最近コロナウィルスの影響によって日本中で「テレワーク」や「在宅勤務」、「リモートワーク」という言葉が多く使われるようになりました。外国人向けの人材紹介会社であるGTalentにおいても、登録者からテレワークで働きたいというニーズが増えています。

この記事では、日本でテレワークや在宅勤務ができる仕事はどのようなものかをご紹介したいと思います。日本国内において、自宅など働けるテレワークの仕事を希望する外国人の方々は是非ご参考にしてみてください。

テレワークや在宅勤務とは？

現在、ニュースやSNSでも多く使われている言葉でありますが、「テレワーク」とは何か？をまず説明させていただきます。日本テレワーク協会によるテレワーク「Telework」は、テレ「Tele」とワーク「work」の2つの英単語の組み合わせからできています。

情報通信技術を活用して、自宅やカフェ、レンタルスペースなどのオフィス以外の場所から働くことを指します(日本テレワーク協会/テレワークとは)。

また、「テレワーク」ではなく、「リモートワーク」と言われることもありますが、大きな意味の違いは特にありません。日本においては、テレワークという言葉の方が、昔から政府などでも使われている言葉になります。

そして、最近の「在宅勤務」という言葉は、「自宅」から働くという意味になるため、テレワークの中に含まれる言葉になります。

日本と海外のテレワークの状況について

日本におけるテレワークの状況

日本におけるテレワークの状況を「テレワークの導入やその効果に関する調査結果（総務省）」による調査をもとにご案内をさせていただきます。

日本においては、業界によってテレワークの導入は可能か不可能か分かれてきますが、これらの調査結果によりますと、2013年から2019年まで国内でテレワークを導入している企業は、9.3%から19.1%まで増加しています。

コロナウィルスの影響によりどこまで増加したのか？

コロナウィルスの感染拡大のため、緊急事態宣言が2020年４月に発表されたことで、それ以降に従業員が出社を控える企業が大幅に増加しました。パーソル研究所が実施したアンケート調査によると、4月上旬にテレワークを実施されている企業は27.9%までに増加しています。

海外におけるテレワークの状況

総務省の「テレワークの海外普及動向」によると、海外でのテレワークの普及率は北米（アメリカやカナダなど）では高く、アジア圏ではまだ発展の途中であることがわかりました。

早い段階でテレワークを導入したアメリカなどでは、自宅で勤務することが一般的な働き方までに浸透しています。

テレワークに向いている仕事と向いていない仕事の条件

テレワークに向いている仕事

近年、テレワークを導入している企業が日本国内で増加しておりますが、すべての企業がテレワークを導入できるわけではありません。一般的には、以下のような条件を満たす仕事であればテレワークの導入が可能となります。

テレワークに向いていない仕事

もう一方では、テレワークの導入に当てはまらない仕事の条件は以下のようなものになります。

例えば、顧客と接する機会が多い販売や接客業、医療・福祉業などが上げられます。また、専用の機械などを用いて行う製造業の生産などもテレワークは難しいと考えられます。

テレワーク・在宅勤務ができる仕事とは？

それでは、日本国内でテレワークが多い仕事をご紹介していきます。

IT関連の仕事

IT関連の仕事はテレワークが最も浸透している業種です。様々な仕事でテレワークが導入されていますが、代表的なものをあげると以下のような仕事になります。

システムエンジニア

システムエンジニアの仕事は、作業のほとんどが一人でパソコンに向かっており、仕事の管理や業務もオンライン上でできることがほとんどです。社内会議やクライアントのニーズなどはビデオ会議などで済ませるため、テレワークに向いている代表的な仕事と言えるでしょう。

WEBデザイナー

WEBデザイナーもシステムエンジニアと同様に、パソコンでの作業がメインの職種であります。WEBサイトなどの構築を行う仕事であり、顧客の要望や相談はテレビ電話などで打ち合わせができますからテレワークに適しているといえます。

セールス関連の仕事

セールス関連の仕事は最もテレワークが増加していっている仕事と言えます。これまで営業と言えば顧客先に訪問して行うというスタイルでしたが、多くの企業で営業のスタイルを見直しており、特に以下の２つの仕事はテレワークが最も浸透しています。

インサイドセールス

最近では、セールス組織をアウトサイドセールスとインサイドセールスに分けるケースが増えています。インサイドセールスの役割は、新規顧客を電話やメールなどで開拓し、それをアウトサイドセールスにつなぐ仕事がメインとなります。基本的な仕事が電話やメール、システムに顧客情報などを入力することになるため、テレワークに適しているといえます。

カスタマーサポート

カスタマーサポートでは、すでの契約がある顧客に対してフォローをする仕事であり、対面でコミュニケーションではなく、電話やメールを通して行うことがほとんどです。顧客のオフィスなどに行うカスタマーサポートもありますが、ほとんどの場合は、パソコン、電話、ネット環境が整っていれば自宅でもできるお仕事です。

クリエイティブ関連の仕事

クリエイティブ関連の仕事に関しては、もともとテレワークで働けるケースが多い仕事と言えます。ライター、デザイナー、プロデューサーなどもともとオフィスではなく、自宅やカフェで仕事をするスタイルが浸透している仕事と言えます。また、業務委託などで行う仕事が多いため、そもそもオフィスを設けていないということも考えられます。

事務関連の仕事

事務職のほとんどはパソコンに向けて一人で作業することが多いためテレワークには向いている職種であるといえます。しかし、事務職に関して、ITの導入が遅れている企業などは、紙の書類などが残っていることもあるため、テレワークの導入が進んでいない企業も多くあります。また、総務などは郵便物を受け取ったりする必要があるため、オフィスに出社しなければいけないケースもあるため、事務関連のテレワークの仕事を探すときには、事前に注意をしなければなりません。

その他

これまで紹介したIT関連やセールス関連、クリエイティブ関連や事務関連など以外にも以下のような仕事はテレワークの導入が増えていいます。

講師

講師といえば、生徒に向かって直接教えるイメージは強いですが、近年、英会話をはじめとしたオンラインの学習サービスが増加しているため、自宅にいながら仕事をできるケースが増えています。

企画・管理職

企画やマネジメント業務においても、コミュニケーションツールやビジネスITツールの浸透により、テレワークが広がってきています。管理職の場合、責任があるためオフィスに行かなければならないという印象がありますが、最近ではメンバーのテレワークを浸透させるために、管理職が率先してテレワークで仕事を進めるケースも増えています。

まとめ

数年前と比べて、日本国内ではテレワークを導入している企業がますます増加しています。企業にとっては、テレワークを導入することで、自宅でしか働けない人材を確保することができたり、従業員の効率的な働き方やワークライフバランスの向上をすることで、離職率を低下させるという目的があります。

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