日本国内では、少子化の影響とIT需要の高まりがあいまって、ITエンジニア不足が深刻になっています。そんななか、大手企業から中小企業まで外国籍エンジニアを採用する企業が増えています。外国籍エンジニアにとって、転職を成功させるチャンスが多い状況です。 しかし外国語を使って、母国と異なる社会システムのなかで転職先を見つけるのは簡単ではありません。そこで本記事では、テック分野の成長企業をランキング形式でご紹介。ランクインしている企業の外国籍人材採用状況も、リサーチしました。各ランキングで上位の企業を見ると、IT業界の潮流も見えてきます。日本での就職・転職先探しに、ぜひご活用ください。 2022年！日本で成長中のテック企業ランキング 国内のIT関連市場は、成長が続いています。下記はデロイトトーマツグループが発表した、成長率が上位10位までのテクノロジー企業です。 成長率が高く事業を拡大している企業には、採用に積極的な企業が多くあります。自分に合った企業にアプローチしてみましょう。 ランク会社名外国籍人材採用状況（※）1株式会社 BE AIRー2株式会社Spartyー3SheepMedical株式会社〇4AI inside 株式会社〇5株式会社ホープー6株式会社ヤマップー7株式会社Crunch Styleー8株式会社ジグザグ〇社員の3割が外国籍、エンジニア組織は英語で会話9株式会社スタメンー10株式会社Amaziaー 参照：デロイト トーマツ グループ、テクノロジー企業成長率ランキング「2021年 日本テクノロジー Fast 50」発表（デロイト トーマツ グループ）（https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20211214.html） ※公式HP上の外国籍人材の採用に関する記載有無を元に掲載（2022年6月時点）：SheepMedical株式会社(https://www.sheepmedical.com/recruit) AI inside 株式会社(https://inside.ai/career/) 株式会社ジグザグ(https://www.zig-zag.co.jp/recruit/202201-backendengineer/) 平均年収が高いテック企業ランキング 就職・転職先を選ぶとき、気になるのは年収です。ここではシステムインテグレーター・AI・SaaSの分野で、平均年収が高い企業を紹介します。外国籍人材を積極的に採用している企業も多いので、ぜひ気になる企業にアプローチしてみてください。 システムインテグレーター ランク会社名平均年収（万円）外国籍人材採用状況（※）1野村総合研究所1,225ー2電通国際情報サービス1,047〇18名（2021年12月末）3SRAホールディングス1,033ー4Kudan1,022ー5三菱総合研究所1,009ー6伊藤忠テクノソリューションズ933〇7オービック933ー8日立製作所890〇社員の10%以上が外国籍(2021年4月)。2030年までに30%を目標9富士通865〇475名（2020年）10構造計画研究所860〇39名(2021年6月) 参照：業界動向サーチ（https://gyokai-search.com/） ※公式HP上の外国籍人材の採用に関する記載有無を元に掲載（2022年6月時点）： 電通国際情報サービス（https://www.isid.co.jp/sustainability/data.html） 伊藤忠テクノソリューションズ（https://www.ctc-g.co.jp/company/sustainability/reports/document/CTC_CSR_10_all.pdf） 日立製作所（https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/04/0420.pdf） 富士通（https://www.fujitsu.com/jp/about/csr/esgdata/social/） 構造計画研究所（https://www.kke.co.jp/corporate/organization/） AI分野 ランク会社名平均年収（万円）外国籍人材採用状況（※）1エクサウィザーズ814〇2AI inside776〇社員の20%が外国籍3メタリアル730〇社員の9%が外国籍4ブレインパッド721ー5PKSHA Technology714ー6FRONTEO705〇グループ従業員の53％が外国籍7ニューラルポケット684〇8シルバーエッグ・テクノロジー677〇9HEROZ668ー10モルフォ666ー 参照：業界動向サーチ（https://gyokai-search.com/） ※公式HP上の外国籍人材の採用に関する記載有無を元に掲載（2022年6月時点）：エクサウィザーズ（https://exawizards.com/team/member）AI inside（https://note.inside.ai/n/n7f06a5d87a17）メタリアル（https://www.metareal.jp/recruit/metareal-style/#figure）FRONTEO（https://www.fronteo.com/corporate/locations/）ニューラルポケット（https://www.neuralpocket.com/recruit.html）シルバーエッグ・テクノロジー（https://www.silveregg.co.jp/archives/recruit/2239） SaaS分野 ランク会社名平均年収（万円）外国籍人材採用状況（※）1プレイド887ー2スカラ886〇3アステリア834〇4ユーザベース797ー5チームスピリット757〇6プロパティデータバンク755ー7フリー705ー8HENNGE704〇9SREホールディングス697ー10オービックビジネスコンサルタント686ー 参照：業界動向サーチ（https://gyokai-search.com/） ※公式HP上の外国籍人材の採用に関する記載有無を元に掲載（2022年6月時点）： スカラ（https://scalagrp.jp/ir/esg/） アステリア（https://www.asteria.com/） チームスピリット（https://www.teamspirit.com/ja-jp/blog/entry/b-20191125.html） HENNGE（https://hennge.com/jp/ir/images/202011161500.pdf） 売上高が高い日本のテック企業ランキング 就職・転職先を選ぶときに、知っておきたいポイントの一つに企業の業績があります。下記はシステムインテグレーター・AI・SaaSの各分野で、売上高が高い企業のランキングです。 システムインテグレーター ランク会社名外国籍人材採用状況（※）1富士通〇475名（2020年）2NEC〇251名(2020年)3NTTデータ〇社員の約10%が外国籍(2022年)4日立製作所〇社員の10%以上が外国籍(2021年4月)。2030年までに30%を目標5大塚商会ー6野村総合研究所ー7伊藤忠テクノソリューションズ〇8TIS〇155名（2020年）9SCSK〇42名（2020年4月1日）10BIPROGY（旧：日本ユニシス）〇 参照：業界動向サーチ（https://gyokai-search.com/） ※公式HP上の外国籍人材の採用に関する記載有無を元に掲載（2022年6月時点）： 富士通（https://www.fujitsu.com/jp/about/csr/esgdata/social/） NEC（https://jpn.nec.com/csr/ja/data/index.html） NTTデータ（https://www.nttdata-gsl.co.jp/recruit/company/vision/） 日立製作所（https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/04/0420.pdf） 伊藤忠テクノソリューションズ（https://www.ctc-g.co.jp/company/sustainability/reports/document/CTC_CSR_09_all.pdf） TIS（https://www.tis.co.jp/documents/jp/ir/finance/annual_report/ar2020_05.pdf） SCSK（https://www.scsk.jp/corp/csr/diversity.html） BIPROGY（https://biprogy.disclosure.site/ja/themes/107） AI分野 ランク会社名外国籍人材採用状況（※）1FRONTEO〇グループ従業員の53％が外国籍2Appier Group〇世界17都市に拠点3Preferred Networksー4PKSHA Technologyー5ブレインパッドー6AI inside〇正社員の20%が外国籍7ダブルスタンダードー8アドバンスト・メディアー9メタリアル〇社員の9%が外国籍10ALBERTー 参照：業界動向サーチ（https://gyokai-search.com/） ※公式HP上の外国籍人材の採用に関する記載有無を元に掲載（2022年6月時点）：エクサウィザーズ（https://exawizards.com/team/member） AI inside（https://note.inside.ai/n/n7f06a5d87a17） メタリアル（https://www.metareal.jp/recruit/metareal-style/#figure） FRONTEO（https://www.fronteo.com/corporate/locations/） ニューラルポケット（https://www.neuralpocket.com/recruit.html） シルバーエッグ・テクノロジー（https://www.silveregg.co.jp/archives/recruit/2239） SaaS分野 ランク会社名外国籍人材採用状況（※）1Sansan〇2サイボウズ〇3ラクスー4マネーフォワード〇5フリーー6EMシステムズー7Appier Group〇世界17都市に拠点8インフォマートー9オービックビジネスコンサルー10エス・エム・エスー 参照：業界動向サーチ（https://gyokai-search.com/） ※公式HP上の外国籍人材の採用に関する記載有無を元に掲載（2022年6月時点）： Sansan（https://jp.corp-sansan.com/mimi/2020/05/ocean-02.html） サイボウズ（https://cybozushiki.cybozu.co.jp/casestudy/oneteam/） マネーフォワード（https://recruit.moneyforward.com/member/interview/0007） Appier Group（https://www.appier.com/ja-jp/about） まとめ 成長率・業績・平均年収のデータは、希望に合った就職・転職先を見つけるのに役立ちます。また外国籍エンジニアをすでに採用している企業なら、就職・転職が成功しやすいので、ぜひアプローチしてみましょう。ビズメイツ株式会社では、外国籍エンジニアを積極的に採用している企業と外国籍エンジニアを結ぶサービスを提供しています。GitTapは、外国籍エンジニア向けの採用プラットフォームです。外国籍エンジニアの採用に積極的な企業のみを掲載しています。平均年収が最も高いAI企業「エクサウィザーズ」をはじめ、あなたのスキルを活かせる日本トップクラスの企業を多数掲載しています。 GitTapで求人をみる またG Talentは外国籍エンジニアを積極的に採用している企業を紹介するサービスです。IT分野に精通したバイリンガルコンサルタントが、あなたの就職・転職をサポートします。相談は無料ですので、ご興味のある方は下記からご登録ください。ご登録後、コンサルタントからご連絡します。 G Talentに登録する

G Talent/GitTapでは、グローバル人材の採用を通して、多くの企業様を支援させていただいています。エンジニアの採用がますます困難になる中、突破口として注目される「グローバル人材採用」。しかし前例が少なく、導入まで踏み切れていない企業も多いのではないでしょうか。本シリーズでは、先進企業の「採用の実情」や「人材活用のための取り組み」をご紹介します。第4回目となる今回はBaseconnect株式会社 採用チームの寺尾様にお話を伺いました（第1回目・2回目・3回目はこちら）。 国籍に関わらず、 企業文化や価値観にマッチする、優秀な方と出会いたい。 ―外国籍社員を採用するきっかけは何だったのでしょうか？ 元々私たちは、国籍に関わらず、会社の文化や価値観にマッチする優秀な方に出会いたいという想いで採用活動を行ってきました。そのため、グローバルメンバーを採用するきっかけを意識的に設けたというよりは、採用に至ったメンバーの中にグローバルメンバーの方がいらっしゃったという形なんです。現在、開発部門には社員とインターンを含めて、約40名のエンジニアメンバーが在籍しています。そのうち5名の社員がグローバルエンジニアメンバーで、日本に長く暮らしエンジニアに転身した方、日本で働くことを目指して来日した方など、バックグラウンドは様々です。当社では、インターンメンバーも積極的に採用しており、自社で開催しているエンジニア向けBootcampで、突破率約2%の技術課題をクリアした大学生や大学院生が活躍中です。その中にも2名のグローバルメンバーが在籍しており、社員とインターンを合わせると、メンバーの出身国は、イギリス、フランス、ロシア、中国、インドネシア、韓国の6ヶ国となっています。 グローバルメンバーと共に働くことは、世界と繋がること。社内がより明るい雰囲気に。 ―貴社の事業内容について教えてください。Baseconnectは「世界中のデータを繋げることで、ダイレクトに必要な情報にアクセスできる世界を作る」をパーパスに掲げ、2017年に京都で創業したスタートアップ企業です。インターネットの検索や書籍などを通じて、欲しい情報を手軽に手に入れることができる今の時代は、一見便利になったようで、本当に探し求める情報の探し方が分からない、情報にたどり着くまでに時間がかかってしまうなど、情報格差が生まれているのも事実です。私たちはこのことを課題と捉え、「知る」体験を根本から変えていきたいと考えています。本や検索に続く次世代の「知る」インターフェイスとして、世界中のデータをつなぎ合わせ、構造化して整理することで、「Knowledge Base（ナレッジベース）」を創造し、誰もが簡単に、安心して、知りたいことを直感的に、ダイレクトに知ることができる世界を作ることを目指しています。その第一歩として、「Musubu（ムスブ）」というクラウド型の法人営業支援サービスを展開しています。日本国内で企業活動を行う140万件以上の企業情報（事業所を含む）を搭載したデータベースの中から、知りたい情報を簡単に、素早く、的確に収集できるこのサービスを通じて、営業活動の効率化を支援させていただいています。 ―外国籍社員を採用するメリットはどんな点にありますか？ 国籍で分けて考えることはないのですが、あえてメリットを挙げるとすると、チームの中によりオープンで明るい雰囲気が醸成されることだと思います。メンバーそれぞれの個性はもちろんありますが、母国を離れて日本にやって来て、この国で働くために異なる文化や環境に適応してきた方なので、オープンマインドな方が多いように感じます。グローバルメンバーの前向きな姿勢に他のメンバーも助けられていると思いますし、多様なバックグラウンドを持つメンバーの考え方やカルチャーが入ってくることによって、互いに良い刺激を受けるだけでなく、違いを受け入れ、認め合う文化が育まれていると思います。また、グローバルメンバーと一緒に働くことは世界と繋がることでもあるので「世界中のデータを繋げる」というビジョンに一つ近付いたようなワクワクするような感覚も芽生えているのではと思います。 お互いの強みを活かし合える文化が生まれてきたこと。 ―その逆に、苦労したことや大変だったことはありますか？ 現在、社内公用語は日本語なので、日本語が母国語でない方に対しては、採用の際にJLPT（日本語能力試験）のN2以上という一定の基準を設けています。しかし、私たちは言語はあくまでコミュニケーションを図るためのツールの一つと捉えています。中には流暢な日本語を話し、日本人よりも的確に意図を汲み取ることのできる語学スキルを持ったメンバーもいますが、ツールとしての日本語スキルは人それぞれに違うので、その人に合わせた柔軟なアプローチを心がけています。例えば日本語を母国語とするメンバー同士で話す場合、主語を省いたとしても相手の意図を理解することができますよね？ でも、言語スキルの違いによっては、省略することで思わぬ誤解を招いてしまう可能性があります。そのため相手の日本語スキルに合わせて、こうしたことが起きないように、主語、動詞、目的語をきちんと意識して話すよう、心掛けています。また、全社的なミーティングや開発部門全体のミーティングでは、情報量も多く、日本語特有の表現が多く含まれているので、必要に応じて、ミーティングが終わった後に個別に声掛けをするなど、サポートを行っています。 ―外国籍社員の採用後に得られた効果や変化について教えてください。 社内で毎週、エンジニア同士が技術について話し合う技術ミーティングを開催しているのですが、入社して1ヶ月も経たないグローバルエンジニアメンバーが、積極的に発言し、新しい提案を行ってくれました。それに対して、既存メンバーからは、「良い刺激を受けた」「触発された」という声が多く挙がりました。 他にも自国の伝統的なパンを手作りして、オフィスに持って来てくれたことがあります。「良かったら、召し上がってください。ただし、アレルギーの方は、こちらをご覧になってくださいね！」と原材料のリストを付けてもてなしてくれました。アレルギーのことまで考えてくれる細やかな心配りにみんなが感動していました。お互いに異文化を楽しめるきっかけにもなりますし、そうして自らも進んでチームの中に入ってきてくれる積極性がとても素敵だなと思います。 また、イギリス出身のグローバルエンジニアメンバーは、英語の強みを活かして、英語の技術書が読み放題のサービスを見つけてきて、開発チームに導入し、チーム全体に貢献してくれました。この例に限らず、メンバーがそれぞれの強みを生かし合える文化が生まれてきているように思います。 ―G Talent を導入いただいたご感想をお聞かせください。 2021年にはWebアプリケーション開発のグローバルエンジニアを2名、2022年にはインフラエンジニア1名をご紹介いただき、採用に至りました。GTalentのコンサルタントの方は、その採用プロセスを伴走しながら、課題が出てきた時には、共に悩み解決策を考えてくださるので、大変心強いですね。 候補者の方が当社について意思決定をする上で知りたい情報は何か、転職を通じてどのような未来を実現したいと考えているのかなど、私たちが知りたいことについても、先方との丁寧なコミュニケーションを通じてフィードバックをくださいました。コンサルタントの方と二人三脚で取り組めたからこそ、最適なマッチングが実現し、素晴らしいグローバルメンバーと出会うことができたと思っています。 今回ご入社いただいたメンバーの一人はフランスの出身です。母国ではすでにエンジニアとして活躍されていましたが、日本ではまだ就業経験がなく、応募の時点では日本語学校に通っていました。 他社様では日本での就業経験がないと採用が厳しい場合もあるそうですが、私たちが求めるスキルを十分にお持ちでしたし、技術課題も問題なくクリアされました。この方のパーソナリティが当社の文化にマッチしていたことも大きかったですね。ご本人も同じように感じてくれていたようです。 一つ大変だったことを挙げるとしたら、学生ビザから就労ビザへの切り替えでした。初めてのことで、何から手をつけていいのか分からなかったので、コンサルタントの方にすぐに相談しました。提携されている行政書士の方を紹介いただき、一緒になって申請に必要な書類を集めました。想像した以上に大変でしたが、メンバーと一緒にビザを申請するために、入国管理局まで行ったことは良い思い出です。 多様なメンバーが、楽しみながら、 最大限のパフォーマンスを発揮できる環境を整えていきたい。 ―今後の展望についてお聞かせください。 「世界中のデータを繋げることで、ダイレクトに必要な情報にアクセスできる世界を作る」というパーパスを実現するためにも、グローバルメンバーの採用にはこれからも力を入れていきたいです。今後の方向性については社内で話し合っているところですが、就業条件についてもできるだけ柔軟に対応していきたいと思っています。国を越えて、多様性に富むメンバーと共に、みんなで楽しみながら、最大限のパフォーマンスを発揮できるような環境を整えていけたら理想的だなと思います。 ―最後に、外国籍人材の採用を検討されている企業の方にメッセージをお願いします。 採用とは、相互理解を深めることによって、人と人との繋がりを創造していくことではないかと思います。国籍に関わらず、一人一人が思い描くキャリアや人生に対して、会社側が提供できることや、求める役割がどこまでマッチするかということに、面接などを通じて、どれだけ丁寧に向き合えるかが大切だと思います。初めてグローバルメンバーに入社いただく場合、言語の壁を心配されるケースが多いと聞きますが、お互いに理解し合おうというスタンスで臨めば、それほど大きな障壁は生まれないのではないでしょうか。 インタビューを終えて 「世界中のデータを繋げることで、ダイレクトに必要な情報にアクセスできる世界を作る」というパーパスを実現するために、国籍にとらわれない採用を導入しているBaseconnect株式会社。語学スキルをはじめとした柔軟な採用・就業条件は、多様な価値観をもつグローバル人材の採用を成功に導きます。外国籍人材採用を検討している企業様は、ぜひ本記事をご参考いただければ幸いです。G Talent/GitTapでは、企業様のグローバル人材採用をご支援しております。各サービスの詳細は、下記バナーからご覧いただけます。またエンジニア採用の悩み、グローバル採用のコツなどございましたら、お気軽にご相談ください。

G Talent/GitTapでは、グローバル人材の採用を通じて、多くの企業様を支援させていただいております。エンジニアの採用がますます困難になる中、注目されているのが「グローバル採用」です。しかし初めての取り組みで、なかなか導入まで踏み切れない企業様も多いのではないでしょうか。本特集では「グローバル採用の実情」や「活用のための取り組み」を、グローバル採用の先進企業にインタビュー。グローバル採用をご検討中の企業様に、ご参考いただければ幸いです。第三回目となる今回は株式会社エクサウィザーズ 人事部でエンジニア採用をご担当されている、佐藤様にお話を伺います（第1回目・2回目はこちら）。 技術力重視＆より広い視点で人的資源を捉え、 外国人ITエンジニアを積極採用。 ―貴社の事業内容について教えてください。当社は、「AIを用いた社会課題解決を通じて、幸せな社会を実現する」をミッションとして、2016年に設立されたスタートアップ企業です。超高齢社会に代表されるような社会課題を解決するために、AIを使ったソリューションや自社サービスを提供しています。その一つであるAIプラットフォーム事業では、顧客の経営課題解決に向けたAIプラットフォーム「exaBase」を基軸にAI/DXプロジェクトを行っており、国内時価総額トップ100社の半数以上を含む500社超の企業にソリューションを提供してきました。もう一つのAIプロダクト事業では、AIプラットフォーム事業を行う中で抽出した汎用的な業界や社会課題を解決するためのAIプロダクトを開発・提供しています。AIの理解促進から、企画・設計、開発、運用に至るまでワンストップで実行し、さまざまな業種で利用可能なSaaSのAIアプリケーションをはじめ、各業界の課題解決に応用可能なAIアルゴリズム・APIなど、AI/DXに関わる100以上の豊富なアセットを組み合わせることで、迅速なAI導入から共同でのサービス開発まで幅広いニーズに対応しています。2019年では約100名だった社員数も、現在はグループ会社を含め約320名(2021年12月末時点)にまで成長しました。2021年12月23日の東京証券取引所マザーズ市場への上場を機に、当社に集まる多様な人材の力を結集し社会課題解決に向けたさらなる事業拡大に取り組んでいます。 ―外国籍社員を採用するきっかけは何だったのでしょうか？ 元々はソフトウェアエンジニアの採用に難易度を感じたことがきっかけです。当社では黎明期より外国籍社員の採用を行っておりましたが、当時は特に日本語能力の要件が強かったため、バイリンガルのエンジニアの採用から開始した経緯があります。現在、外国籍社員の割合は全社員の約20％で、エンジニアのみで見ると35％前後、ソフトウェアエンジニアでは50％を超えている状況です。イギリス、ベルギーをはじめとするヨーロッパ圏や中国、インドなど、優れた技術力を持つさまざまな出身国のエンジニアが活躍しています。国籍や人種に関わらず技術力重視で人材採用を行うという方針は、エクサウィザーズの創業者であり代表を務める石山洸の前職での経験にも基づいています。単身でアメリカに行き、現地でAI研究所を設立した石山は、当初より海外の先端技術分野で活躍する人材をリサーチャーとして積極的に採用していました。高い技術力を守っていくためには日本に限らずより広い視点で人的資源を捉え、求めるスキルを持つ人材を採用することが得策であると考えたためです。こうした経緯のもとに、当社でも設立当初から外国籍社員の採用を行ってきました。 最たるメリットは、技術力の高い状態を保てること。 ―外国籍社員を採用するメリットはどんな点にありますか？ 外国籍社員を採用するメリットはさまざまにあると思いますが、一つ挙げるとしたら、国内のみならず海外の人材市場にも目を向けるとおのずとターゲットが広くなるので、より高い技術力を持つ方を採用しやすくなると思います。当社の場合は外国人人材の中でもエンジニアに軸足を置き、募集するポジションに求める技術力を持つ方を採用することで、技術力の高い状態を保つことができています。何をもって技術力の高さを評価するかにも依りますが、コンピューターサイエンスに関する基礎的なリテラシーがしっかり身に付いていて、それを実践できていることを一つの指標として重視しています。 ―その逆に、苦労したことや大変だったことはありますか？ 例えば日本と海外における税金の仕組みの違いについて説明するのは採用担当者として苦心する点ではありますが、外国籍社員の採用に関して特に大変に感じたことはあまりないのが現状です。外国籍社員は日本人社員に比べて転職サイクルが早い、給与交渉が激しいという話を聞いたことがありますが、そのようなイメージはありません。また、給与に関しては交渉を前提に設計していないので、文化的背景によっては選考段階で候補者の方にはあらかじめそのようにお伝えしています。理解していただける場合が大半で、それをポジティブに受け取っていただき、採用につながってくるという側面もありました。 外国籍社員の活躍が、 ダイバーシティ＆インクルージョンのさらなる意識醸成のきっかけに。 ―外国籍社員の採用後に得られた効果や変化について教えてください。 当社では2019年10月頃から一定数以上の外国籍社員を採用するようになりました。その頃から現在に至る大きな流れとして一つ言えるのは、チームリーダーやマネージャーとして活躍する外国籍メンバーが徐々に増えてきたことです。これは、ひとえに彼らが成果を上げてきたことに依るものですが、こうした変化に伴い、彼らの元にさらにグローバルなメンバーをアサインできる体制になってきたことからも、最近では社内でもダイバーシティ＆インクルージョンの意識をさらに高めていこうという機運が高まっています。エンジニアのマネジメントチームや自身を含む人事採用担当者は外国籍社員と関わる機会も多いため、人材の多様性を認めて活かすことにおいてはかねてより意識を持ち、改善すべきことに関しては検討を重ねながら必要な施策を打つよう努めてきました。そして今後も、異文化理解を含めてダイバーシティ＆インクルージョンに対する根本的な理解を深めるための取り組みを推進していきたいと考えています。真の意味で多様性を互いに尊重し、認め合い、共に活躍・成長することができる職場環境を実現することは、外国籍社員を含めるすべての社員がより安心して働ける環境を作ることと同義だと考えています。これまで以上に面白い化学反応がいろんな形で起きてくると思うので、尽力していきたいと思います。 ―G Talent を導入いただいたご感想をお聞かせください。 G Talentからは、2019年から現在までに、外国籍のITエンジニア7名をはじめ、人事、セールス2名の計9名をご紹介いただき採用に至りました。そしてこのインタビューを回答している当日、嬉しいことに10人目となるグローバルテックリクルーターの採用が決定したところです。複数のエージェントから外国人人材をご紹介いただいてきましたが、G Talentの成約率は常に上位を占めている状況です。コンスタントにお付き合いさせていただく中で感じているG Talentの強みは、他とは一線を画するユニークなタレントプールが形成されていることです。これまでに当社がG Talent経由で採用したエンジニアを例に挙げると、モバイルエンジニア、ロボットエンジニア、機械学習エンジニア、ソフトウェアエンジニアと、広範にわたり特定の職種に限られていないことが特徴的です。日本国内においてもエンジニアの採用は競争が極めて激しく、引き合いが強い人材の場合は複数社から紹介を受けることもありましたが、G Talentからはその逆に、「一体、どうやってこんな希少な人材を？」とお聞きしたくなるような方をご紹介いただくこともあります。この背景にはエクサウィザーズという企業に対する解像度を高めながら、我々が言語化できていない部分までを丁寧なヒアリングによって汲み取り、最適な人材を選び取ってくださっているコンサルタントの方の存在があるのだと思います。現在ではスキルの掛け合わせが多いようなニッチなポジションを採用する必要がある場合には、すぐにご連絡しています。今後もG Talentならではのタレントプールをぜひ強化していただきたいと思いますし、大きな期待を寄せているところでもあります。 外国人人材の採用も、「会ってみること」からすべては始まる。 ―最後に、外国籍人材の採用を検討されている企業の方にメッセージをお願いします。 企業によって状況はさまざまに違うと思いますが、特に技術サイドにおいてはバイリンガルの人材を採用するなどしてソフトランディングしていく方法もあると思います。初めて外国人人材を採用する場合は気に掛かる点が多いかもしれませんが、実際の採用体験を通じて感触を掴んでみるのも一つのやり方だと思います。募集をかけてみて、求めるスキルや経験を持ち最低限のコミュニケーション能力としての日本語を話せる方が応募してきたら、日本人社員を採用する時と同じように、まずは会ってみることから始まるように思います。当社では日本と海外の両方の人材を採用していきながら全体のバランスを保つことを大切にしてきましたが、外国人人材の採用はさまざまな意味で得るところの多い施策の一つであることを実感しています。その経験から、前向きに検討してみる価値は十分にあるということは胸を張ってお伝えできると思います。 インタビューを終えて 国籍にかかわらず「高い技術力をもつ人材」が集まる企業となられた背景には、バイリンガル人材から採用をはじめ、これまで積み重ねてこられた採用ノウハウがあるとわかりました。前例が少ないからこそ、「実際の採用体験を通じて感触を掴んでみる」ことが大切です。株式会社エクサウィザーズ様の採用ノウハウ、人材活用の取り組みを、グローバル採用をご検討されている企業様にぜひご参考いただければ幸いです。G Talent/GitTapでは、企業様のグローバル人材採用をご支援しております。各サービスの詳細は、下記バナーからご覧いただけます。またエンジニア採用の悩み、グローバル採用のコツなどございましたら、お気軽にご相談ください。

G Talent/GitTapでは、グローバル人材の採用を通して、多くの企業様を支援させていただいています。国内でエンジニアの採用が困難になる中、注目されている「グローバル人材採用」。しかし初めての取り組みで、なかなか導入に踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。本シリーズでは、先進企業の「採用の実情」や「人材活用のための取り組み」をご紹介。第二回目となる今回はLINE Digital Frontier株式会社 人材開発チームの太田様、小室様にお話を伺いました。 人材採用とは、共に成長できる仲間との出会い 国籍を問わず、求めるスキルや経験を重視 ―貴社の事業内容について教えてください。当社は、電子コミックサービス「LINEマンガ」の運営を行っています。グローバルでの月間利用者数8,200万、取引額1000億円、作品数10億を超える同市場で圧倒的世界１位の規模を誇るプラットフォームサービスの連合体“WEBTOON GLOBAL”の一員として日本市場で展開しています。「LINEマンガ」はこれまで紙で発展してきた日本のマンガ文化をITの力でリデザインし、日本が誇るマンガの未来をさらに発展させ、これまで以上に世界へと広げていくことを目指しています。特に最近は、LINEマンガから生まれたオリジナル作品をアニメ化・ドラマ化するなど、IPBusinessの展開にも非常に力を入れており、単なる「マンガサービスを運営する会社」ではなく、様々な形でLINEマンガのコンテンツを展開する取り組みを強化しているところです。 ―外国籍社員を採用するきっかけは何だったのでしょうか？ 元々弊社では、国籍を問わず、求めるスキルや経験を持ち、それらを活かしてご活躍いただける方という基準で人材採用を行っています。言い換えれば、我々が重要視しているのは生まれ持った属性ではなく、募集しているポジションに求められるスキルや経験を保有し、共に力を合わせながら成長していくことのできる仲間との出会いです。そして、2020年8月に、当社はアメリカのWEBTOON Entertainment Inc.（ウェブトゥーン・エンタテイメント）のグループの一員になりました。グローバル企業として、国籍などの生まれ持った属性に捉われない多種多様な人材の採用は、より加速していくと考えています。また、現在、外国籍社員は全社員の13％程を占めており、アメリカ、韓国、台湾、中国、ベトナム、ポーランドなど、さまざまな出身国の社員が約8人に1人の割合で在籍しています。職種に関しては、サーバーサイド、フロントエンド、iOS、Android、QAなどのITエンジニア職が特に多いですが、それ以外のマーケティング職やマンガ編集職も含め全ての部署に1人以上外国籍社員が在籍しており活躍しています。部署によっては韓国に拠点を置くグループ会社NAVER WEBTOON Corporation（ネイバー・ウェブトゥーン）のメンバーが兼務出向していますので、その意味では先ほど申し上げた13％を超える外国籍社員が就業している状況です。 高い専門性、即戦力、バイタリティをあわせ持つ外国籍社員は、 ポジティブな影響を与えてくれる存在。 ―外国籍社員を採用するメリットはどんな点にありますか？ お伝えした通り、当社では国籍を意識した人材採用は行っておらず、求めるスキルや経験が合致して入社された方が結果として外国籍だったということになりますが、その上で、メリットに感じていることはいくつかあります。まず大きなポジティブ要素だと思うのは、自社サービスをより良くしていこうという時に、さまざまな文化的背景や価値観を持つメンバーの多角的な視点を持ち寄りながら、サービス展開や成長を図っていけることです。また、これは当社に限った話ではないと思うのですが、外国籍社員の方は総じてバイタリティの高い方が多いと思います。母国を離れ、日本という外国に身を置き自己実現のために仕事をするということは、そもそも大変な勇気と行動力を伴うことです。当社で働く外国籍社員の方たちは、そのバイタリティと相まって高い専門性と即戦力性を兼ね備えていますので、周りのメンバーたちを巻き込みながらそれぞれの業務を推進してくださっています。その意味でも非常にポジティブな影響を与えてくれる存在だと思っています。 ―その逆に、苦労したことや大変だったことはありますか？ 社内公用語は日本語ですので、業務上必要な最低限の日本語スキルは必要としており、若干ではありますが言語の壁があることも事実です。当社では、そうした壁を少しでも取り払えるような取り組みをさまざまな方面で進めているところです。その一つが、日本語、韓国語、英語の語学講座の提供です。全社員を対象に受講希望者が参加できる形を取っており、就業時間中の受講も可能としています。この取り組みと並行してNAVERグループの自社開発翻訳ツールも導入しています。非常に精度が高いツールですので、日本籍社員と外国籍社員間でのメール文のやりとりなども、このツールを使うことで基本的には問題なく行うことができています。また、より円滑なコミュニケーションを図るための仲介役として、専門の通訳翻訳士も自社で採用しています。韓国のグループ会社とやりとりする際や社内ミーティングでも必要な場合は通訳士を介して意思疎通を図っています。また、外国籍社員について配慮すべきことで言うと、ビザの対応や長期間母国に一時帰国する場合の対応などが挙げられます。例えば母国で暮らす家族が病気になってしまい、急遽帰国したいといった緊急を要する場合には、速やかに帰国できるよう人事の方でサポートを行っています。弊社の働き方はリモートワークがベースとなっていますが、緊急対応などで出社が必要だと判断した場合に翌日には出社できるよう、居住地の範囲を定めるルールがあります。しかしながら、先にお伝えしたようにご家庭の事情により海外からのリモートワークが必要な方については長期の一時帰国を認めたり、日本国内であっても同様の理由で遠方からリモートワークをしている実績もあり、弊社は「働く場所や居住地に左右されず、社員の状況や多様な価値観に合わせて働き方を選択できる体制」を取り入れています。 社内に広がる、丁寧なコミュニケーションの輪。 ―外国籍社員の採用後に得られた効果や変化について教えてください。 全体として、日本籍社員が外国籍社員と丁寧なコミュニケーションを取ろうとする姿勢が醸成されていると思います。例えばITエンジニア職の場合、Slackなどのビジネスチャットツールを使って日常的にやり取りをしますが、その中で少し難しい日本語が出てきた時に英語に置き換えて分かりやすく説明してあげるといった具合です。元々彼らが使う専門用語は英語が多いので、日本籍のITエンジニアは自分たちが持ち得る知識をもって、相手の分からない部分を速やかに紐解くことができるようです。テキストでのやり取りに限らず、同様のシチュエーションが会話の中で起きた場合も、必要に応じて日本籍社員が外国籍社員に寄り添うコミュニケーションが行われています。このように、社内のあらゆる場所で良好な関係性を育むことができているのは、温厚で思いやりにあふれる日本籍社員の存在あってこそだと自負しています。コミュニケーションの話で言うと、最近はオンラインでの懇親会やランチ会、飲み会も活発に行われています。飲み物だけでなく料理も楽しんでもらえればと思い、オンラインフードデリバリーの種類も充実させました。金額に上限はあるのですが、費用は当社が全額負担しています。新たに入社したメンバーにとっても、歓迎会や入社月の近い社員同士の懇親会などを通じて親交を深められる場となっています。 ―G Talent を導入いただいたご感想をお聞かせください。 GTalentからは、2021年に外国籍のITエンジニア職2名をご紹介いただき採用に至りました。サーバサイトとiOSのエンジニアで、それぞれベトナムと中国出身の方です。GTalentは外国籍ITエンジニアに特化した転職エージェントであるがゆえに、その他のエージェントではリーチできないような、即戦力となる外国籍IT人材を集めてご紹介くださいます。当社をご担当くださっているコンサルタントの方は、求めるスキルや経験はもちろんのこと、我々のビジョンや社風をしっかり理解した上で最適な候補者を選び取り、採用に至るまでのプロセスを伴走し、全面的にサポートしてくださいました。優秀なITエンジニアの獲得は非常に競争の激しい世界ですが、その中で高い成約率で採用できたのは、我々と候補者の架け橋となるべく、双方との丁寧なコミュニケーションを通じてご尽力くださったコンサルタントの方のおかげです。最適なマッチングを実現していただき、ありがたいかぎりです。 一人一人の個性を大切に、多様な人材が活躍できる環境を今まで以上に整えていきたい。 ―今後の展望についてお聞かせください。 国籍、人種など生まれ持った属性や性の多様性など、一人一人の個性を大切にしながら、多種多様な方たちが活躍できる環境を今まで以上にしっかり整えていきたいと考えています。また、先にもお伝えしたように、当社は親会社がアメリカ、グループ会社が韓国にあり海外拠点とのつながりも強いので、グループ会社間での交流を深めていくことで社員のさらなる成長機会を創出できると思っています。例えば、グローバル単位のプロジェクトを立ち上げて一緒にサービス開発を行ったり、各国で働くエンジニアを集めてグローバルな社内技術カンファレンスを行い、最新技術の活用事例を発表するなどの機会を実際に生み出すことが出来れば面白い展開が期待できると思いますし、ひいては、全社としての成長にもつなげていくことができると思います。実現するためには無論我々の努力が必要ですが、GTalentの皆様にもIT人材市場の潮流などについてご教示いただきながら、共に成長していけたら嬉しく思います。今年度もエンジニアを中心に人材採用を行う予定ですので、引き続きお力添えいただけますと幸いです。 ―最後に、外国籍人材の採用を検討されている企業の方にメッセージをお願いします。 企業によって、外国籍人材の採用を検討するきっかけはさまざまあると思いますが、事業内容を鑑みた時に、外国籍人材を活かせる余地が少しでもあると思うなら、前向きに進めていかれた方が享受できるメリットは多いと思います。とはいえ、初めて採用するとなると懸念事項もいろいろと出てくるのではないかと想像します。そこで一つおすすめしたいのが、日本の文化にも馴染みがあって日本語もある程度堪能な方を、まずは1人採用してみることです。日本での就業経験があるとなお好ましいと思います。我々も、1人目の採用はそうやってスタートしたのですが、ミスマッチがないと思いますし、実際一緒に働いてみたら、国籍の違いで困ることもほとんどありません。もし何か起きたとしても、相互理解を深めることで解決策を見出していくことができます。もう一つ付け加えるとしたら、他社の採用事例を確認することも有用だと思います。人事担当者同士で互いに学び合えることもあると思いますので、何かあれば、ぜひお気軽にご連絡ください。我々の経験からお伝えできることがあれば喜んで共有させていただきますし、逆に、皆様の採用についてもご教示いただきたいです。情報交換を通じて、共に成長していけたら無上の喜びです。 インタビューを終えて 外国籍人材の採用により、経営に多角的な視点を取り入れ、海外とのネットワークを強化しているLINE Digital Frontier株式会社。組織の中長期的な成長のために、外国籍人材採用を検討している企業様は、ぜひ本記事をご参考いただければ幸いです。G Talent/GitTapでは、企業様のグローバル人材採用をご支援しております。各サービスの詳細は、下記バナーからご覧いただけます。またエンジニア採用の悩み、グローバル採用のコツなどございましたら、お気軽にご相談ください。

G Talent/GitTapでは、グローバル人材の採用を通して、多くの企業様を支援させていただいています。技術者の採用難が加速する昨今、突破口として注目されている「グローバル人材採用」。感度の高い企業は本格的に導入をはじめ、採用市場の変化に対応することで、事業を拡大させています。本シリーズではグローバル人材採用・活用のヒントをお届けするため、グローバル人材採用の先進企業4社に採用の実情・取り組みを伺いました。第一回目となる今回は、企画・設計・デザイン・開発まで一貫したDX推進支援を提供する「株式会社モンスターラボ」採用チームの金澤様にお話を伺いました。「多様性を活かし、テクノロジーで世界を変える」をミッションに、 設立当初より、外国籍メンバーを積極採用―貴社の事業内容について教えてください。当社は「多様性を活かし、テクノロジーで世界を変える」をミッションに、デジタルコンサルティング事業を主軸とした事業を展開しています。ストラテジー、デザイン、テクノロジー、データをアプローチの４本柱としながら、クライアント企業の業界・サービス領域に関らず最適な課題解決策を見出し、企画から設計・デザイン・開発に至るまで一貫してDX推進のサポートをワンストップで価値提供を行えることを強みとしています。国籍、文化、バックグラウンドに関わらず、志の高い人材がチーム一丸となって、イノベーティブなサービスや事業を生み出すグローバルテックカンパニーとなることを目指しており、2022年4月１日現在で「20の国と地域、32都市」に拠点を構え、1300人以上の従業員が世界中で活躍しています。―外国籍社員を採用するきっかけは何だったのでしょうか?2006年に当社を設立した代表の鮄川(いながわ)は、国籍や人種を問わず、多様な人材が自らの能力を最大限生かせる職場環境を作っていきたいという考えを持っていました。そのため、日本オフィスでは外国人人材の採用を意図的に強化したというよりは、当初から国籍などによって人材を区別することなく、日本人社員と同様に外国籍社員を採用してきたという感じです。現在(2022年4月１日時点)日本オフィスの正社員は200名以上で、外国籍社員の比率は18%、エンジニア部門のみでは56%が外国籍社員です。アイルランド、インド、オーストラリア、スペイン、チェコ、フィリピン、ブラジル、フランス、ベルギーなど、24ヶ国のメンバーが在籍しており、元々日本で就業していた方が大半ですが、バングラデシュで日本語を勉強したのち当社への新卒入社をきっかけに来日した方もいます。最大のメリットは、幅広いアイデアや考えを得て、多くの可能性を見いだせること。―外国籍社員を採用するメリットはどんな点にありますか?多様なバックグラウンドや価値観を持ち、アプローチがそれぞれに異なるメンバーが在籍していることによって、幅広いアイデアや考えを得られますし、多くの可能性を見出せることは大きなメリットだと思っています。技術の発展スピードや普及の状況は国によってさまざまですが、先進的な国からの最新情報やトレンドを掴みやすいこともメリットの一つと言えます。企業文化で言うと、先日外国籍のテックリードと共に採用面接に同席した際ちょっとした発見がありました。外国籍の候補者の方から、「御社の社風は、日本的ですか?それとも、グローバル色が強いでしょうか?」というご質問があった際、テックリードは、「当社は、グローバルな働き方、考え方が根ざしている企業だと思います」と回答していたんですね。「多様性を活かす」ことは当社が創業以来大切にしているグループミッションですので、現場で働く外国籍メンバーがそのように感じてくれていることを嬉しく思いました。―その逆に、苦労したことや大変だったことは何かありますか?技術的なディスカッションを英語で行うことも多く、オフィス内ではさまざまな言語が飛び交っていますが、クライアントは日本企業が中心ですので、やはり日本語でのやりとりが必要不可欠になってきます。JLPT(日本語能力試験)などの資格に基づく基準は設けていませんが、現段階では、日本のクライアントとのコミュニケーションを図れるレベルの日本語スキルを採用の必須条件の一つとしています。とはいえ、言語の壁とカルチャーギャップについてはやはり取り組みが必要で、さまざまな方面で工夫を取り入れているところです。社内ではSlackでコミュニケーションを取ることが多いのですが、重要事項を日本語で掲載する際を含めて、情報の見逃しや思い違いが起きないように、同時翻訳できる仕組みを導入しています。月1回、全社員が集まるミーティングは基本的に日本語で行われますが、日英の同時通訳者を入れるなどして外国籍社員に対するサポートを行っています。そのほか、社内ポータルサイトを日本語、英語の二言語で展開しており、社内ルールや各種申請手続きの手順などを掲載しています。また、外国籍社員がプロジェクトの困りごとなどについて相談できるオンラインミーティングを週1回開催しています。ミーティングと言っても、コーヒーチャットのようなカジュアルな雰囲気の中、ふるさと納税など日本独特の取り組みについてなど業務以外のことも含めて、各自が疑問に思うことを気軽に聞ける場になっています。日本語学習については、福利厚生の一環としてオンラインレッスンを提供しており、JLPTを取得したい方には、合格した場合のみとなりますが、資格取得制度により当社が受験費用を負担する形を取っています。本質をつき、率直なコミュニケーションがはかれる外国籍メンバーの存在は、会社にとっての財産―外国籍社員の採用後に得られた効果や変化について教えてください。外国籍社員を採用するメリットについてのご回答でもお伝えしたように、多様性に富むメンバーが混ざり合うことによって、幅広いアイデアや考えを持ち寄りながら、多くの可能性を見いだせることが一番の効果になっていると思います。外国籍社員の方はコミュニケーションの取り方やアプローチの仕方が率直な傾向にあるので、誤解を生むことなくスムーズな意思疎通を行うことができます。本質を突くがゆえのシンプルなコミュニケーションが図れるという意味でも、彼らの存在は会社にとっての財産になっていると思います。―G Talent を導入いただいたご感想をお聞かせください。当社を担当してくださっているコンサルタントの方は、終始一貫して細やかなコミュニケーションを通じて、採用活動を全面的にサポートしてくださっています。外国人ITエンジニアに特化した転職エージェントならではの強みを活かし、私たちが求める人材像にマッチした素晴らしいITエンジニア6名をご紹介いただき内定まで進めることができました。人材採用の入り口となるスクリーニングや弊社ビシネスやポジション案内を丁寧にコンサルテーションしていただいているが故に採用に至っていると感じております。ささやかではございますが、2021年度上期の社内表彰において特別賞をご用意し、感謝の気持ちを込めて、優良な人材紹介エージェントであるGTalentにお贈りさせていただきました。多様性が生み出す力で世界に挑戦するべく、さらなる成長を目指していきたい。―今後の展望についてお聞かせください。2021年、当社は「Monstarlab」として、グローバルでブランドを統一することで、よりボーダレスな組織へと成長しました。それと同時に、中長期的な視点で当社事業のグローバル化の推進、競争力強化、サービス価値向上のため、ホールディングス体制への移行を図りました。今後は世界各地の拠点間での連携を強化していきながら、多様性が生み出す力で世界に挑戦するべく組織拡大を図り、さらなる成長を目指していく考えです。さまざまなバックグラウンドを持つ全ての社員やポテンシャルのある候補者の方に対して、平等な就業環境を提供していくために、ダイバーシティ&インクルージョン推進の取り組みにも尽力し、グローバルワンファームとしての地盤を固めていきたいと思います。今年度は日本オフィスでも採用人数をさらに増やしていく予定ですので、引き続きGTalentを通じた出会いを期待しています。―最後に、外国人人材の採用を検討されている企業の方にメッセージをお願いします。育った環境や文化の異なる多様な国の方たちと共に働くことは、圧倒的な視野の広がりやイノベーティブなアイデアなど、さまざまなメリットをもたらしてくれると思います。働き方に対する考え方も国によって違うので、学ぶところは大変多いです。仕事の効率化一つとっても、デジタル化が進む今日もなお、紙とハンコの文化は日本特有の文化として根強く残っていますが、海外にはそもそもハンコがなかったりします。意思決定や提案方法などアプローチの仕方も、日本と海外とでは異なる部分が多いです。どちらが良い悪いというのではなく、日本とグローバルの強みと弱みをさまざまに比較・精査しながら、最良の選択をし、組織変更に活かしていけることも、外国人人材を採用するメリットの一つではないかと思います。インタービューを終えて「柔軟な組織づくり」は優秀な人材を惹きつけ、企業競争力を強化します。グローバル人材採用を通じた組織・事業拡大を目指す企業様は、ぜひ本記事をご参考いただければ幸いです。G Talent・GitTapでは、企業様のグローバル人材採用をご支援しております。エンジニア採用の悩み、グローバル採用のコツなど、下記よりお気軽にご相談ください。 G Talentに関するお問い合わせはこちら GitTapに関するお問い合わせはこちら

There is a serious shortage of IT engineers in Japan. Engineers needed the most include cyber security, machine learning and cloud engineers. For international IT engineers who wish to work in Japan, there are more opportunities in these sectors.Moreover, language requirements and cultural etiquette are less important in these sectors. Learn IT skills in demand, and land a job that offers attractive working conditions and pays well. Read this article in Japanese. IT skills in demand in Japan in 2022 Cyber security The demand for cyber security engineers is significantly increasing. In 2021, the domestic market value was 1,135.7 billion yen with a growth rate of 13.4%. The growth rate is projected to increase, given the acceleration of remote work and the current social conditions. If you are a security engineer, you are likely to have many job opportunities in Japan.   Useful certifications for security engineersRegistered Information Security Specialist Examination: A qualification to prove your expertise in information security, offered by IPA. After the qualification is obtained, you are eligible to apply for a national certificate for Registered Information Security Specialist.CISSP: A qualification to prove your expertise in information security, offered by (ISC)², International Information Systems Security Certification Consortium. Cloud As more and more internet services shift to cloud, the demand for cloud engineers is increasing. The market value of cloud computing was 2,875 billion yen in 2020 with a growth rate of 22%. In addition, the demand for public clouds, such as SaaS and IaaS, is especially high.More than half of the Japanese companies that provide cloud services use AWS. If you are an AWS engineer, you have many job opportunities in Japan.   Useful certifications for cloud engineersAWS certifications: A certificate to validate cloud expertise. AWS offers several levels: associate, professional and speciality. There are also certificates for those who are specialized in the fields such as network, data and machine learning.Google Certified Professional: A certificate to prove your expertise in Google cloud platform. Machine Learning The use of AI in services and products is now commonplace. The sales in automation services and personalised services are increasing rapidly.In 2019, the market growth rate of machine learning was 95%. As the use of machine learning will increase in the future, machine learning engineers will have many job opportunities in Japan as well. Useful certifications for machine learning engineersDeep Learning for ENGINEER: This is a certificate to validiate your knowledge and implementions skills in deep learning. It is offered by the Japan Deep Learning Association (JDLA). *The exam is available only in Japanese.Python 3 Certified Data Analyst Examination: A certificate to prove your advanced knowledge and skills in deep learning.  5G The market growth rate of 5G is projected to be 80.3% between 2020 to 2027. It is a field that is expected to create many job opportunities in the near future. Jobs related to 5G include embedded engineers, network engineers and IoT engineers. To work with 5G, the knowledge and skills in the development of embedded software and network are required.The article below explains the details of the 5G market in Japan and skills you need to be an engineer who works with 5G.5G market in Japan and skills you need to be an engineer who works with 5G Programming languages and developer tools in demand in Japan According to the research conducted by GitTap, the skills that are most in demand among Japanese companies are AWS, Python and JavaScript (January, 2022).AWS is a cloud computing service offered by Amazon. In Japan, more than half of the companies that provide cloud services use AWS. The market of cloud computing is expanding and the demand for AWS engineers is projected to increase. The article below explains programming languages in demand in Japan in detail. The programming languages in demand in Japan Summary International IT engineers have many job opportunities in Japan since there is a serious shortage of IT engineers. This is especially the case in some fields such as cyber security, cloud and AI. The following  jobs are some of the examples of jobs that are in demand in Japan. Python engineer Job Summary：Implement mathematical models, develop optimization algorithms, conduct software testing while working closely with professors. Salary：7M yen~ Learn More about This Job Automation engineer Job Summary：Develop and maintain automation platforms. Develop new automation products. Salary：7M yen~ Learn More about This Job CTO Job Summary：Chief Technology Officer for a financial system Salary： 8M yen~ Learn More about This Job GitTap is a job matching platform for highly skilled international IT engineers. The platform has many senior level jobs, which leads the average salary range of the advertised jobs to be 6-12M yen. There are also many remote positions available. The platform allows you to find a job efficiently by not only applying for positions but also getting scouted and conducting informational interviews. It is free to use, please feel free to register. Browse Jobs on GitTap G Talent is an employment agency for international IT engineers who wish to work in Japan. Bilingual consultants will assist you to land your dream job! To learn more about the service, please click the link below. Learn more about G Talent

日本国内では、年々ITエンジニアが不足しています。なかでもAIや5Gなどに関わる「先端IT人材」、サイバーセキュリティなど高い専門性をもつ人材が深刻に不足しています。エンジニアが特に不足している分野では、外国籍ITエンジニアが高給与・好待遇で転職しやすくなっています。ビジネススキル・日本語スキルより、ITスキルが重視される傾向にあるためです。ご自身の能力を評価してもらいやすいでしょう。本記事では、今後日本企業に必要とされるITスキルを紹介します。転職活動を有利に進め、キャリアアップを目指しましょう。2022年！今、日本企業はこの分野のIT人材を求めているサイバーセキュリティ新型コロナによるオンライン化や世界情勢の影響で、サイバーセキュリティに関するスキルがますます必要とされています。2021年の市場規模は、ツールとサービスを合わせて1兆1357億円。市場成長率は13.4%となっています。セキュリティエンジニアを求める企業は、今後さらに増えていくと考えられます。セキュリティエンジニアには、就職・転職チャンスが多い状況です。セキュリティエンジニアに役立つ資格情報処理安全確保支援士試験(SC)IPAが提供する、情報セキュリティ専門家の資格です。手続きを行うことで「情報処理安全確保支援士」の国家資格を取得できます。情報セキュリティマネジメント試験未経験の方、セキュリティエンジニアを目指したい方に役立つ資格の一つです。情報セキュリティに関する基本的なスキルが問われます。CISSP(ISC)² （International Information Systems Security Certification Consortium）による、情報セキュリティ専門家の資格です。参照：International Information System Security Certification Consortium　(https://japan.isc2.org/cissp_about.html)クラウドインターネットサービスはすっかりクラウド化しました。このクラウドに関する分野も、今日本国内で人材需要が急増しているIT分野の一つです。市場規模は2020年に2兆8750億円となり、前年と比べて22％増えました。なかでも、SaaSやIaaSといったパブリッククラウドの普及・成長は急速に広がっています。もはや国内でクラウドサービスを提供する企業のうち、半数以上は「AWS」を利用しています。AWSのほかにも、GCP、Azureなど、Web開発におけるクラウドインフラは、これから需要が高まる一方と言えるでしょう。参照：株式会社ＭＭ総研 (https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=500)クラウドエンジニアに役立つ資格AWS認定資格AWSに関する知識やスキルを認定する資格です。クラウド全般の知識を問う種類と、ネットワーク・データ・機械学習など専門分野に特化した種類があります。Google Certified Professionalグーグルクラウドプラットフォームに関するスキルを認定する資格です。機械学習機械学習を活用したプロダクト・サービスも、もはや社会にすっかり浸透しました。あらゆるものがインターネットに繋がり、様々なことが自動化・パーソナライズ化されています。こうした自動化プラットフォームの分野では、売上が著しく増加しています。2019年度には、市場規模が前年と比べて95.0％増加しました。機械学習はあらゆる産業に普及していき、それらに関する求人は、今後ますます増えていくはずです。AIエンジニアに役立つ資格E検定日本ディープラーニング協会（JDLA）が提供する資格です。ディープラーニングの応用スキルを証明できます。Python3エンジニア認定データ分析試験一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会が提供する、Pythonの基礎知識やデータ分析に関する資格です。ゲームゲームも近年マーケットが急速に拡大している分野の一つです。新型コロナの影響もあり、ゲームプロダクトの売上も急拡大が続いています。特に成長しているのは、オンラインプラットフォーム上で利用されているプロダクトです。スマホアプリやPCゲームなどの開発分野では、就職・転職チャンスが多い状況がまだまだ続くと言えるでしょう。ゲーム開発に携わるには、C#、C++、Unity、JavaScript、Ruby、Swiftなどがメジャーであり、加えてUnityなどのスキルも求められています。クラウドやアプリ開発など、今後需要が高まる分野のスキルもあると人材価値がより高まっていくはずです。参照：PR TIMES　(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000008865.000007006.html)5GIDCによると、2020年から2027年までの国内5G市場の年間平均成長率は80.3％と予測されます。今後成長が期待される分野です。5G関連のキャリアとしては、組み込み開発エンジニアやネットワークエンジニア、IoTエンジニア等があります。5G技術や機器の開発に携わるには、組み込みシステム開発や通信に関する知識が欠かせません。開発に携わるために必要なスキルは、下記記事で詳しく解説しています。5G and Its Impact on the IT Industry in Japan参照：IDC(https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ47845921)日本企業が求めるプログラミング言語・開発ツール外国籍ITエンジニア向けの求人を多数掲載している転職プラットフォーム「GitTap」の調査によると、現在募集が多いITスキルとしては以下があげられています。AWSPythonJavaScriptです（2022年1月）。AWS（Amazon Web Services）は、システム開発やサーバ構築などを行うためのクラウドコンピューティングサービスです。日本国内では、クラウドサービスを提供する日本企業の半数がASWを利用しています。クラウド市場は拡大しており、今後さらに需要が高まる言語の一つです。PythonやJavaScriptをはじめとした「学んでおくといいプログラミング言語」については、下記の記事で詳しく解説しているのでご覧ください。プログラミング言語ランキング！日本で高年収の言語はコレ日本企業が求めるITスキルまとめ  日本国内ではIT人材、特に高いスキルをもつ先端IT人材が不足しています。全般的にITエンジニアの需要が高まっているとはいえ、特に需要が高い分野では、より一層スキル重視の採用が多く、外国籍ITエンジニアが高い就業条件で就職・転職しやすくなっています。ハイスキルIT人材向け求人の例 Pythonエンジニア 概要：数理モデルの実装や最適化アルゴリズムの開発、ソフトウェアテスト。大学教授や社外顧問などと連携し、数理モデルを構築/改良。 年収目安：700万～ この求人を詳しく見る プロダクト開発エンジニア（自動化プロダクト）概要：システム運用の自動化プラットフォームの開発・改修。新規プロダクトの開発。 年収目安：700万～この求人を詳しく見る 最高技術責任者概要：金融システム開発の最高技術責任者。年収目安：800万～この求人を詳しく見る GitTapは、ハイスキル外国籍ITエンジニア向けの採用プラットフォームです。セキュリティからAIや5Gまで、高いスキルが求められる求人を豊富に掲載しています。応募・スカウト・カジュアル面談を利用でき、ご自身に合った方法で企業にアプローチできるのが特徴です。サービスの詳細は、下記からご覧ください。 GitTapを見る またG Talentは、外国籍ITエンジニア向けの人材紹介サービスです。バイリンガルITコンサルタントが、あなたにぴったりの求人をご紹介します。サービスの詳細は、下記からご覧ください。 G Talentを見る

WEBアプリケーションエンジニアとは、Webブラウザ上で動作するWEBアプリケーションを設計・開発するエンジニアのことを指します。 具体的なWEBアプリケーション例としては、 ・TwitterやFacebookのようなSNSアプリケーション ・Gmail・Yahoo!メールのようなメールアプリケーション ・ECサイトのようなオンラインショッピングサイト などがあります。WEBアプリケーションエンジニアとは、これらの設計・開発に携わるエンジニアのことです。 また、Webアプリケーションエンジニアの中でも、サーバーサイドを中心に開発する「バックエンドエンジニア（またはサーバーサイドエンジニア）」と、UI/UXを考慮しながらユーザーが実際に使う画面を構築していく「フロントエンドエンジニア（またはクライアントサイドエンジニア）」が存在します。 WEBアプリケーションエンジニアは、現在、ITエンジニアの中でも非常に需要が高まっている職種ですので、もし今この記事を読んでいるあなたがITエンジニアリング未経験なのであれば、目指してみる価値のある職種です。 本記事では、未経験からWEBアプリケーションエンジニアになるためのロードマップを解説いたします。 フロントエンドエンジニアとバックエンドエンジニアの違い 先ほど、WEBアプリケーションエンジニアには、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」が存在すると紹介しました。 両者の違いをざっくりと説明をすると、 フロントエンドエンジニアの役割：WEBの画面を作る バックエンドエンジニアの役割：WEBの裏側の機能や構造を組む なります。 下記の表に、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」の特徴をまとめました。 ◆「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」の特徴 フロントエンドは表側に関わるため「デザイン」と深い関わりがあり、バックエンドは裏側であるため「機能や構造」と深い関わりがあります。 「ECサイト」を例に業務を解説するならば、「フロントエンドエンジニア」はユーザーが直接目にするサイトのデザインを作り（UI/UX改善も該当する）、「バックエンドエンジニア」は、サイトの裏側の機能や構造を作るというような違いがあります。 同じWEBアプリケーションエンジニアでも、特性が異なる業務を担当することとなるので、自分はどちらに興味があるのかをしっかりと考えて、キャリアを選択しましょう。 WEBアプリケーションエンジニアの目指すべき道は「管理職」か「専門職」 エンジニアになるためのロードマップを解説する前に、WEBアプリケーションエンジニアのキャリアパスを紹介いたします。キャリアパスについて、下記の図にまとめたので、まずはご覧ください。 ◆WEBアプリケーションエンジニアのキャリアパス例 ① プログラマー（PG）：設計書に従い、プログラムを作成する ② システムエンジニア（SE）：顧客の要望を聞き、システム開発の提案、設計を行う ③ プロジェクトリーダー（PL）：プロジェクトの工数管理や進捗管理を行う ④ プロジェクトマネジャー（PM）：プロジェクト全体の責任者としてチームを統括する ※ スペシャリスト（SP）：ITやプログラミングの技術的な知識を極めて業務にあたる WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアをスタートする場合、まずはプログラマーになることが多いです。ここで求められることは、設計書に基づき忠実にプログラムを作成することです。プログラマーとして業務をこなしつつ、技術や知識、経験を積んでいきます。 プログラマーとして経験を積んだ後は、システムエンジニアの役割を担えるようになります。システムエンジニアは、要件定義を行いシステムの仕様書を設計することが仕事です。そのため、「仕様書への理解」や「システムなどに関する業務知識」が必要になってきます。 システムエンジニアの次のキャリアとして、プロジェクトリーダーがあります。プロジェクトリーダーは、プロジェクトの工数管理や進捗管理を行う役割があります。また、プログラマーやシステムエンジニアを束ねる役割を求められることもあります。より、「プロジェクトマネジメント能力」が必要になり、責任も重くなってきます。 プロジェクトマネジャーは、プロジェクト全体の責任者のことです。プロジェクト全体の工程を検討しつつ、進捗状況も把握する役割が求められます。プロジェクトにおいてさまざまな場面で判断を求められる役割であるため、幅広い業務・業界知識が必要になります。 スペシャリストは、ITやプログラミングの技術的な知識を極めた専門家的な役割です。高いレベルの知識や技術、過去の様々な経験をもとに、難しいプロジェクトなどに対応できることが求められます。トップレベルの「専門分野や技術の動向についての知識」やさまざまなプロジェクトに対応できる幅広い経験値が求められます。 上記のように、WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアを積んでいく場合、最終的には、「管理職」に進むのか「専門職」に進むのかで分かれるケースが多いです。どちらの道も豊富な開発経験や知識が要求されますが、一般的に、チームとして仕事を進めることにより魅力を感じるのであれば「プロジェクトマネジャー」、プレーヤーとして技術を極めたいのであれば「スペシャリスト」というように考えられています。 企業規模などにもよりますが、キャリア的に、プロジェクトリーダーまでは、目の前のことをコツコツと進めていくことで、ステップアップしていけることが多いです。ただ、プロジェクトリーダーの次のキャリアの「プロジェクトマネジャー」や高水準の知識や技術を持つ「スペシャリスト」になるには大きな壁があります。 その先に進むためには、「マネジメント能力」や「突出した技術的なスキルや知識」、また時には、この人に仕事を任せたいと思われる「人柄」なども必要になってきます。こちらも企業規模にもよりますが、年収的には、プロジェクトリーダーまでは500万円台が上限で、「プロジェクトマネジャー」や「スペシャリスト」になれば700万円以上を目指せるようになるため、ここがキャリアにおける分岐点になります。 IT未経験からWEBアプリケーションエンジニアになるためのロードマップ ここからは、「フロントエンドエンジニア」と「サーバーサイドエンジニア」のキャリア別に、IT未経験から転職を行うまでのロードマップを解説します。 結論から言うと、どちらも最終目標は、「ポートフォリオを作成すること」です。 ポートフォリオ：WEBサイトやWEBサービス、アプリケーションをまとめた作品集 ポートフォリオについてまだイメージがつかない方は、下記の記事を参考にしてみてください。プログラミングスクールに通っていた方が、作成したポートフォリオ作品がまとめられています。 参考記事：Webエンジニア転職に成功した2021年下半期ポートフォリオ5選（GLOCAL MISSON TIMES） ポートフォリオは自分のスキルを紹介する営業資料のようなものです。未経験で実務経験がない人であれば、自分のアピールするための実績を作成する必要があります。また、そもそもポートフォリオがないと面接を受けられない企業も存在します。 WEBアプリケーションエンジニアは技術職であるため、自分には熱意だけではなく確かなスキルがあることを証明するために、自身の実績をまとめたポートフォリオは作成しましょう。クオリティの高いポートフォリオを作成することができれば、転職の成功確率を高められるだけでなく、給与のアップにつながっていきます。 それでは、最終目標であるポートフォリオ作成を行うためのロードマップを見ていきましょう。 フロントエンドエンジニアのロードマップ ◆フロントエンドエンジニアになるための5つのステップ（ロードマップ） ①HTML/CSSについて学習する まずは、HTML/CSSの基礎学習を行いましょう。HTMLは、WEBページに表示される文字や画像を表示させる、ページの骨組みを作るものです。CSSは、文字の色や太さ、ページの背景色など、ページを装飾するものです。 HTML/CSSの知識があれば、簡単なWEBページが作成できるようになります。HTML/CSSの学習を行うのであれば、本を購入して学ぶのも良いですが、「Progate」や「Udemy」などのオンライン学習サービスを利用するのもおすすめです。 ②WEBサイトを模写する HTML/CSSの基礎知識が身についたら、実際に世にあるWEBサイトを模写してみましょう。実際に知識があっても、それが使えなければ意味がないので、学んだ知識を生きたものとするために、模写を行っていくことが有効です。ただ、模写したものは、ポートフォリオとしては提出できないことを念頭に入れておきましょう。 WEBサイトの模写については、下記の記事が分かりやすくまとめられているので、ぜひあわせてご覧ください。 参考記事：【初心者必見】模写コーディングのやり方（Blogly） ③JavaScriptについて学習する JavaScriptは、WEBサイトに動きを付けることができるものです。例えば、数秒ごとに画像がスライドしているものなどが該当します。JavaScriptの学習についても、HTML/CSS同様に、オンライン学習サービスを上手に活用することをおすすめします。 ④開発環境を整える HTML/CSS/JavaScriptを扱えるようになったら、いよいよポートフォリオの作成に移りますが、その前に開発環境を整える必要があります。 まずは下記のツールを用意しましょう。これらをきちんと整えることで効果的な開発環境を作っていくことができます。 Visual Studio Code：プログラミングのコードエディタ Git/GitHub：プログラムのソースコードを管理する（共有する）もの React：フレームワーク（開発するために必要な機能があらかじめ用意された骨組み） Linter：ソースコードが問題ないかを判断してくれるツール npm/webpack/babel：JavaScriptの開発ツール ⑤ポートフォリオを作成する 開発環境を整えることができれば、いよいよポートフォリオの作成に着手していきます。ここでは、模写ではなく、自分で考えたWEBサイトを作りましょう。ポートフォリオを作成する上で重要な点は、「ただ自分の作りたいものを作るのではなく、相手（採用担当者など）に自分のどんなスキルをアピールするか、という観点から作る」ことです。 例えば、技術について興味があるということをアピールしたい場合は、最新のプログラミング技術を使ってWEBサイトを作る必要があります。デザインについて興味があることをアピールしたい場合は、デザインやUI/UXに力を入れたWEBサイトを作ります。 ただ、自分がアピールしたい箇所と、転職したい企業が求めていることが違った場合は、企業が求めている内容をアピールできるWEBサイトを作る必要があります。 いかがでしょう？これがフロントエンドエンジニアになるためのロードマップです。それでは続いて、バックエンドエンジニアになるためのロードマップを見ていきましょう。 バックエンドエンジニアのロードマップ ◆バックエンドエンジニアになるための5つのステップ（ロードマップ） ①HTML/CSSについて学習する まずは、HTML/CSSの基礎学習を行いましょう。HTMLは、WEBページに表示される文字や画像を表示させる、ページの骨組みを作るものです。CSSは、文字の色や太さ、ページの背景色など、ページを装飾するものです。 HTML/CSSの知識があれば、簡単なWEBページが作成できるようになります。HTML/CSSの学習を行うのであれば、本を購入して学ぶのも良いですが、「Progate」や「Udemy」などのオンライン学習サービスを利用するのもおすすめです。 ②WEBサイトを模写する HTML/CSSの基礎知識が身についたら、実際に世にあるWEBサイトを模写してみましょう。実際に知識があっても、それが使えなければ意味がないので、学んだ知識を生きたものとするために、模写を行っていくことが有効です。ただ、模写したものは、ポートフォリオとしては提出できないことを念頭に入れておきましょう。 WEBサイトの模写については、下記の記事が分かりやすくまとめられているので、ぜひあわせてご覧ください。 参考記事：【初心者必見】模写コーディングのやり方（Blogly） ③Python/PHP/Rubyについて学習する こちらについては、全てを学習する必要はなく、どれか一つのプログラミング言語を選択して学習する形で大丈夫です。それぞれの言語の特徴を下記の表にまとめました。 ◆ Python/PHP/Rubyの特徴 選び方は、自分の興味のある企業が扱っている言語か？という観点で選ぶので良いかと思います。これらの言語の学習方法についてもオンライン学習サービスをうまく利用することをおすすめします。 ④開発環境を整える バックエンドエンジニアもフロントエンドエンジニアと同様に、まずは環境開発を整える必要があります。 下記のツールについての知識を付けることができれば、開発環境を整えることができます。 Visual Studio Code：プログラミングのコードエディタ Git/GitHub：プログラムのソースコードを管理する（共有する）もの Rails/Laravel：フレームワーク（開発するために必要な機能があらかじめ用意された骨組み） Linter：ソースコードが問題ないかを判断してくれるツール MySQL/SQL：データベース（データを蓄積するために必要） AWS：クラウドサーバー（ポートフォリオをインターネット上に公開する際に必要） ⑤ポートフォリオを作成する バックエンドエンジニアも、開発環境を整えることができれば、いよいよポートフォリオ作成に着手していきます。こちらについても、フロントエンドエンジニアと同様で、自分はどういう点をアピールしたいのか？企業から求められているものは何なのか？を念頭に置いてポートフォリオを作成しましょう。 以上が、WEBアプリケーションエンジニア未経験から転職するまでのロードマップです。エンジニアとしての転職・就職を目的とする場合、どちらも最終的には、ポートフォリオを作成することを目標とすることが望ましいです。 しかし、ただポートフォリオを作成しただけで、質の低いもの（エラーが出る、デザインが崩れている、コードが汚い）を作成すれば、逆にマイナス評価を受けてしまうので、そういった点は注意しながら作成しましょう。 WEBアプリケーションエンジニアになるためには、まず所属する企業業態を選ぶ 先ほど、ポートフォリオを作成する際は、興味のある企業が求めているものを念頭に置いて作成すると解説いたしました。しかし、そもそも転職する企業はどのように選べばよいのかを悩んでいる方もいると思います。 結論から言うと、WEBアプリケーションエンジニアとしてなりたいのであれば、まずは所属する「企業業態」選びから始めましょう。当たり前のことではありますが、入った企業先によって、その先のキャリアが大きく変わってきますので、この選択は非常に重要です。 ◆WEBアプリケーションエンジニアが所属する主な企業業態 Sler：企業のシステム構築を請け負った業務を行う SES：顧客先の企業に派遣され、そこで業務を行う 自社開発：自社サービスを開発して提供する業務を行う WEBアプリケーションエンジニアが活躍する企業形態を簡単に分けると、上記のようになります。これら各企業業態の特徴をまとめました、下記の表をご覧ください。 ◆WEBアプリケーションエンジニアが所属する主な企業業態の特徴 WEBアプリケーションエンジニアとしてどういったキャリアを進みたいのか、また自分の価値観といった観点から、どこを選択するのかを決めましょう。とりあえず未経験も募集しているからという理由で、企業を決めてしまうと後で後悔する可能性があります。よく考えて選びましょう。 「未経験歓迎」は注意が必要？転職する企業の選び方 入りたい企業の方向性を決め、ポートフォリオを作成すれば、いよいよ転職活動が始まります。しかし、ここで注意が必要なのは、「未経験歓迎」の企業です。一概に言えませんが、「未経験歓迎」の企業は、ふたを開けてみれば、開発のテスト業務や営業の同行といった、プログラミングスキルがあまり求められない業務ばかり対応することになるケースもあります。 プログラミングスキルがいらないからこそ、「未経験歓迎」になっているわけなので、そういった点はしっかりと見極める必要があります。 では、どういった企業がおすすめかというと、狙うべきは「未経験者」を募集していない企業です。そもそも募集していないのに、応募できないのでは？と諦める前に、興味があるのであればまずは応募してみることから道が拓ける場合もあります。 「未経験者」を募集していない企業には、「未経験者」も募集してしまうと応募が多くなり、採用担当者が対応できなくなるから、という理由で行なっていない企業もあります。ですので、実際に応募してみると、評価次第では面接に対応してくれるという企業も一定数存在するのです。 「未経験者」を募集していない企業の方が、開発業務に携われる可能性が高くなるので、気になる企業があるのであれば、臆せずチャレンジしてみましょう。 WEBアプリケーションエンジニアの平均年収は？ WEBアプリケーションエンジニアに転職するとなった際に、気になるのは年収ではないでしょうか？人材サービス大手dodaが公表しているデータによると、WEBアプリケーションエンジニアの平均年収は440.4万円です。 ◆WEBアプリケーションエンジニアの年収分布 出典：アプリケーションエンジニア（doda） 年収分布を見ると、300～500万円未満に集中しています。500万円以上になると徐々に割合は減っていき、年収700万円以上の割合は8％となり、1割を切っています。この分布図から分かる通り、500～600万円付近の間に壁があります。 この壁を超えるためには、ただ何となくキャリアを進めていくだけでは難しく、ITの知識やプログラミング能力、マネジメントスキルなどを磨いていく必要があります。 また、一般的には、同じWEBアプリケーションエンジニアでも、「フロントエンドエンジニア」と「バックエンドエンジニア」では年収の水準が多少異なり、「バックエンドエンジニア」の方が100万円近く年収が変わることも多いため、どちらのキャリアを選ぶかによっても、年収が変わってきます。 フリーランスは、年収が低いか高いかの2極化している？ WEBアプリケーションエンジニアとしてのキャリアを考える際、一度は、企業に属するのではなくフリーランスでやっていくということを考えたことがある方も多いのではないでしょうか？ 実際に、フリーランスの方が稼げるという声はよく聞きますが、未経験からいきなりフリーランスになっても、そもそも案件を取れずに稼げないことがほとんどではないでしょうか。 下記の図を見てみると、正社員に比べて、フリーランスの方が、「300万円未満」と「1,000万円以上」の割合が高くなっています。 ◆正社員とフリーランスの年収分布 出典：IT業界フリーランス実態調査第１弾を公開（PR TIMES） 正社員の方が、中間地の割合が高くなっているので、「安定した収入が欲しい」「ある程度収入が欲しい」と考えている方は、正社員になった方が無難であるといえます。 もし、「時間に縛られずに自由に働きたい」といった考えが強いのであれば、フリーランスは良い選択ではあります。しかし、「稼ぎたい」と考えてフリーランスになるのであれば、ある一定以上の知識や経験、実績が必要になります。 WEBアプリケーションエンジニアは人材不足！需要が高まっている理由とは 最後に、現在WEBアプリケーションエンジニアの需要が高まっている理由について解説いたします。ここには大きく分けると３つの背景があります。 ①IT技術の進化 ②IT人材の慢性的な不足 ③日本のIT教育の遅れ ①IT技術の進化 現在の社会では、IT人材技術の進化によりどんどんWebサービスが増加しています。身近なWEBサービスで言えば、オンラインバンキングやオンラインチャットといったWEBを介して利用するサービス、家電などのIoT（モノをインターネットでつなぐこと）が例として挙げられます。 IT技術を利用したいという点では企業も同じで、「DX推進」を行いたいと考えている企業が増えてきています。「DX推進」とは、IT技術データやデジタル技術を駆使して事業改革を行うことです。 「DX推進」は以前からよく耳にする機会が多いですが、下記グラフの「東京都の中小企業におけるDX実態」によると、東京都内の57.3％の中小企業が「DXを推進できていない」と回答しています。 ◆DX推進の状況 出典：東京の半数以上の企業「DX推進できていない」 予算不足と人材不足がネックに（Ledge.ai）より筆者加工 また、DX推進が進んでいない理由に、「人材が不足している」との回答が2番目に上がっています。 ◆DX推進が進んでいない理由 出典：東京の半数以上の企業「DX推進できていない」 予算不足と人材不足がネックに（Ledge.ai） このように、IT技術はどんどん進化していますが、それを上手く活用できる人材は不足しているというのが実情です。 ②IT人材の慢性的な不足 人材不足については、上記の話とも繋がってきますが、まずは経済産業省が2019年3月に出した「IT人材需給に関する調査」報告書から引用した下記の表をご覧ください。 ◆2030年にはIT人材が最大79万人不足する！ 参考： IT人材需給に関する調査（経済産業省）より筆者加工 この報告書では、2030年にはIT人材が最大79万人不足するとなっています。先ほど「人材が不足している」という回答がありましたが、2030年にはここまでのIT人材が不足する可能性があるのです。 こちらは、やはり少子高齢化による影響が大きいといえます。少子高齢化による労働人口の減少は、ITエンジニア業界にも大きく影響しています。 グラフを見ると、IT人材の供給はほぼ横ばいで推移していますが、不足人数は右肩上がりで上昇しています。日本では労働人口が減少している中、供給数をキープしているため、実質エンジニアなどのIT人材を職種として選ぶ人口の割合は増えていますが、まだまだ供給が追い付いていません。 下記グラフの「doda社」が出している求人倍率の推移をご覧ください。 ◆2021年7月の転職マーケット 出典：転職求人倍率レポート（2021年7月）（doda）より筆者加工 「IT・通信」の求人倍率は群を抜いて高いです。一時期は業界全体で求人倍率が落ちてきているものの、それも徐々に回復傾向にあります。こちらからも分かる通り、IT人材は深刻な人手不足が続いているのです。 ③日本のIT教育の遅れ 下記の内閣府のデータによれば、そもそも15歳の日本人の科学的・数学的リテラシーは欧米諸国よりも高く、ICT（情報通信技術）においては、日本のポテンシャルは低くないといえます。 参考データ：日本の学校教育の課題　内閣府 しかし、学校でICT（情報通信技術）を使う経験が少ないため、日本のIT教育水準は、諸外国に比べて低くなっています。日本人はITの基礎知識となる理数系の能力が高いですが、学生時代にITを使う経験に乏しいために、大人になった時に、ITが使えないという人が多い、というわけです。 ついに2020年から日本の小学校でもプログラミング教育が必須科目となりましたが、そもそも教える教師がICT教育に慣れていないため、日本のIT教育は世界各国と比べると、かなり遅れています。 しかし、進研ゼミ小学講座が実施した「2021年の出来事や将来に関する小学生の意識調査」の結果によると、「小学生がなりたい職業」の第4位に「プログラマー」がランクインしています。教育はまだまだ追いついていない中ですが、ITへの興味関心はどんどん浸透してきているといえるかもしれません。 ◆小学生がなりたい職業ランキング 出典：小学生がなりたい職業ランキング2021、ユーチューバーが総合1位に　僅差で2位は女子で1位のあの職業（ベネッセ 教育情報サイト） WEBアプリケーションエンジニアのまとめ WEBアプリケーションエンジニアは、継続的に非常に需要が高まっている職種です。あらゆる業界がIT人材の確保に乗り出しているため、IT人材の獲得競争が激化しています。このことで、金融業界や医薬品業界などのもともと給与水準が高い企業の採用数も増加しています。中には、年収200万～300万円アップを果たしたITエンジニアの転職事例もあります。 参考記事：転職で年収アップするITエンジニアが増加中、需要拡大が背景に（日経クロステック） しかし、WEBアプリケーションエンジニアとして年収1,000万円以上を目指すのであれば、ITやプログラミングの知識やスキル以外にも、＋αのスキルを身に付ける必要があります。年収を上げるためにフリーランスになる、というのも1つの手段ですが、やはり未経験からフリーランスになるのは難しいでしょう。 これはどの職業、職種にも言えることですが、目の前の業務経験をどんどん積んでいくというのが、WEBアプリケーションエンジニアとしてキャリアを進めるうえで重要なことです。何はともあれ、まずはエンジニアとして働くための転職を成功させなければ、キャリアは開けないので、転職を考えている方はぜひこの記事を参考にしていただければ幸いです。 最後に、弊社ではIＴエンジニアのための転職エージェントサービス「GTalent（ジータレント）」、企業と直接繋がることができるスカウト・求人情報サイト「GitTap」を提供しています。日本で働く外国人ITエンジニア、グローバルな環境を求める日本人ITエンジニアの方のために、様々な採用案件を取り扱っていますので、ぜひ「G Talent」「GitTap」のサービスページもご覧ください。 外国人ITエンジニアの転職・求人なら G Talent（ジータレント） 外国籍ITエンジニアに特化した採用プラットフォーム GitTap（ギットタップ）

DevOps engineers create solutions for improving the development speed of applications and systems as well as ensuring the stable operation of services. Being involved in both development and operations, they are responsible for a wide range of tasks, from developing and improving applications and systems to building and operating infrastructure environments such as the cloud. “DevOps” is a word coined from combining “Development” and “Operations”. To put it simply, it is an idea that the development side and the operation side cooperate to ensure speedier development, while also providing stable service operation. Due to the focus of DevOps on improving development speed, it is easy to confuse this with agile development, which will be explained later. Amongst all the different IT engineering jobs, to be a DevOps engineer requires a wide range of skills and plenty of experience. With a higher level of responsibility comes higher salary. The average annual income for a DevOps engineer is somewhere between 5 to 15 million yen, while the average for IT engineers in general is 4.52 million yen (※doda company survey). In the future, the demand for DevOps engineers is expected to rise, as the industry becomes more specialized due to increasing system complexity and more infrastructure environments transitioning to the cloud. This article provides a brief overview of what a DevOps engineer does and explains how you can become one too. DevOps engineers differ from infrastructure engineers A lesser-known position amongst IT engineers, the DevOps engineer is often compared to infrastructure engineers. This is because both are involved in tasks like server management. The table below provides a brief overview of the differences between DevOps engineers and infrastructure engineers, for you to get a good idea of what DevOps engineers do. ◆Differences between DevOps engineers and infrastructure engineers What sets a DevOps engineer apart from an infrastructure engineer is the former’s involvement in the development side. Both DevOps engineers and infrastructure engineers work on networks and servers, but DevOps engineers also engage in application and system development. You can think of DevOps engineers as one level beyond infrastructure engineers. This is why DevOps engineers must have more knowledge and experience than just infrastructure engineers. The No.1 role of DevOps engineers is automation Now let’s take a look at what DevOps engineers do. As explained earlier, DevOps is a concept born to “speed up development” and to “enable stable operation” of the system at the same time. What do DevOps engineers do to achieve these goals? Here are some of the specific roles DevOps play in the IT industry. “Infrastructure as Code (IaC),” essential for stable system operation Infrastructure as Code (IaC) means to get infrastructure settings written in code in order to automate the building process of the environment for operating and developing systems and software. In creating infrastructure, the task of typing all the commands according to a design can be extremely tedious and costly, especially as the scale increases. In addition, people cannot always avoid making little mistakes. Once infrastructure settings are written in code, all you need is just to execute it in order to automatically create an infrastructure environment. Also, executing the same code means you can reproduce identical environments at scale without the risk of human error. By allowing multiple servers to reproduce the same environment, problems caused by differences in infrastructure settings are less likely to occur. As a DevOps engineer, you want to achieve the stable operation of a system. Therefore, IaC is an important skill to keep in mind in order to minimize the workload and avoid human errors when creating infrastructure. However, you need skills for building the infrastructure to be able to practice IaC, which means more investment in acquiring those skills may be necessary. You may also need experience working as an infrastructure engineer. Build a CI/CD Pipeline to speed up development Building a CI/CD pipeline is a key skill for DevOps engineers who seek to “speed up” the development of applications and systems. A CI/CD pipeline is an automated set of steps required to practice CI/CD. CI/CD is a method of automating build, integration, testing, etc. to make software development faster and increase the speed before production. CI (Continuous Integration) is a method of automating code changes from build to test. CD (Continuous Delivery) is a method that allows software that has passed testing to be automatically released into a production environment. ◆ CI/CD pipelines Simply put, by building a CI/CD pipeline, the entire process of Build – Integrate – Test – Release – Deploy becomes automatic. Any changes to your code will be automatically applied to every step from build to test to deployment, thus reducing the lead time of your development process. By getting everyone on a development team to work with this pipeline, software release becomes much faster. CI/CD tools include on-premises and cloud types, with some examples being Jenkins and Drone for the on-premises and Travis CI and CircleCI for the cloud. DevOps engineers need to use different tools to build CI/CD pipelines depending on their objectives. “Knowledge of managed services” to reduce management cost and working time A managed service allows a company to outsource part of the operation management and maintenance of a serve. Stably operating a server is no simple task. From hardware procurement to equipment/line management to trouble handling, the operation management and maintenance of a server requires expertise offered by dedicated professionals, which can be quite costly. This is where managed services come in. By capitalizing on managed services, you can reduce the amount of work devoted to issues such as fault response and security measures. This allows for improved efficiency and ultimately leads to stable system operation. Since not all engineers in a company are knowledgeable about infrastructure, leveraging managed services to reduce management costs and work hours is an important task for DevOps. As you can see, being a DevOps engineer is not so much about working directly on products and services, but rather focusing on creating solutions to increase productivity for developers and operators. 2021 Roadmap for becoming a DevOps Engineer So, what does it take to become a DevOps engineer? This section is based on the article, “The 2021 DevOps RoadMap for Developers” which is another highly recommended read. Now, let’s take a look at the roadmap for becoming a DevOps engineer. There are 9 steps in total. ◆Roadmap for becoming a DevOps Engineer 1. Learn a programming language To be involved in system development, you need to know a programming language. If possible, become proficient in at least one of: Java, Python, or Ruby Each has its own characteristics. Java is generally an all-rounder in any environment, while Python is relatively simple and easy to understand. Ruby originated in Japan and thus more resources are available in Japanese. Its code is simple and easy to read, making it beginner friendly. 2. Understand different OS concepts This comes under the area of “Operations.” In the past, only system operation managers and support personnel were responsible for the OS and hardware. However, as DevOps engineers engage in both systems and infrastructure, OS-related knowledge is necessary. You need to be familiar with important systems such as process management, memory storage and file systems. 3. Learn server management For stable service operation, you must build a server to create a system and environment. More specifically, you need to monitor the operational status of applications/services and the usage of CPU, memory, and other resources; update the system, fix programs that need to be improved, and respond to failures. All of these require general knowledge of a server. 4. Learn about network and security The evolving technology nowadays allows for easy access everywhere on the web, which also means security challenges are on the rise. As poor security measures can lead to the leakage of important data such as customer information, it is critical to learn about network and security. Make sure to have basic but essential ones down, including DNS, FTP, SSL, etc. 5. Understand middleware and learn how to set it up Middleware is software that performs intermediate processing between an application and an OS in a computer. Examples of middleware are the web server, application server, and database management server. ◆About middleware Understanding the structure of a web server or application server, and learning how to set it up, will give you a better understanding of the system. Doing so allows you to proceed to the next step where you make the system operation more efficient and automate the building of the infrastructure environment. 6. Learn Infrastructure as Code (IaC) As explained earlier, Infrastructure as Code (IaC) means to have the infrastructure settings written in code in order to automate the creation of operation/development environments for systems and software. The benefits of IaC include no need to manually repeat the same process when creating a different environment, an easier grasp of current infrastructure and server configuration, and no need to manage procedures. 7. Learn CI/CD pipeline building tools Again, CI/CD is a method of automating build, integration, testing, etc. to speed up software development and to make it ready for release into production immediately. There are various tools for building CI/CD pipelines from open source to commercial ones. However, one tool cannot automate all of CI/CD, and it is common to create a CI/CD pipeline by combining tools that are appropriate for a specific development stage. This means you need to learn to use multiple tools. 8. Learn to monitor software and infrastructure In addition to middleware setup and deployment, software and infrastructure monitoring is another important role of DevOps engineers. Monitoring means constantly checking for anomalies or problems with the functionality of an application, network, server, OS, or middleware. There are already a variety of tools available for monitoring, so DevOps engineers need to be able to choose the right tool for their companies’ needs. 9. Learn about the public cloud The public cloud is a service that provides cloud computing environments such as servers, storage, databases, and software through the Internet to an unspecified number of users, including companies and individuals. These include Amazon Web Services (AWS), IBM Cloud, and Google Cloud Platform (GCP). Since there is no need to own a server in-house, the use of the public cloud is rapidly spreading nowadays, and many companies have already moved their servers to a cloud environment. As a DevOps engineer, you need basic knowledge of the public cloud. AWS and GCP are well known public clouds that you should get a grasp of. This is the 2021 roadmap for becoming a DevOps engineer. A DevOps engineer, being a type of IT engineer, of course needs a programming language. On top of that, you should also know how to work with various tools and infrastructures (especially the cloud). As mentioned at the beginning of the article, to be a DevOps engineer requires a wide range of knowledge and experience, and therefore it is a position one step beyond application engineers and infrastructure engineers. Sounds worth aiming for? “DevOps” is a model or concept, “agile development” is a development method As already explained, “DevOps” is a coined word that combines “Development” and “Operations”. The idea of DevOps was born from the contradiction between the development side and the operation side. While the former wants to develop applications and systems quickly, the latter wants to ensure stable operation. In other words, in order to make a system better, the development side generally takes a policy of “adding new features and updating existing ones.” On the other hand, the operation side often takes a policy of “if things are running stably, keep them as they are,” in order to consistently provide a comfortable experience to the users and to avoid troubles with systems and functions as much as possible. The concept of “DevOps” was born to bridge these contradicting interests. Now, “agile development” is a method that, when developing applications and systems, repeats the development process of “planning → design → implementation → test” many times in a short period of time. Once you have a rough idea of the system you want to create, you iterate through planning, design, implementation, and test, and release the system relatively early. After the system is released, you then repeatedly improve it based on feedback from users and clients. This allows for agility and flexibility in development. Agile development is the opposite of waterfall development. Waterfall development is a method in which the development process of “design → development → implementation → test” is divided into each stage and developed step by step. In this method, developers decide in advance all the functions and spec details to be installed in the system, then start development and complete one step after the other. Basically, you never go back to the previous stage, and thus systems and software are released only after the entire process is completed. In the past, this has been the customary strategy for many companies. However, it is common to discover improvements or to receive feedback from users after releasing systems or applications. Even with all the time spent during waterfall development, extra work is always necessary to use this method successfully.. As a result, more and more companies are adopting agile development because it is easy to respond to user needs when “planning → design → implementation → testing” is repeated over and over in a short period of time. Agile development is very compatible with “DevOps,” an idea that enables both speedier development and stable service operation. By incorporating agile development, DevOps engineers can “speed up development” while creating a mechanism that allows developers and operators to collaborate to achieve “stable service operation.” This is why this newer development method is currently in high demand. ◆The difference between agile development and waterfall development Source: Agile and DevOps Quality Assurance and Reliability By the way, the word DevOps first appeared in 2009 at a conference called “O’Reilly Velocity 09” hosted by O’Reilly. The term appeared in the presentation, “10 Deploys a Day：Dev and Ops Cooperation at Flickr” by John Allspaw and Paul Hammond, who were at the time engineers at an image-hosting service, Flickr. In this presentation, they proposed that the development side and the operation side can bring about fast development that deploys more than ten times a day by cooperating toward a common purpose. (*To deploy means to make the program usable.） DevOps Engineers are increasingly in demand as IT and DX advance Today, there is a growing demand for DevOps engineers. This is because, along with the progress of IT and the promotion of digital transformation (DX), there is a growing need for a shorter development period and flexibility in system development. As previously explained, development today requires companies to continue to improve their services after release using feedback from users. This makes for the rising demand for DevOps who can contribute in stabilizing operations while accelerating not only development but also improvement speed. According to the article, “Ask Hitachi, the Current Role of DevOps and DevSecOps in Large-scale Development“, the company has adopted the idea of DevOps. The article reports that DevOps is getting increasing attention due to many Japanese companies and organizations having begun to work on DX. DX is typically applied in new businesses, and therefore the business model is not clear, and the system specifications are not fixed. Thus, the idea of DevOps has been adopted because it is necessary to improve fixing the problems that come out after development and release, while also ensuring stable operation. In this way, the concept of DevOps is gaining more recognition regardless of whether it is a large company or a small- and medium-sized venture company. Moving forward, given that the demand for public clouds such as AWS and GCP will also increase, there will be more spotlight on DevOps engineers who provide expertise on these areas while also being able to engage with the development side. Summary Now you have it, an overview of DevOps engineers. The path to becoming a DevOps engineer is steep, given the wide range of knowledge and experience required. There is no correct way to become a DevOps engineer. However, if you are an inexperienced IT engineer with a goal of becoming a DevOps engineer, it is relatively easy to step up after gaining experience as an infrastructure engineer or a WEB application engineer. We offer two services for IT engineers: “G Talent“, a career transition service and “GitTap“, a scouting and job information website that allows you to contact companies directly. For foreign IT engineers working in Japan and Japanese IT engineers seeking a global environment, we offer a variety of recruitment opportunities. 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