートフォリオとしては提出できないことを念頭に入れておきましょう。 WEBサイトの模写については、下記の記事が分かりやすくまとめられているので、ぜひあわせてご覧ください。 参考記事：【初心者必見】模写コーディングのやり方（Blogly） ③JavaScriptについて学習する JavaScriptは、WEBサイトに動きを付けることができるものです。例えば、数秒ごとに画像がスライドしているものなどが該当します。JavaScriptの学習についても、HTML/CSS同様に、オンライン学習サービスを上手に活用することをおすすめします。 ④開発環境を整える HTML/CSS/JavaScriptを扱えるようになったら、いよいよポートフォリオの作成に移りますが、その前に開発環境を整える必要があります。 まずは下記のツールを用意しましょう。これらをきちんと整えることで効果的な開発環境を作っていくことができます。 Visual Studio Code：プログラミングのコードエディタ Git/GitHub：プログラムのソースコードを管理する（共有する）もの React：フレームワーク（開発するために必要な機能があらかじめ用意された骨組み） Linter：ソースコードが問題ないかを判断してくれるツール npm/webpack/babel：JavaScriptの開発ツール ⑤ポートフォリオを作成する 開発環境を整えることができれば、いよいよポートフォリオの作成に着手していきます。ここでは、模写ではなく、自分で考えたWEBサイトを作りましょう。ポートフォリオを作成する上で重要な点は、「ただ自分の作りたいものを作るのではなく、相手（採用担当者など）に自分のどんなスキルをアピールするか、という観点から作る」ことです。 例えば、技術について興味があるということをアピールしたい場合は、最新のプログラミング技術を使ってWEBサイトを作る必要があります。デザインについて興味があることをアピールしたい場合は、デザインやUI/UXに力を入れたWEBサイトを作ります。 ただ、自分がアピールしたい箇所と、転職したい企業が求めていることが違った場合は、企業が求めている内容をアピールできるWEBサイトを作る必要があります。 いかがでしょう？これがフロントエンドエンジニアになるためのロードマップです。それでは続いて、バックエンドエンジニアになるためのロードマップを見ていきましょう。 バックエンドエンジニアのロードマップ ◆バックエンドエンジニアになるための5つのステップ（ロードマップ） ①HTML/CSSについて学習する まずは、HTML/CSSの基礎学習を行いましょう。HTMLは、WEBページに表示される文字や画像を表示させる、ページの骨組みを作るものです。CSSは、文字の色や太さ、ページの背景色など、ページを装飾するものです。 HTML/CSSの知識があれば、簡単なWEBページが作成できるようになります。HTML/CSSの学習を行うのであれば、本を購入して学ぶのも良いですが、「Progate」や「Udemy」などのオンライン学習サービスを利用するのもおすすめです。 ②WEBサイトを模写する HTML/CSSの基礎知識が身についたら、実際に世にあるWEBサイトを模写してみましょう。実際に知識があっても、それが使えなければ意味がないので、学んだ知識を生きたものとするために、模写を行っていくことが有効です。ただ、模写したものは、ポートフォリオとしては提出できないことを念頭に入れておきましょう。 WEBサイトの模写については、下記の記事が分かりやすくまとめられているので、ぜひあわせてご覧ください。 参考記事：【初心者必見】模写コーディングのやり方（Blogly） ③Python/PHP/Rubyについて学習する こちらについては、全てを学習する必要はなく、どれか一つのプログラミング言語を選択して学習する形で大丈夫です。それぞれの言語の特徴を下記の表にまとめました。 ◆ Python/PHP/Rubyの特徴 選び方は、自分の興味のある企業が扱っている言語か？という観点で選ぶので良いかと思います。これらの言語の学習方法についてもオンライン学習サービスをうまく利用することをおすすめします。 ④開発環境を整える バックエンドエンジニアもフロントエンドエンジニアと同様に、まずは環境開発を整える必要があります。 下記のツールについての知識を付けることができれば、開発環境を整えることができます。 Visual Studio Code：プログラミングのコードエディタ Git/GitHub：プログラムのソースコードを管理する（共有する）もの Rails/Laravel：フレームワーク（開発するために必要な機能があらかじめ用意された骨組み） Linter：ソースコードが問題ないかを判断してくれるツール MySQL/SQL：データベース（データを蓄積するために必要） AWS：クラウドサーバー（ポートフォリオをインターネット上に公開する際に必要） ⑤ポートフォリオを作成する バックエンドエンジニアも、開発環境を整えることができれば、いよいよポートフォリオ作成に着手していきます。こちらについても、フロントエンドエンジニアと同様で、自分はどういう点をアピールしたいのか？企業から求められているものは何なのか？を念頭に置いてポートフォリオを作成しましょう。 以上が、WEBアプリケーションエンジニア未経験から転職するまでのロードマップです。エンジニアとしての転職・就職を目的とする場合、どちらも最終的には、ポートフォリオを作成することを目標とすることが望ましいです。 しかし、ただポートフォリオを作成しただけで、質の低いもの（エラーが出る、デザインが崩れている、コードが汚い）を作成すれば、逆にマイナス評価を受けてしまうので、そういった点は注意しながら作成しましょう。 WEBアプリケーションエンジニアになるためには、まず所属する企業業態を選ぶ 先ほど、ポートフォリオを作成する際は、興味のある企業が求めているものを念頭に置いて作成すると解説いたしました。しかし、そもそも転職する企業はどのように選べばよいのかを悩んでいる方もいると思います。 結論から言うと、WEBアプリケーションエンジニアとしてなりたいのであれば、まずは所属する「企業業態」選びから始めましょう。当たり前のことではありますが、入った企業先によって、その先のキャリアが大きく変わってきますので、この選択は非常に重要です。 ◆WEBアプリケーションエンジニアが所属する主な企業業態 Sler：企業のシステム構築を請け負った業務を行う SES：顧客先の企業に派遣され、そこで業務を行う 自社開発：自社サービスを開発して提供する業務を行う WEBアプリケーションエンジニアが活躍する企業形態を簡単に分けると、上記のようになります。これら各企業業態の特徴をまとめました、下記の表をご覧ください。 ◆WEBアプリケーションエンジニアが所属する主な企業業態の特徴 WEBアプリケーションエンジニアとしてどういったキャリアを進みたいのか、また自分の価値観といった観点から、どこを選択するのかを決めましょう。とりあえず未経験も募集しているからという理由で、企業を決めてしまうと後で後悔する可能性があります。よく考えて選びましょう。 「未経験歓迎」は注意が必要？転職する企業の選び方 入りたい企業の方向性を決め、ポートフォリオを作成すれば、いよいよ転職活動が始まります。しかし、ここで注意が必要なのは、「未経験歓迎」の企業です。一概に言えませんが、「未経験歓迎」の企業は、ふたを開けてみれば、開発のテスト業務や営業の同行といった、プログラミングスキルがあまり求められない業務ばかり対応することになるケースもあります。 プログラミングスキルがいらないからこそ、「未経験歓迎」になっているわけなので、そういった点はしっかりと見極める必要があります。 では、どういった企業がおすすめかというと、狙うべきは「未経験者」を募集していない企業です。そもそも募集していないのに、応募できないのでは？と諦める前に、興味があるのであればまずは応募してみることから道が拓ける場合もあります。 「未経験者」を募集していない企業には、「未経験者」も募集してしまうと応募が多くなり、採用担当者が対応できなくなるから、という理由で行なっていない企業もあります。ですので、実際に応募してみると、評価次第では面接に対応してくれるという企業も一定数存在するのです。 「未経験者」を募集していない企業の方が、開発業務に携われる可能性が高くなるので、気になる企業があるのであれば、臆せずチャレンジしてみましょう。 WEBアプリケーションエンジニアの平均年収は？ WEBアプリケーションエンジニアに転職するとなった際に、気になるのは年収ではないでしょうか？人材サービス大手dodaが公表しているデータによると、WEBアプリケーションエンジニアの平均年収は440.4万円です。 ◆WEBアプリケーションエンジニアの年収分布 出典：アプリケーションエンジニア（doda） 年収分布を見ると、300～500万円未満に集中しています。500万円以上になると徐々に割合は減っていき、年収700万円以上の割合は8％となり、1割を切っています。この分布図から分かる通り、500～600万円付近の間に壁があります。 この壁を超えるためには、ただ何となくキャリアを進めていくだけでは難しく、ITの知識やプログラミング能力、マネジメントスキルなどを磨いていく必要があります。 また、一般的には、同じWEBアプリケーションエンジニアでも、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」では年収の水準が多少異なり、「バックエンドエンジニア」の方が100万円近く年収が変わることも多いため、どちらのキャリアを選ぶかによっても、年収が変わってきます。 フリーランスは、年収が低いか高いかの2極化している？ WEBアプリケーションエンジニアとしてのキャリアを考える際、一度は、企業に属するのではなくフリーランスでやっていくということを考えたことがある方も多いのではないでしょうか？ 実際に、フリーランスの方が稼げるという声はよく聞きますが、未経験からいきなりフリーランスになっても、そもそも案件を取れずに稼げないことがほとんどではないでしょうか。 下記の図を見てみると、正社員に比べて、フリーランスの方が、「300万円未満」と「1,000万円以上」の割合が高くなっています。 ◆正社員とフリーランスの年収分布 出典：IT業界フリーランス実態調査第１弾を公開（PR TIMES） 正社員の方が、中間地の割合が高くなっているので、「安定した収入が欲しい」「ある程度収入が欲しい」と考えている方は、正社員になった方が無難であるといえます。 もし、「時間に縛られずに自由に働きたい」といった考えが強いのであれば、フリーランスは良い選択ではあります。しかし、「稼ぎたい」と考えてフリーランスになるのであれば、ある一定以上の知識や経験、実績が必要になります。 WEBアプリケーションエンジニアは人材不足！需要が高まっている理由とは 最後に、現在WEBアプリケーションエンジニアの需要が高まっている理由について解説いたします。ここには大きく分けると３つの背景があります。 ①IT技術の進化 ②IT人材の慢性的な不足 ③日本のIT教育の遅れ ①IT技術の進化 現在の社会では、IT人材技術の進化によりどんどんWebサービスが増加しています。身近なWEBサービスで言えば、オンラインバンキングやオンラインチャットといったWEBを介して利用するサービス、家電などのIoT（モノをインターネットでつなぐこと）が例として挙げられます。 IT技術を利用したいという点では企業も同じで、「DX推進」を行いたいと考えている企業が増えてきています。「DX推進」とは、IT技術データやデジタル技術を駆使して事業改革を行うことです。 「DX推進」は以前からよく耳にする機会が多いですが、下記グラフの「東京都の中小企業におけるDX実態」によると、東京都内の57.3％の中小企業が「DXを推進できていない」と回答しています。 ◆DX推進の状況 出典：東京の半数以上の企業「DX推進できていない」 予算不足と人材不足がネックに（Ledge.ai）より筆者加工 また、DX推進が進んでいない理由に、「人材が不足している」との回答が2番目に上がっています。 ◆DX推進が進んでいない理由 出典：東京の半数以上の企業「DX推進できていない」 予算不足と人材不足がネックに（Ledge.ai） このように、IT技術はどんどん進化していますが、それを上手く活用できる人材は不足しているというのが実情です。 ②IT人材の慢性的な不足 人材不足については、上記の話とも繋がってきますが、まずは経済産業省が2019年3月に出した「IT人材需給に関する調査」報告書から引用した下記の表をご覧ください。 ◆2030年にはIT人材が最大79万人不足する！ 参考： IT人材需給に関する調査（経済産業省）より筆者加工 この報告書では、2030年にはIT人材が最大79万人不足するとなっています。先ほど「人材が不足している」という回答がありましたが、2030年にはここまでのIT人材が不足する可能性があるのです。 こちらは、やはり少子高齢化による影響が大きいといえます。少子高齢化による労働人口の減少は、ITエンジニア業界にも大きく影響しています。 グラフを見ると、IT人材の供給はほぼ横ばいで推移していますが、不足人数は右肩上がりで上昇しています。日本では労働人口が減少している中、供給数をキープしているため、実質エンジニアなどのIT人材を職種として選ぶ人口の割合は増えていますが、まだまだ供給が追い付いていません。 下記グラフの「doda社」が出している求人倍率の推移をご覧ください。 ◆2021年7月の転職マーケット 出典：転職求人倍率レポート（2021年7月）（doda）より筆者加工 「IT・通信」の求人倍率は群を抜いて高いです。一時期は業界全体で求人倍率が落ちてきているものの、それも徐々に回復傾向にあります。こちらからも分かる通り、IT人材は深刻な人手不足が続いているのです。 ③日本のIT教育の遅れ 下記の内閣府のデータによれば、そもそも15歳の日本人の科学的・数学的リテラシーは欧米諸国よりも高く、ICT（情報通信技術）においては、日本のポテンシャルは低くないといえます。 参考データ：日本の学校教育の課題　内閣府 しかし、学校でICT（情報通信技術）を使う経験が少ないため、日本のIT教育水準は、諸外国に比べて低くなっています。日本人はITの基礎知識となる理数系の能力が高いですが、学生時代にITを使う経験に乏しいために、大人になった時に、ITが使えないという人が多い、というわけです。 ついに2020年から日本の小学校でもプログラミング教育が必須科目となりましたが、そもそも教える教師がICT教育に慣れていないため、日本のIT教育は世界各国と比べると、かなり遅れています。 しかし、進研ゼミ小学講座が実施した「2021年の出来事や将来に関する小学生の意識調査」の結果によると、「小学生がなりたい職業」の第4位に「プログラマー」がランクインしています。教育はまだまだ追いついていない中ですが、ITへの興味関心はどんどん浸透してきているといえるかもしれません。 ◆小学生がなりたい職業ランキング 出典：小学生がなりたい職業ランキング2021、ユーチューバーが総合1位に　僅差で2位は女子で1位のあの職業（ベネッセ 教育情報サイト） WEBアプリケーションエンジニアのまとめ WEBアプリケーションエンジニアは、継続的に非常に需要が高まっている職種です。あらゆる業界がIT人材の確保に乗り出しているため、IT人材の獲得競争が激化しています。このことで、金融業界や医薬品業界などのもともと給与水準が高い企業の採用数も増加しています。中には、年収200万～300万円アップを果たしたITエンジニアの転職事例もあります。 参考記事：転職で年収アップするITエンジニアが増加中、需要拡大が背景に（日経クロステック） しかし、WEBアプリケーションエンジニアとして年収1,000万円以上を目指すのであれば、ITやプログラミングの知識やスキル以外にも、＋αのスキルを身に付ける必要があります。年収を上げるためにフリーランスになる、というのも1つの手段ですが、やはり未経験からフリーランスになるのは難しいでしょう。 これはどの職業、職種にも言えることですが、目の前の業務経験をどんどん積んでいくというのが、WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアを進めるうえで重要なことです。何はともあれ、まずはエンジニアとして働くための転職を成功させなければ、キャリアは開けないので、転職を考えている方はぜひこの記事を参考にしていただければ幸いです。 最後に、弊社ではIＴエンジニアのための転職エージェントサービス「GTalent（ジータレント）」、企業と直接繋がることができるスカウト・求人情報サイト「GitTap」を提供しています。日本で働く外国人ITエンジニア、グローバルな環境を求める日本人ITエンジニアの方のために、様々な採用案件を取り扱っていますので、ぜひ「G Talent」「GitTap」のサービスページもご覧ください。 外国人ITエンジニアの転職・求人なら G Talent（ジータレント） 外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォーム GitTap（ギットタップ）

DevOpsエンジニアとは、アプリケーションやシステムの開発スピード向上とサービスの安定運用の両方を実現するための仕組みづくりをするエンジニアのことを指します。開発と運用の両方に関わることから、アプリケーションやシステムの開発・改善から、クラウドなどのインフラ環境の構築・運用まで、幅広い業務をこなすことが求められます。 そもそも「DevOps（デブオプス）」とは何かというと、「Development（開発）」と「Operations（運用）」を合わせた造語です。端的に言うと、開発側と運用側が協力し、アプリケーションやシステムの開発スピードを担保しつつ、サービスの安定運用も実現させるという考え方です。 開発スピードを上げるという点からアジャイル開発と混同されやすい考え方ですが、こちらは後ほど解説いたします。 DevOpsエンジニアは、ITエンジニアの職種の1つとして挙げられますが、ITエンジニア未経験からいきなり目指せる職種ではなく、幅広いスキルの獲得や豊富な経験を積む必要があります。その分、年収は500万円～1500万円が相場であり、ITエンジニアの平均年収452万円（※doda社調べ）と比較すると高い傾向があります。 今後、システムの複雑化やインフラ環境がクラウドなどへの移行により専門的な分野が増えていくことが予想されるため、ますますDevOpsエンジニアの需要は高まると考えられます。 この記事では、今注目されているDevOpsエンジニアの概要に触れつつ、どのようにしたらDevOpsエンジニアになれるのかを解説していきます。 DevOpsエンジニアは開発に関わるという点でインフラエンジニアと異なる DevOpsエンジニアは、ITエンジニアの職種の中でもあまり聞きなれない職種ですが、インフラエンジニアと比較されることが多いです。理由としては、どちらもサーバー管理などに携わる職種であるためです。 DevOpsエンジニアとインフラエンジニアの違いを簡単に表にまとめましたので、まずは下記を参考にしながら、DevOpsエンジニアのイメージを掴んでください。 ◆DevOpsエンジニアとインフラエンジニアの違い DevOpsエンジニアとインフラエンジニアの違いを端的に言うと、アプリケーションやシステム開発まで携わるかどうかという点です。DevOpsエンジニアとインフラエンジニアのどちらもネットワークやサーバーに関する業務を行いますが、DevOpsエンジニアはそれにプラスして、アプリケーションやシステム開発まで関わります。 つまり、DevOpsエンジニアはインフラエンジニアの先のキャリアだと考えるとイメージしやすいでしょう。そのため、DevOpsエンジニアはインフラエンジニア以上に、知識や経験が求められる職種です。 DevOpsエンジニアが担う役割はズバリ自動化！ ここからは、DevOpsエンジニアに求められる役割を解説していきます。先ほど解説したように、DevOpsとは、開発の「高速化」とシステムの「安定運用」実現するために生まれ経考え方ですが、実際にそれを実現するDevOpsエンジニアはどんな役割を求められるのでしょうか？ ここからは、DevOpsエンジニアの役割について具体的に説明いたします。 システムを安定運用させるために必須「インフラのコード化」 インフラのコード化とは、コードでインフラ設定を記載しておき、システムやソフトウェアの実行環境や開発環境の構築作業を自動化することです。 インフラ構築における、用意した設計書にしたがってコマンドを打っていくという作業は、規模が大きくなればなるほど非常に手間がかかり、莫大なコストと工数が必要になります。また、人の手で作業を行う場合、どうしてもヒューマンエラーが起こりやすいという問題点もあります。 仮に、インフラ設定を一度コードで記述してしまえば、あとはコード実行するだけでインフラ環境を自動で構築できます。また、同じコードを実行するので、大量のサーバーを構築する際にもヒューマンエラーもなく、同じ環境を作ることができるのです。複数のサーバーで同じ環境を再現できることとで、インフラ設定の差異に起因した問題が起きづらくなります。 システムの「安定運用」を実現させたい、DevOpsエンジニアにとって、インフラ構築時の工数削減とヒューマンエラーをなくすことのできる、「インフラのコード化」は押さえておくべき重要スキルです。 ただし、インフラのコード化を行うためには、インフラ構築のためのスキルが必要で、スキル習得などの学習コストがかかります。さらにインフラエンジニアとしての業務経験が必要となる場合があります。 開発を高速化させる「CI/CDパイプラインの構築」 アプリケーションやシステム開発の「迅速化」を目指すDevOpsエンジニアにとって、CI/CDパイプラインの構築は最重要スキルです。 CI/CDパイプラインとは、CI/CDを実践するために必要な一連のステップを自動化したものです。このCI/CDとは、ソフトウェア開発を高速化するため、ビルドやインテグレート、テストなどを自動化し、すぐに本番環境にリリース可能な状態にする手法のことです。 CI(継続的インテグレーション)とは、コードに変更があると、ビルドからテストまで自動化する手法。 CD（継続的デリバリー）とは、テストを通過したソフトウェアを自動で本番環境にリリースできる状態にする手法。   ◆CI/CDパイプライン つまり、CI/CDパイプラインを構築することで、 ビルド → インテグレート → テスト → リリース → デプロイ の一連のステップを自動化することができます。コードに変更があると、ビルド～テスト～デプロイまでのステップが自動化されるため、開発プロセスのリードタイムを短くすることができます。 このことで、開発側の担当者全員が構築したパイプラインを活用することでソフトウェアのリリースを高速化できます。 CI / CDツールにはオンプレミス型とクラウド型があり、オンプレミス型ではJenkins・Drone、クラウド型ではTravis CI・CircleCIなどがあります。DevOpsエンジニアは、用途に合わせてツールを使い分け、CI/CDパイプラインを構築する必要があります。 管理コストや作業時間の削減につながる「マネージドサービスの知見」 マネージドサービスとは、サーバーの運用管理・保守などの一部をアウトソーシングできるサービスを指します。 サーバーを安定的に運用するためには、ハードウェアの調達から、機器・回線の管理、トラブル対応まで非常に幅広い業務が発生しますが、サーバーの運用管理・保守には専門的な知識を要するため、専門人材が必須でコストや負担が多くかかります。 この負担を抑えられるのが、マネージドサービスです。マネージドサービスを使いこなすことができれば、障害対応やセキュリティ対策といったことに割く人員を減らすことができるので、業務の効率化が図れるため、結果的にシステムの安定運用につながります。 社内にいるエンジニアの全員が、インフラに関する知識が豊富なわけではないので、上手くマネージドサービスを活用して、管理コストや作業時間を削減するというのもDevOpsエンジニアに求められる役割の一つです。 DevOpsエンジニアに求められる役割は、自分で手を動かして作業をするというよりは、開発側や運用側が、より業務を遂行できるための仕組みづくりを担うことです。 2021年版： DevOpsエンジニアになるためのロードマップ ここからは、実際にDevOpsエンジニアになるためには何をすべきかを解説していきます。 なおこちらで記載する内容は、「2021年版: DevOpsエンジニアになるためのRoadmap」の記事を参考にさせていただきました。ぜひこちらの記事もご覧ください。 では早速、DevOpsエンジニアになるためのロードマップを解説していきます。全部で9工程あります。 ◆DevOpsエンジニアになるためのロードマップ 1.プログラミング言語を学ぶ システム開発を行うには、プログラミング言語を習得しておく必要があります。できれば、Java・Python・Rubyのどれか一つは押さえておきましょう。 それぞれの言語の特徴として、Javaは基本的にどんな環境でも使える、Pythonは比較的シンプルで理解しやすい、Rubyは日本発祥のプログラミング言語のため、日本語での情報収集がしやすい、コードがシンプルで読みやすいことから初心者でも始めやすいといったことがあります。 2.OSのさまざまなコンセプトを理解する これは「Operations（運用）」の領域です。従来は、OSやハードウェアに関してはシステム運用管理者やサポート担当者だけが責任を持っていましたが、DevOpsエンジニアは、システムやインフラの両方に関わるため、OSなどの分野の知見も要求されます。 プロセス管理やメモリストレージとファイルシステムなど重要なシステムについては勉強しておく必要があります。 3.サーバー管理を学ぶ サービスを安定的に運用するためには、サーバーを構築してシステムや環境を作る必要があります。 具体的には、アプリケーションやサービスの稼働状況、CPU やメモリなどリソースの使用状況のモニタリングから、システムのアップデートや、改善すべきプログラムの修正、障害発生時の対応などを行う必要があるため、サーバーに関する全般的な知識を身に付けておく必要があります。 4.ネットワークとセキュリティに関して学ぶ 技術の進化によりさまざまなものと繋がれるようになった分、昨今はセキュリティ被害も増加の一途にあります。セキュリティ対策が不十分であれば、顧客情報などの重要データの流出につながるため、ネットワークとセキュリティに関しても学んでおきましょう。 DNS、FTP、SSLなどの、基本的ですが必要不可欠なものについては必ず押さえておきましょう。 5.ミドルウェアを理解しセットアップする方法を学ぶ ミドルウェアとは、コンピューター内のアプリケーションとOSの中間的な処理を行なうソフトウェアのことです。Webサーバーやアプリケーションサーバー、データベース管理サーバーがミドルウェアに該当します。 ◆ミドルウェアについて Webサーバーやアプリケーションサーバーの構造を理解し、さらに立ち上げる（セットアップする）方法を学ぶことで、システムについての理解が深まります。そうすることで、システム運用の効率化やインフラ環境構築の自動化を考えるステップに進んでいくことができます。 6.インフラのコード化を学ぶ インフラのコード化は、先ほど説明した通り、コードでインフラ設定を記載しておき、システムやソフトウェアの実行環境や開発環境の構築作業を自動化することです。 インフラをコード化するメリットとして、「別環境を作る際にまた手動で同じ作業を行う必要がなくなる」「現在のインフラやサーバーの構成を把握することが容易になる」「手順書管理をしなくてもよくなる」というメリットがあります。 7.CI/CDパイプライン構築ツールを学ぶ こちらも先ほど説明した通り、CI/CDとは、ソフトウェア開発を高速化するため、ビルドやインテグレート、テストなどを自動化し、すぐに本番環境にリリース可能な状態にする手法のことです。 CI/CDパイプラインを構築するためのツールは、オープンソースから商用のものまで色々ありますが、CI/CD全てを1つのツールで自動化することは難しく、開発工程に合わせてツールを組み合わせてCI/CDパイプラインを作るのが一般的であるため、複数のツールの使い方を覚える必要があります。 8.ソフトウェアとインフラの監視手法を学ぶ ミドルウェアのセットアップやデプロイメント以外に、ソフトウェアとインフラの監視もDevOpsエンジニアの重要な役割です。 監視とは、具体的に、アプリケーションやネットワーク、サーバー、OS、ミドルウェアの機能に異常や問題がないかを常時確認することです。 監視を行うためのツールはすでに様々なものが提供されているので、DevOpsエンジニアはその中から適切なツールを、会社のニーズに合わせて選択できるようになる必要があります。 9.パブリッククラウドについて学ぶ パブリッククラウドとは、企業や個人など不特定多数のユーザーに対し、インターネットを通じて、サーバーやストレージ、データベース、ソフトウェアなどのクラウドコンピューティング環境を提供するサービスのことを指します。具体的には、AWS（Amazon Web Services）やIBM Cloud、GCP（Google Cloud Platform）などが該当します。 自社でサーバーを保有する必要がないため、昨今、パブリッククラウドの利用が急速に普及しており、すでに多くの会社が、サーバーをクラウド環境に移行しています。DevOpsエンジニアにとってパブリッククラウドに関する基礎知識を学んでおくことは非常に重要です。 有名どころの、AWS、GCPはチェックしておきたいパブリッククラウドです。 以上が、2021年版のDevOpsエンジニアになるためのロードマップです。DevOpsエンジニアはITエンジニアの一種であるため、もちろんプログラミング言語を習得しておく必要がありますが、それだけでなく、さまざまなツールの扱い方やインフラ（特にクラウド）の知識が求められます。 記事冒頭で説明した通り、DevOpsエンジニアは幅広い知識や豊富な経験が必要となるため、アプリケーションエンジニアやインフラエンジニアの先につながる職種といえます。その分目指しがいのある職種なのではないでしょうか？ 「DevOps」は仕組み、「アジャイル開発」は開発手法 先ほど紹介したように、「DevOps」とは、「Development」と「Operations」を合わせた造語です。開発側のアプリケーションやシステムを迅速に開発したいという目的と運用側のシステムを安定的に稼働させたいという目的が相反するという背景から、DevOpsという考え方が生まれました。 つまり、開発側は、システムをより良いものにしていくために、一般的には「新機能の追加、既存機能のアップデートをしていこう」という方針をとります。これに対して、運用側は、ユーザーがいつでも安心してサービスを利用できるようにするため、システムや機能にトラブルが発生することをなるべく避け、「安定して稼働しているものは、なるべくそのままの状態にしておく」という方針をとることが多いのです。 この矛盾を解消するために生まれたのが「DevOps」という概念です。 そして「アジャイル開発」とは、「素早い」や「機敏な」という意味があり、具体的には、アプリケーションやシステム開発を行う際、「計画→設計→実装→テスト」という開発工程を短い期間で何度も繰り返す手法です。 作りたいシステムを大まかに決めた後は「計画、設計、実装、テストの反復（イテレーション）」を繰り返し、比較的早期にシステムをリリースします。システムのリリース後は、ユーザーやクライアントからのフィードバックをもとに、システムの改良を繰り返して行う流れであり、臨機応変・柔軟にシステムを作っていけることがメリットです。 このアジャイル開発は、「ウォーターフォール開発」と対をなす開発手法です。ウォーターフォール開発は、「設計→開発→実装→テスト」という開発工程を、各工程に分けて段階的に開発していく手法です。ウォーターフォール開発の大まかな手順は、システムに搭載する機能や細かな仕様をすべて決めてから開発がスタートし、その後、1つひとつの工程をしっかりと完了させながら行う、というものです。「前の工程には戻らないこと」を前提に開発が進行するので、すべての工程が完了した後に、晴れてシステムやソフトウェアがリリースされる仕組みです。以前までは多くの企業がこの手法で開発を行っていました。 しかし、システムやアプリケーションをリリースした際に、リリース後に改善点を発見したり、ユーザーからもっとこうしてほしいというフィードバックを受けることは日常茶飯事であり、ウォーターフォール開発で時間をかけて開発を行っても、後々、改修作業はどうしても発生します。 このことから、「計画→設計→実装→テスト」を短期間で何度も繰り返すアジャイル開発は、ユーザーニーズに対応しやすいという観点から、この開発手法を取り入れる企業が増えています。そしてアジャイル開発は、開発スピード向上とサービスの安定運用の両方を実現する「DevOps」と非常に相性がいいです。 アジャイル開発を取り入れることで、DevOpsエンジニアは、「開発スピード向上」させつつ、開発側と運用側が協力できる仕組みを作り「サービスの安定運用」を実現することができるため、現在需要が高くなっているのです。 ◆アジャイル開発とウォーターフォール開発の違い 出典：アジャイルとDevOpsの品質保証と信頼性 ちなみに、DevOpsはという言葉が使われるようになったのは、2009年に開催されたオライリー社主催の「O’Reilly Velocity 09」というカンファレンスです。 このカンファレンスに登壇した、当時写真共有サービスFlickrのエンジニアであるJohn Allspaw氏とPaul Hammond氏が発表したプレゼンテーション「10 Deploys a Day：Dev and Ops Cooperation at Flickr」の中で、DevOpsが使用されていました。 このプレゼンテーションの内容は、「開発側と運用側が共通の目的に向かって協力することで、1日に10回以上デプロイするような高速な開発を実現できる」というものでした。 （※デプロイとは、簡単に説明するとプログラムを使える状態にすることです。） ITの進展やDX推進により、ますます需要が高まるDevOpsエンジニア DevOpsエンジニアは現在需要がどんどん高まっている業種です。 理由としては、ITの進展やDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進とともにシステムなどの開発における開発期間の短縮、変更等への柔軟な対応が求められる傾向が強まっているからです。 先ほども解説しましたが、現在はサービスをリリースした後も、ユーザーからのフィードバックを受けながらサービスをより良くしていくことが求められる時代であるため、開発だけでなく改善スピードも「高速化」しつつ運用の「安定化」に貢献できるDevOpsエンジニアの需要は高まっています。 こちらの「日立製作所に聞く、大規模開発におけるDevOpsやDevSecOpsの現在地」の記事よると、日立製作所でもDevOpsという考え方が取り入れられることもあるようです。 記事によると、DevOpsが注目されている背景として、日本でも多くの企業や組織が取り組み始めたDXがあるとされています。一般的にDXは新規ビジネスが主目的であり、新しいものを作るためにビジネスモデルが明確でなく、システムの仕様も固定的ではありません。 そのため、開発後リリースしてからも、浮き彫りになった課題点を改善していき、安定した運用を行う必要があるため、DevOpsという考え方が採用されています。このように昨今では、大手企業・中小ベンチャー企業を問わず、DevOpsという考え方は注目され始めています。 今後は、AWSやGCPといったパブリッククラウドの需要も伸びていることからも、そういった分野に精通しつつ、開発側にも関わることのできるDevOpsエンジニアはより一層されることが予測されます。 まとめ この記事では、DevOpsエンジニアについて解説してきました。幅広い知識に精通しているかつ、豊富な経験が求められることから、DevOpsエンジニアになるための道のりは険しいです。 DevOpsエンジニアになるための方法に正解はありません。しかし、ITエンジニア未経験者がDevOpsエンジニアを目指すのであれば、インフラエンジニアやWEBアプリケーションエンジニアで経験を積んだ後にステップアップするというのが、比較的なりやすい方法でしょう。 弊社ではIＴエンジニアのための転職エージェントサービス「GTalent（ジータレント）」、エンジニアが企業と直接繋がることができるスカウト・求人情報サイト「GitTap」を提供しています。日本で働く外国人ITエンジニア、グローバルな環境を求める日本人ITエンジニアの方のために、さまざまな採用案件を取り扱っていますので、ぜひ「G Talent」「GitTap」のサービスページもご覧ください。 外国人ITエンジニアの転職・求人なら G Talent（ジータレント） 外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォーム GitTap（ギットタップ）