アジアにはさまざまな国があり、言語や文化、民族にそれぞれ大きな違いがあります。経済水準にも大きな違いがあるため、給与や求人条件にも違いがあることを知っておきましょう。アジア圏の国の一つである日本も、ほかのアジア諸国とはさまざまな違いがあります。
この記事では、アジアで海外転職を考えている方に向けてアジアの主要な国における給与の違いや求人条件の違いなどに焦点を当て、求人情報を探す上で知っておきたい情報を解説していきます。アジアと比較した結果日本で働きたいという方は、グローバル企業に特化した求人エージェントの『G Talent』をご利用ください。
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アジア各国と日本の求人における給与の違い
一口にアジアと言っても経済水準には大きな違いがあるため、国によって給与はさまざまです。今回は、エンジニア関連に特化したアジア各国と日本の給与の違いを見ていきましょう。
| 国名 | 平均給与（年収） |
|---|---|
| 日本 | JPY 約492万円 |
| シンガポール | SD 59,510（約650万円） |
| 香港 | HKD 326,733（約610万円） |
| 中国 | CNY 235,832（約464万円） |
| タイ | THB 646,710（約253万円） |
| マレーシア | MYR 48,619（約150万円） |
| フィリピン | PHP 469,557（約116万円） |
| インドネシア | RP 122,466,870（約107万円） |
| ベトナム | VND 15,484（約93万円） |
上記の表は、エンジニア関連の平均給与を例に挙げて日本円に換算したものです。各国の経済状況や物価の違いもあるため、同じエンジニア職でも給与には大きな違いがあります。シンガポールでは就労ビザの発給条件として月額固定給に最低ラインが設定されていることから、アジア圏の他国に比べて平均給与が高いのが特徴です。日本におけるエンジニアの平均給与は、この中では3番目の高さとなっています。
アジア各国と日本の求人条件の違い
給与以外にも、日本とアジア各国の求人にはさまざまな違いがあります。ここからは、代表的な国ごとの違いを解説していきます。
日本の求人条件の特徴｜アジア各国との違い
アジアの中での日本の立ち位置は、世界各国の外資系企業が拠点を置く国です。大手・中小の日系企業も多く、日本ではさまざまな職種で外国人の求人を見つけることができるのが特徴です。英語・日本語の翻訳や通訳力が必要とされる一般事務、営業、コンサルティング、ホテルや飲食店などサービス業における接客、販売だけでなく、日本で不足しているエンジニア関連の仕事も外国人の求人が増えています。
企業によっては就職後に日本語研修があるところや、日本人と外国人の橋渡しとなるブリッジSEなどの人材が用意されていることもあります。アジアの中でも、日本はさまざまな外国人が働きやすい国だと言えるでしょう。
中国の求人条件の特徴｜アジア各国との違い
中国は古くから日系企業の製造業が進出していましたが、近年は人件費の上昇により多くの製造業の拠点が東南アジアの各国へ移っていっています。中国において外国人の求人で現在注目を集めている職種は、IT技術者など特殊技能を必要とするものです。特殊技能が必要な仕事はAランクの人材にあたり、就労ビザが発給されやすい特徴があります。
英語力に加えて高い中国語力が必須となる職種もありますが、生産管理などの職種では長い実務経験があることで言語力の代替となるケースもあります。
シンガポールの求人条件の特徴｜アジア各国との違い
アジアの拠点として知られるシンガポールには、世界各国のグローバル企業が進出しています。日系企業も多くの拠点をシンガポールに置いており、日本での実務経験がある人を対象とした求人も多く見られます。就労ビザを持つ人の給与は最低基準が設けられているので、平均的な給与が高いぶんハイビジネスレベル並みの英語力が求められるのが特徴です。
参考：研究・開発拠点として地位向上（シンガポール）／JETRO
香港の求人条件の特徴｜アジア各国との違い
シンガポールと並び、香港はアジア圏でも多くの外資系企業が集まる都市です。製造やサービス業だけでなく商社や金融などさまざまな業種において、外資系・日系企業が拠点を置いています。香港はイギリスの植民地だった過去があるため、広東語と英語が公用語です。そのため、英語が話せれば仕事だけでなく生活しやすいメリットがあります。
タイの求人条件の特徴｜アジア各国との違い
タイでは、アジア圏の中でも古くから外資系や日系企業が進出している国です。タイはほかのアジア各国と比べると治安が良いとされているため、長い歴史を持つ外資系企業もタイには多くあります。製造やITエンジニア、コンサルティング、サービス業などを始め、不動産や販売などさまざま求人があり、英語力に加えてタイ語力が求められるケースもあります。タイは親日家も多いため、暮らしやすいのもタイで働く特徴です。
タイの平均給与は日本の平均給与の約半分程度ですが、物価も日本の1/2〜1/3程度のため問題なく快適に暮らすことができます。ただし、首都であるバンコクなどの都市部では物価が高くなっている傾向もあるようです。
参考：タイで働くって実際どう？メリットやデメリット、求人の見つけ方を解説／RENOSY Thailand
マレーシアの求人条件の特徴
マレーシアでは、自国民のあらゆる職種や職能レベルを上げる目的で外国人の就労ビザ発給時には多くの条件が付加されています。そのため、外国人はマレーシアで簡単に働くことができません。ただし、日系メーカーの製造業や欧米系の外資系企業が多く進出していることから、一定以上の求人が見られます。マレーシアでは英語も公用語の一つのため、英語のみで仕事も生活もできます。
マレーシアの平均給与は、日本の平均給与の1/3程度です。しかし、物価水準も日本の1/3程度であるため、日本と同じ感覚で暮らすことができます。
フィリピンの求人条件の特徴｜アジア各国との違い
フィリピンの首都であるマニラには、自動車産業などの日系企業の製造業が進出しています。他にもIT関係やコンサルティング、サービス業、営業などの求人が多いのが特徴です。フィリピンも公用語の一つが英語のため、英語力があれば仕事だけでなく通常の暮らしも問題なく送ることができます。
フィリピンの平均給与は日本円に換算すると年間約116万円であり、日本の平均給与よりもはるかに低いです。しかし、物価も日本の約4分の1ほどであるため、生活水準を下げずに暮らすことができます。
インドネシアの求人条件の特徴｜アジア各国との違い
石油、天然ガス、石炭、銅など豊富な天然資源を持つインドネシアには、多くの日本の製造業や商社などが拠点を置いています。そのため、メーカーの営業職の求人が多いのが特徴です。特にインドネシアはアジアの中で最大の自動車市場であるため、自動車関連のメーカーが企業全体の1割を占めます。
インドネシアにはバリ島などのリゾート地もあるため、観光業や飲食業も盛んで観光客向けのガイドなど観光業の求人も多いです。インドネシアで働く場合、英語だけでなくインドネシア語が必要になることもあります。
ベトナムの求人条件の特徴｜アジア各国との違い
外国人がアジアで働くにはビザが必要
アジア圏で外国人として就職や転職を希望する場合、就労ビザが必要になります。アジア各国の求人の特徴を知った後は、就労ビザが発給される基準も把握しておきましょう。特徴と合わせてビザについても知っておくことで、どの国が自分に合っているのかを判断する材料にもなります。
就労ビザは、職種によって取得できる基準が異なります。今回はアジア各国で最も一般的な就労ビザを例に挙げ、その発給基準を比較していきます。日本で最も一般的な就労ビザは、「技術・人文知識・国際業務」です。
| 国名 | 就労ビザの発給基準 |
|---|---|
| 日本 | 技術・人文知識・国際業務用の就労ビザ： 大卒・日本の専門学校または同等以上の学歴があること、10年以上の実務経験有、情報処理技術に関する試験合格または資格保有 |
| シンガポール | EPパス（専門職）：大卒以上、月額固定給SD 5,000以上等 Sパス（一般的な就労ビザ）：大学・短大・専門学校卒以上 |
| 香港 | 4年制大卒または同等以上の学歴があること、3～5年の実務経験有 |
| 中国 | Zビザ：大卒以上、2年以上の実務経験有、18歳以上60歳以下 |
| タイ | 条件等は特に無く、Bビザにて入国後に労働許可証を取得する必要あり |
| マレーシア | 雇用パス：
|
| フィリピン | 9（g）条件等は特に無し |
| インドネシア | 役職等に応じた学歴があること、5年以上の実務経験有等 |
| ベトナム | 管理者・業務執行者・専門家および技術者の要件： 18歳以上、大卒以上、実務経験有（専門分野で3年以上）等 |
タイやフィリピンでは、就労ビザの発給条件が特にありません。対してほかの国では、就労ビザを取得するためには一定の学歴や実務経験が必要となっています。現地の国民が不足している職種に限り外国人の雇用が認められているマレーシア・ベトナムや、外国人の就労ビザ取得の基準が厳格化されてきているシンガポールなどでは、就労ビザの取得が難しい傾向が強いです。
日本の企業に転職する給与以外のメリット
アジア圏の中でも、日本で就職や転職をしたいという外国人は多いです。日本企業に転職する外国人の出身国はさまざまですが、アジア出身者が比較的多いのは、以下のようなメリットがあるためだと考えられます。
- 治安や医療の面で懸念が少ない
- 出身国との物理的な距離が近い
- 文化の違いに伴うストレスが少ない
日本で働く給与以外のメリット①｜治安や医療の面で懸念が少ない
治安の良さにおいては、日本は世界でもかなり上位に当てはまる国です。さらに日本には皆保険制度が採用されているため、日本で就労する人は国籍に関係なく公的医療保険に加入できます。公的医療保険への加入が義務化されているため、医療施設の窓口での支払いは全体の3割負担で済むのもメリットです。
日本で働く給与以外のメリット②｜出身国との物理的な距離が近い
アジア出身の外国人にとって日本で働く最大のメリットが、出身国と距離が近いことです。有給休暇をとって母国へ一時帰国する際も、欧米からの帰国に比べて飛行機チケット代も抑えられ、時差の少なさから体への負担も少なくて済みます。
日本で働く給与以外のメリット③｜文化の違いに伴うストレスが少ない
日本とアジア出身者では文化や宗教などに違いはありますが、同じアジア圏であることから主食が米であったり温厚な人柄であったりするなどの共通点が多いです。そのため、欧米出身の外国人と比べれば、カルチャーショックや文化の違いを感じることが少ない可能性が高いです。初めて海外で働く場合、文化の違いが少ない日本がおすすめだと言えます。
アジアと日本の給与や求人条件の違いを認識して転職しよう！
アジアの国で就職・転職を考える際には、各国における給与や就労ビザの取得のしやすさ、求人条件などを比較検討してみることをがおすすめです。ITエンジニアの場合、日本は治安の良さが際立っているため、キャリアを積み上げていくことに集中できる国だと言えるでしょう。
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