「副業解禁」の社会の流れに合わせて、副業を希望する外国人ITエンジニアも増えています。ところで、外国人ITエンジニアの副業はもともと法制度から可能なのか、もし可能である場合、会社の中での手続きや、在留制度からそれぞれどういう条件があるか、ご存じでしょうか。細かい手続きなどもありますので、外国人ITエンジニアが副業をする際の条件・注意点について、この記事でまとめてわかりやすくご紹介します。１．外国人ITエンジニアの副業外国人エンジニアが副業をしようとする場合、ハードルは2つあります。・会社の就業規則で許されるか・在留資格上、許されるか　「資格外活動」にあたらないか？それぞれ問題になります。これら2つのハードルを超えられるときには、外国人ITエンジニアの副業も可能になりますが、就業規則・在留資格、それぞれの注意点と、手続きを解説します。２．外国人ITエンジニアの副業　就業規則では副業は許可？禁止？外国人ITエンジニアの皆さんは、就業規則で副業に関する規定があるのを確認したことがあるでしょうか。就業規則とその違反の効果就業規則は、会社の従業員のルールブックであり、副業の規定も就業規則にあります。当然ですが、外国籍あるかどうかなどとの区別にかかわらず、会社の従業員には適用されます。就業規則には、違反すると、懲戒されることがあります。具体的には、副業を行ったことから就業規則に違反した場合、懲戒処分は厳重注意から、減給・解雇まで、会社との信頼関係の破壊の度合いに応じた処罰があります。会社との信頼関係がどれだけ壊されるかは、適用される就業規則の各条文の内容によります。副業　かつては「禁止」が多数派だった　現在「許可制」が大半副業に関する日本の就業規則の規定は、「従業員には職務専念義務があり、副業はしてはならない」とするのが伝統的な内容です。このように、副業について就業規則でいまだに解禁していない職場の場合には、副業は困難です。しかし、今増えている就業規則は、「副業は許可制で認める。ただし、条件が指定される」というもので、一律に副業を禁止する例は徐々に少なくなってきています。法制度も副業がしやすくなるための改正をしています。副業の許可条件として就業規則に規定される内容の例ところで、条件としてよくある例は次の通りです。例えば、副業の条件には、次のようなものが指定されることがあります。許可制なので、申請を出すこと競業避止義務違反はないこと（ライバルを利するようなビジネス・市場が競合する会社での副業はだめ）本業を圧迫するような時間を使わないこと副業として何をするのか、会社に届出る。時間や就労先など、届出内容が決められているのでそれにしたがう。定期的に副業に関する報告を入れる*上記の内容は、代表的なものであり、個別の内容は在籍先の会社の就業規則をご参照ください。就業規則で副業の条件が指定されている場合、条件をすべてクリアしないと、副業は就業規則違反となり、懲戒の対象になります。特に、ライバル会社を利するような副業をするなどというのは、会社との信頼関係を破壊しますから、懲戒処分でも解雇などの重い処分が考えられます。３．外国人エンジニアの副業　在留資格から可能なもの？外国人エンジニアの副業は、在留資格から可能なものでなければなりません。「資格外活動」になるケースに注意外国人エンジニアの大部分は「在留資格」が「技術」になっています。在留資格が、「日本人の配偶者」など、日本でできる活動に制約がない例外的ケースを除いては、外国人エンジニアは、原則として、自分の保有している在留資格内の業務に就くことしか認められていません。そして外国人労働者全般、資格内の業務ではない副業を行う場合は、「資格外活動申請」をしなければならないことになっています。しかし、在留資格内の業務であれば、何社に所属するか、何時間仕事に就くか、といったことは制限がありません。また、在留資格である「技術」の範囲であれば、他の仕事に就くことは必ずしも禁止されていません。そこで、以下に挙げる、副業が同一資格内の業務であるとして認められる例と、認められない例をご参照いただき、資格外活動許可申請が必要かどうか、ご検討ください。在留資格「技術」で認められる副業の例・エンジニアが、プログラミングを週1回教える講師を行う＝＞技術業務の範囲内の就労として、在留資格の範囲内となります・エンジニアが、最新の技術情勢について、定期的に寄稿する＝＞上記の講師の例と同様認められています・エンジニアがボランティアで子供向け電子工作教室のアシスタントをする（無償）＝＞無償のボランティア活動は、資格内活動と認められています在留資格「技術」で認められない副業の例・エンジニアが独立起業する＝＞起業をすることは、経営管理ビザで認められる活動であり、在留資格の範囲外の活動と考えられます。そこで、資格外活動の許可申請をする必要があります。・エンジニアが、土日コンビニのバイトの手伝いをする＝＞外国人の単純労働は原則禁止になっており、その上、現状の在留資格でも認められていません。さらに、在留資格を取得した際に届出た勤務先をやめる場合、3か月以内に同一資格内の業務で再就職し、届出を14日以内に行わないと、最悪の場合、在留資格が失効することにも注意が必要です。このことから、副業を行うときは、在留資格の維持の観点から、資格内の職についておくことも必要とされます。４．資格外活動の申請について例えば、ＩＴエンジニアが、語学学校の講師を行う場合、語学学校講師は「国際業務」なので、資格外活動申請を行ったうえで申請すると許可を受けることができます。資格外活動許可申請の手続きには、以下のものが必要です。資格外活動許可申請書パスポート在留カード資格外活動許可申請書は出入国在留管理局で入手・または、出入国在留管理庁のホームページからダウンロードできます。申請許可の条件は、以下の条件に当てはまることです。在留資格外の許可を受ける際には、本業を辞めないこと本業の妨げにならないこと単純労働でないこと外国人エンジニアの副業が認められるポイントのまとめ副業が認められるには、以下１もしくは２のどちらかを満たすことが条件となります。 就業規則で認められる範囲であり在留資格内の副業であること（在留資格外の副業は、申請し許可を受ける必要がある）在留資格外活動許可を受けること。 ※以下3つの条件を満たすと許可される。元の仕事を辞めないこと元の仕事の妨げにならないこと単純労働でないこと５．外国人エンジニアの副業　困ったときは？以上の説明を理解しても、外国人エンジニアが、自身で始めたい副業についてよくわからないときは、よくルールを知っている人、よくルールを知っている専門家に相談すると、時間も節約できて、大変助かります。そこで、以下の専門部署・専門家に相談しましょう。就業規則のことは、会社の人事部へ在留資格・ビザのことは、行政書士へ人事部も、また外国人登録やビザの専門の行政書士も現在はバイリンガル対応している事業所・事務所が多くなっていますので、相談しやすいでしょう。まとめ以上にご説明したように、副業を許す就業規則があると、本業を圧迫しない程度の副業は認められることが多いと考えられます。もちろん、在留資格は問題になりますが、現在の資格内での活動をする場合、あるいは、資格外活動であっても申請の条件がそろう場合は、許可も他に特別な事情でもない限り下ります。ただし、人事部への届出・入国管理局への届出等、手続きが多くなりますので、その点には注意が必要です。入国管理局への届出は在留資格の取得の場合と同様、行政書士が専門に扱っているので、時間があまりない・事務仕事を減らしたい、という場合は、副業についても行政書士に依頼するのもよい考えでしょう。

外国人のITエンジニアを募集する日本企業は、人手不足を背景に増加しています。その一方で、給与・待遇について、外国人のニーズにマッチするものを提供できるのかどうかは、会社ごとにかなり幅があるといってよいでしょう。そこで、まず、給与について、満足のいく水準・日本の標準的な相場はどれくらいか、ＩＴエンジニアについて調査した結果をご説明します。また、待遇面で注意したいところ、そして迷った時の相談先についてもご紹介します。１．給与相場が意味を持つ理由　日本人の給与と同等以上でないとビザが下りない？外国人ITエンジニアの皆さん、突然ですが、外国人採用しようと思う会社の動機は何かわかりますか？大きく分けて2パターンあります。・日本にいない人材を採用したい（日本人にないスキルを持っている人材）・日本と同等の人材を採用したい前者は、日本人にはない高いスキルを持っておえり、住居や食費・あるいはメイドまですべて会社の経費で賄うくらいの好待遇を受けられる可能性があります。しかし、現実的には非常に少ないです。もしもこの記事を目にされているあなたが、日本で役に立つ稀少な技術を持っている場合は、給与・待遇は強気で交渉しましょう。交渉の際には、エージェントを通して交渉するのもコツの一つです。これに対して、「給与相場」が問題になるエンジニアは後者ですが、経済的メリットの他、在留制度からも日本の相場感を知っておくことが転職のカギになります。外国人には在留許可＋就労許可が必要です。いわゆるビザのことです。日本の場合、法務省令で日本人と同等の給与でないと、就労許可は下りないことになっています。そのため、日本で就労する際には「日本のエンジニアの給与相場＋外国人ならではの待遇」を検討するようにするべきなのです。なお、外国人のITエンジニアが日本で働くには、「技術」の在留資格＝就労ビザで働くのが通常です。これらのビザは、会社がサポートして取得することが通常です。ビザのサポートがあることも、当たり前のこととしないで、あるならどこまでのサポートをしてくれるか会社に確認するようにしましょう。２．ITエンジニアの給与相場は？日本人の相場を知っておこう在留資格を取得するにも、重要な給与ですが、日本人ITエンジニアの給与相場はどうなっているでしょう。DODAが調査し、2020年1月20日に公表された職種別の平均給与を見ると表のとおりです。表で見ると、上流工程のITエンジニアの収入が高め、下流が低め、ということができそうです。しかし、年齢も加味して考えますと、経験豊富なITエンジニアは下流でも600万円以上の年収が50歳以降も見込め、サラリーマンの平均年収である441万円（2018年度、国税庁調べ）は大きく上回ります。さらに、年収の相場は、職種の他、業種・あるいは領域別でも相場があります。例えばこのリンク先の調査（平均年収.jp）にあるように、同じSEで比較した場合、金融系のSE・情報通信系のSEに見られるような、技術要件が高く、かつ、好景気の業界のSEのほうが年収の相場は高くなっています。業種別のＳＥ平均年収は、最高の金融・保険業で1660万円を超え、情報通信業でも1180万円を超えるのに対し、最低の運輸・郵便業は408万円と大きな幅があります。このサイトのデータだと、金融・保険業や情報通信業があまりに高過ぎるので、正直データに偏りが見られると思いますが、どの業種を選ぶのか、また自分の技術がどの程度のレベルなのかにより、同じSEでも給与が大きく変わってくる可能性は高いと言えるでしょう。表：DODA調べ　技術系（IT/通信）エンジニア職種別平均年（2019年）ところで、ITエンジニアの年収でよく言われるのは「600万円の壁」です。600万円をこえた年収で働くことが難しいことや、600万円を超えてくると給与の満足度が上がることから、よく引き合いに出される年収の額です。職種別の一覧をみると、平均年収が600万円をこえる職種は全年代を通した調査結果では上流の少数の職種です。しかし、年齢が40歳を超えてくると、平均年収が600万円を超える職種が少し多くなってきます。50歳を超えると、大部分の職種で平均年収は600万円以上となります。例えばデバッグ・テスターも年収の水準が上がり、661万円が平均年収となり、はるかに全サラリーマン平均年収を超えてきます。地味・地道といわれる仕事ですが、日本で長く働くことを考えると、魅力が上がる職種の一つと考えられるでしょう。このように、給与は年齢や経験も加味して考えて、納得できる給与であるといえるか、検討することが必要です。3.外国人ITエンジニア　給与以外の待遇で気をつけることは？給与相場を考えるうえで、給与「だけ」を考えるのはおすすめしません。例えば同じ550万円の給与でどの会社がよいか、悩む場合は次のような要素を考えることが重要です。・残業時間の多さ・福利厚生・会社の研修やメンターなどの制度・家族のビザ取得サポート残業時間と合わせてハードワークすぎる職場ではないかなど、実際の働き方を知っておかないと給与だけで判断してしまうのは健康も損なう可能性すらあります。気をつけたいところです。福利厚生の中では、特別休暇の他、例えば食費補助や会社からの食事支給など、根を詰めて働くITエンジニアの感覚にフィットして、なおかつ経済的にもメリットのある制度・健康診断は会社が負担するか、または自費での負担が軽減できるか、など、出費の大きな費目のもの・出費が頻繁になるものは特にチェックしておくとよいでしょう。外国籍の方が日本で生活する以上は日本語もブラッシュアップが常に必要になるため、給与の中から自己投資することを考えると、日本語学習・研修については会社の補助や、会社の独自の教育プログラムなどがあったほうがよいでしょう。また、家族の帯同の際に、家族のビザサポートがあるかどうかも、自己負担額を減らしてくれます。ビザ取得の経験のある会社の後ろ盾があると、個人で手続するより相当安心できるものです。家族にもサポートがあるかどうか、必ず確認しておきたいところです。4.３． 外国人ITエンジニア、悩んだ時に効くサービスはG Talentそういうわけで、外国人ITエンジニアの給与相場は、ビザを取るときにも必要になるので、同種の日本人の職種・業種と同じ相場感のある給与を目指して会社と交渉しましょう。しかし、他にもビザサポート・福利厚生や教育研修プログラムなどで、実質的に給与に影響の出る要素は多いものですし、これらを一つ一つ交渉していくのはなかなか骨の折れる作業ですし、最終的に絞り込んだ会社数社で悩むことも少なくないでしょう。この点、外国人専門の採用サービス・エージェントを使うとメリットが大きいと考えられます。例えばG Talentのサービスなら、ＩＴ人材に精通した、バイリンガルのサポートを受けることができます。交渉の際にも、個人と会社の橋渡しをしっかりしてくれます。言葉の点で悩むことはありません。さらに、Ｇ Talentは母体が長年の実績のある英会話スクールです。会社の研修プログラムにもノウハウがあり、採用企業の教育研修プログラムにも詳しいので、客観的なアドバイス・インサイトを提供してくれます。それに、Ｇ Talentは、各企業のバイリンガル・グローバル人材の採用実績も熟知しています。実績のある企業の案件を多く持っているので、外国籍のＩＴエンジニアの候補者の皆さんの選択肢がＧＴtalentのサービスを受けた後なら広がります。外国人ITエンジニアの採用ならG Talenthttps://www.gtalent.jp/まとめ外国人ＩＴエンジニアの給与相場は、日本人のＩＴエンジニアの給与相場と同じに考えられます。ビザの要件にも日本人同等の給与であることが必要とされています。おおむね、ＩＴエンジニアの給与水準はサラリーマン全般を上回る水準であると考えられますが、下流工程の一部の若手にとっては飛びぬけて魅力的な給与ということでもないようです。ただし、福利厚生・会社からの研修・ビザのサポートなどもトータルで見ないと外国人エンジニアの場合給与の実質額がわかりにくいものです。Ｇ Talentの専門のアドバイザーの協力も求め、ぜひ納得した給与で転職しましょう。

Companies recruiting foreign IT engineers are increasing due to the labor shortage in Japan.On the other hand, there are considerable differences between companies in terms of salary and treatment that can be provided that match the needs of foreigners.So, first of all, we will explain the results of a survey on IT engineers to find out what level of salary is satisfactory and what is the standard salary market trend in Japan. In addition, we will introduce the points you should be careful with in terms of treatment and to who consult when you are in doubt.１．1. Why is the salary market trend important? Isn’t your visa issued unless your salary is at least equal to the Japanese salary?What do you think is the motivation for companies to hire a foreigner?There are two main patterns.・ They wants to recruit talent that is not available in Japan・ They wants to recruit talent equivalent to JapanFirst one is those who have a great skills which Japanese don’t have and get enough treatment to cover everything from housing, meals and maids, all this as company expenses. However, there are few talents in reality.If you see this article and have a rare skill that can be useful in Japan, be bullish on salary and treatment. When negotiating, one of the tips is to negotiate through agents.On the other hand, the latter is the engineer whose salary market is a problem. However, in addition to economic benefits, knowing the Japanese market from the residency system is the key to changing jobs.Foreigners need a residence permit and work permit. So-called visa. In the case of Japan, a work permit will not be granted unless the salary is equivalent to that of a Japanese by a Ministry of Justice ordinance. Therefore, when you work in Japan, you should consider the “salary market of Japanese engineers” and “treatment unique to foreigners”.In addition, in order for foreign IT engineers to work in Japan, it is normal to work with a “technical” status of residence = workable visa. These visas are usually obtained with support from the company. Don’t take visa support as granted, and in case there is support available, ask your company how much support you can get from them.２．What is the salary market trend for foreign IT engineers? Let’s get to know the Japanese IT engineer’s salary market.Since salary is an important part for obtaining the status of residence, then what is the salary market for Japanese IT engineers? What we’ll say from now shows the average salary by occupational type, as surveyed by DODA who is one of the largest HR company in Japan and published on January 20, 2020.As the survey, it can be said that the income of IT engineers in the upstream process is higher and that the downstream is lower.However, considering the age, experienced IT engineers can expect an annual income of over 6 million yen downstream even after the age of 50, and it exceeds the 4.41 million yen which is the average salary of workers in Japan (FY2018, according to the National Tax Agency).In addition, the market of annual income for IT engineer is not only by occupation but also by industry or area.For example, as shown in the survey at this link (Heikinnensyu.jp), if you compare the same SE position, the industry with high technical requirements and high economic conditions, such as those found in financial SE and information and communication, has higher annual income.The average annual SE income by industry exceeds 16.6 million yen in the highest finance and insurance industries and 11.8 million yen in the information and communications industry, while the lowest in the transportation and postal industries has a wide range of 4.80 million yen.In our opinion, the finance and insurance industry and the information and communication industry are too high on the website, there might be some bias for the data. However, depending on which industry you choose and on your level of technological skills, these can be said that salary is likely to change greatly even for the same SE position.By the way, “The wall of 6 million yen” is often said for the annual salary of IT engineers. Because it is difficult to work with an annual income exceeding 6 million yen and salary satisfaction increases when it exceeds 6 million yen.Looking at the whole occupations in Japan, the occupations with an average annual income of more than 6 million yen are a small number of occupations in the upstream according to the survey results through all ages.However, as the age increases, the number of occupations whose average annual income exceeds 6 million yen will increase slightly. Beyond the age of 50, the average annual income for most occupations is over 6 million yen.For example, the debug tester’s annual income has also risen, with an average annual income of 6.61 million yen, far exceeding the average annual income of all office workers. It is a job that is said to be simple and steady, but considering that you will work for a long time in Japan, it will be considered as one of the more attractive jobs.In this way, it is necessary to consider whether the salary is an acceptable one, considering age and experience.3.What should foreign IT Engineers be aware of other than salary?It is not recommended to only consider salary market when considering the salary.For example, if you are wondering which company is better with the same 5.5-million-yen salary, it is important to consider the following factors.・ Overtime working hours・ Welfare・ Systems such as company training and mentors・ Support for family visa acquisitionIt is important to get to know the actual working style, such as whether the workplace is too hard together with overtime hours, judging from salary alone may even damage your health. So it is important to be careful with.Among benefits, other than special holidays, there are systems and health examinations that fit the sense of IT engineers who work hard, such as subsidized food and meals provided by the company, and that are economically beneficial. It is a good idea to pay particular attention to items that require a large amount of expenditure, such as whether they will bear the burden or reduce the burden at their own expense.As a foreigner living in Japan, the Japanese language is always needed to be improved. It would be better if the company has an educational program.Also, if you have family visa support, you can reduce your out-of-pocket expenses. It is important to make sure if your family will be supported.4.G Talent is the service that supports Foreign IT engineer decisions.For that reason, the salary of foreign IT engineers is also required when obtaining a visa, so let’s negotiate with the company to aim for a salary with the same market price as the Japanese occupation and industry.However, there are many other factors that actually affect salary, such as visa support, benefits and educational training programs, and negotiating these one by one is a difficult task. And, in the end, you’ll often find yourself worried about some of the several companies you’ve narrowed it down.In this regard, it is considered that using recruitment service agents specializing in foreigners has a great advantage.For example, with our G Talent’s service, you can get bilingual support expert on IT talent with free. It will help you bridge the gap between individuals and companies during negotiations. And you don’t need to worry about words.In addition, G Talent is a long-established English conversation school. The company also has know-how in training programs and is well-versed in the education and training programs of recruiting companies, providing objective advice and insights.Therefore, G Talent is well aware of the recruitment performance of bilingual global talent at each company. We have a lot of projects with companies with a proven track record, so if you are a candidate for a foreign IT engineer, your options will be expanded after receiving the GTalent service.G Talent – Professional IT Recruitmenthttps://www.gtalent.jp/ConlclusionThe salary market of foreign IT engineers is considered the same as the salary of Japanese IT engineers. Visa requirements also require a salary equivalent to Japanese by Japanese government.In general, the salary level of IT engineers is considered to be higher than the general office workers, but it does not seem to be an attractive salary for some young people in the downstream process.However, it is difficult for foreign engineers to understand the actual total amount of salary if they don’t look at the benefits, like training from the company, visa support, etc. We recommend you to seek the help of a professional advisor like G Talent and be sure to change jobs with a reasonable salary.

日本で働く外国人は、日本の「社会保険制度」に加入することになります。ルールに従って保険料を納めていないと、病気になったときの治療費が高額になるなど、不利益を被るおそれがあります。また、すでに日本で働いている外国人が国内で転職する場合も注意が必要。決められた期間内に手続きをしないと、やはり不利益を受けたり損をしたりするリスクがあります。今回は、日本での就業を考えている外国人の方や、日本国内で転職を考えている外国人のために、日本の社会保険制度について解説していきます。外国人は日本の社会保険に加入しなければいけない？原則として、日本では国籍を問わず外国人も社会保険に加入しなければいけません。日本の社会保険は、「年金保険」「医療保険（健康保険）」「労災保険」「雇用保険」「介護保険」の5つがあります。年金保険年金保険とは、働いている世代が支払う保険料が65歳以上の高齢者に給付される仕組みのことです。日本の年金保険は、「国民年金」と「厚生年金」の２種類があります。国民年金は、日本に住むすべての20歳以上60歳未満の人は加入が義務付けられており、外国人も例外ではありません。厚生年金は、会社員や公務員が国民年金にプラスして加入する年金のことで、こちらも外国人にも加入義務があります。なお、厚生年金の保険料は毎月の給料から天引きされますが、会社が半分を負担してくれます。とはいえ、外国人労働者からすると、「母国でも年金に加入しているから、日本でも加入すると保険料の負担が大きい･･･」「将来、母国に帰るから保険料が掛け捨てになる･･･」といった不安があると思います。このような外国人の懸念事項を解消するために設けられているのが「社会保障協定」と「脱退一時金」の制度です。社会保障協定とは？母国で年金に加入している外国人にとっては、日本でも年金に加入することで保険料を二重払いすることになります。また、日本で年金を受給するには、一定期間、年金に加入していなければいけないので、保険料が掛け捨てになってしまうおそれがあります。このような不利益を避けるために設けられているのが「社会保障協定」です。社会保障協定は、日本と社会保障協定を締結している国から来た外国人は、日本で働く期間に応じて日本か母国いずれか一方の年金に加入すればいいとする制度です。>> 社会保障協定の詳細はこちら脱退一時金とは？脱退一時金とは、日本の厚生年金・国民年金に加入した外国人が年金を受け取る前に帰国した場合に、一定額のお金を受け取ることができる制度です。>> 脱退一時金の詳細はこちら医療保険（健康保険）医療保険（健康保険）とは、社会全体で医療費の負担を支え合う制度です。医療保険に加入していることで、病気になったりケガをしたりして医療機関を受診したときに医療費の負担が軽減されたり、入院や手術で高額な医療費がかかるときの負担を軽減できたりします。「健康保険」と言ったら、一般的に会社員が加入する健康保険のことを指し、外国人労働者も日本人労働者と同様に加入義務があります。保険料は毎月の給料から天引きされますが、半分は会社が負担してくれます。一方で、自営業者や専業主婦など会社員でない人が加入するのが「国民健康保険」です。外国人も、3ヶ月以上日本に滞在する場合は国民健康保険に加入する必要があります。なお、保険料は全額負担で、金額は住んでいる自治体によって変わってきます。労災保険労災保険とは、会社の従業員が仕事中や通勤中に、事故や災害などでケガをしたり病気になったり、身体に障害が残ったり死亡したりした場合に保険金が給付される制度です。外国人労働者も日本人労働者と同様に労災保険に加入する必要があります。なお、労災保険の保険料は会社が全額を負担するため、従業員の負担はありません。雇用保険雇用保険とは、従業員が失業した場合などに従業員の生活の安定を図るとともに、再就職を促進するために必要な給付をする制度。いわゆる「失業手当」は雇用保険による給付です。「31日以上引き続き雇用されることが見込まれる者」「1週間の所定労働時間が20時間以上である」という条件を満たしていれば、外国人労働者も日本人労働者と同様に雇用保険に加入する必要があります。なお、雇用保険の保険料は毎月の給料から天引きされますが、会社が一部を負担してくれます。介護保険介護保険とは、介護を必要とする高齢者を社会全体で支える制度です。40歳以上65歳未満で医療保険に加入している人や65歳以上の人は加入する義務があり、外国人も例外ではありません。介護保険の保険料は40歳になった月から支払う必要があり、医療保険（健康保険）の保険料と一緒に徴収されます。会社員の場合は、毎月の給料から天引きされますが、半分は会社が負担してくれます。会社員でない人は、国民健康保険料と合わせて住んでいる自治体に納める必要があります。転職する際の社会保険の手続きすでに日本で働いている外国人の方が日本国内で転職するときは、社会保険に関する手続きが必要になります。離職期間がなく、すぐに新たな転職先に勤務する場合は、ほとんどの手続きを転職先がおこなってくれます。一方で、離職期間が生じる場合は、自分でおこなわなければいけない手続きがあるので注意が必要です。年金保険に必要な手続きすぐに転職する場合は、転職先に年金手帳を提出するだけでOK。担当者が手続きをしてくれます。離職期間が生じる場合は、厚生年金から国民年金に切り替える手続きが必要になります。退職の翌日から14日以内に、住んでいる自治体の窓口（市区町村役場）で手続きをおこないましょう。医療保険（健康保険）に必要な手続きすぐに転職する場合は、転職先で健康保険に加入することになりますが、手続きは転職先の担当者がおこなってくれます。離職期間が生じる場合は、「任意継続」か「国民健康保険への加入」かのいずれかです。原則として、会社を辞めればその会社で加入していた健康保険の被保険者資格を喪失しますが、一定の条件を満たしていれば、会社を辞めた後の2年間、同じ健康保険に加入し続けることができます（任意継続）。任意継続の手続きは、退職日の翌日から20日以内に、加入していた健康保険組合の窓口に必要書類を提出しておこないます。任意継続をしない場合は、国民健康保険に加入することになります。国民健康保険への加入手続きは、退職の翌日から14日以内に住んでいる自治体の窓口（市区町村役場）でおこないましょう。労災保険に必要な手続きすぐに転職する場合は、転職先で労災保険に加入することになりますが、手続きは転職先の担当者がおこなってくれます。また、離職期間が生じる場合も離職期間中は労災保険に未加入となるだけなので、特に自分で手続きをおこなう必要はありません。雇用保険に必要な手続きすぐに転職する場合は、辞めた会社から受け取った雇用保険被保険者証と離職票を転職先に提出するだけでOK。担当者が手続きをしてくれます。離職期間が生じる場合は、いわゆる「失業手当」を受給できる可能性があります。その場合は、住んでいる自治体を管轄するハローワークに問い合わせて手続きをするようにしましょう。介護保険に必要な手続き介護保険は医療保険（健康保険）と一体になっているため、医療保険（健康保険）に必要な手続きをおこなえばOKです。まとめ外国人労働者にも日本の社会保険が適用になるため、日本人労働者と同じように社会保険のメリットを享受することができます。もちろんそのためには、保険料の納付が必要です。日本で安心して働くため、基本的な社会保険の仕組みを理解したうえで、きちんと保険料を納めるようにしましょう。また、すでに日本で働いている外国人労働者が会社を辞めて離職期間が生じる場合は、自分でおこなうべき手続きがあります。医療保険（健康保険）や雇用保険（失業手当）は、離職期間中の生活に大きな影響を与えるものなので、不利益を被らないよう忘れずに手続きをするようにしましょう。

優秀な外国人社員を採用したのに、日本の環境に馴染めずに能力を発揮してくれない。そんな事態に陥ることがないよう、環境変化への適応能力である「レジリエンス」の獲得の仕方、高め方を解説していきます。これからの外国人採用に必要なこと採用難が続く中、国内における外国人労働者は年々増加しています。厚生労働省が発表した「外国人雇用についての届出状況」によると、外国人労働者数は約146万人（平成30年10月末現在）おり、過去最高を更新したとの発表がありました。中でも、在留資格別にみるとIT業界に必要な「専門的・技術的分野の在留資格者」は27万6770 人と、前年同期比で3万8358 人増加しています。今後も外国人社員の採用が増えていく中で、企業として考えなくてはならないのは採用後のミスマッチです。特に最近では、日々上達する可能性がある日本語力よりも、打たれ強さや柔軟性、メンタルの強さなどの「レジリエンス」が重要視されているのです。参考：「外国人雇用状況」の届出状況まとめ／厚生労働省レジリエンスについて現代社会における人間関係の複雑化や労働力不足、さらに近年の「働き方改革」や「ダイバーシティ」の促進により、ビジネス環境は大きな変革期を迎えています。これらの複雑化する環境変化に適応する能力として、注目する企業が増え続けているのが「レジリエンス」です。レジリエンスとはレジリエンスとは、物質や物体に対して外力が加わった時の跳ね返り・弾力・回復力・復元力などの意味を持ち、工学や物理学の世界で使われていた言葉です。その後、ストレスと共に生態環境学や心理学でも使われるようになり、近年では「環境や様々な状況の変化に対して柔軟に適応する力」として、個人・組織におけるリスク対応能力や危機管理能力を測るために活用されています。注目されている理由レジリエンスが注目されるようになった要因は、「労働環境の変化」にあります。これは、仕事量の増加や人間関係によるストレスを感じる日本人労働者の増加だけではなく、人手不足による外国人労働者の雇用や育成に関する環境の変化も大きく影響しています。ダイバーシティの環境下では、国籍などの違いによる個人の思考や文化、価値観の多様化に対応することがとても重要。また、ダイバーシティ・マネジメントの観点から、組織内のレジリエンスを高めることは有効な手段です。すでに欧米では、グローバル企業の多くがレジリエンスを高める研修や育成などを取り入れた組織づくりを行っています。レジリエンス力を獲得するための取り組み優秀な外国人社員が本来の能力を発揮するためにも、レジリエンス力を獲得しやすい環境づくりや育成が大切です。まずは、外国人労働者の思考癖を把握することから始めましょう。これは本人も自覚する必要がありますが、失敗してしまった時や思うようにいかない時に、どのような考えや感情になるのか。過去の出来事なども振り返りながら、その傾向を理解した上で状況にあった取り組みを行うと効果的です。思考や感情をコントロール感情や思考をはじめ、強みや弱み、価値観などを正しく把握する「自己認識」は、精神面におけるレジリエンス力を高める上でとても大事です。「自分にとって何が大切か」という思考が理解できるようになると、目標に対して結果が出るまで喜怒哀楽の感情をコントロールすることが可能になる。これによって、状況に応じた柔軟な行動がとれるようになっていきます。小さな成功体験でポジティブにエンジニアが携わる案件はプロジェクトによっても工数や期間が変わります。例えば、規模の大きな業務を任せるときは目標を細かく区切って設定し、完了するたびに賞賛するというリズムをつくると効果的です。特に外国人労働者にとって、他国で自分の存在価値が認められることやスキルを活かせている実感はモチベーションに繋がります。このポジティブな思考や満足感が定着することで、逆境に陥った時でも、それを乗り越える強い意志や前向きな姿勢が身に付くのです。ネガティブな思考グセの見直し失敗した時や不安になる出来事があった時は、国籍関係なく誰もが良い気持ちにはなりません。ただ、これらのマイナスな局面においても、受け取り方やその後の行動によって大きな差が出ます。ネガティブ思考になりがちな人には、なぜそうなっているのかを客観的に受け止めた上で、分析するように伴走しましょう。そうすることで、感情的にならず冷静な判断ができるようになっていきます。キャリアゴールの明確化優秀な外国人社員にとって、自分が携わりたい仕事やキャリアゴールが明確であることは、培ってきた実力を100％発揮するためにも重要です。目標とするゴールが見えていれば、困難やストレスがかかるシーンに直面した時でも、絶対に乗り越えるという強い意気込みで仕事に向かってくれます。また、定期的な面談を通して、キャリアゴールまでのプロセスや目標の進捗をフィードバックし、周囲にも現状を理解してもらうことが大切。社内に自分の努力が共有されていることで、自己尊厳や自己効力感が高まり、レジリエンス力も強化されます。プライベートの充実外国人労働者の中には、異文化ストレスにより心身の健康が損なわれ、やむを得ずに帰国するケースがあります。これは、仕事で高いパフォーマンスを発揮するためのエネルギーとなる、プライベートの充実度が影響している場合もあるのです。母国にいる家族や友人と離れた場所で、新たな関係を築くのは簡単なことではありません。そのため、仕事以外の交友関係や趣味の時間を確保し、心に余裕をもったライフスタイルを築けるようサポートすることが大切です。外国人社員が活躍できる組織へダイバーシティにおいて、組織力を高めていくためには外国人労働者の一人ひとりが環境の変化に適応できる状態である必要があります。では、「レジリエンス」を高める効果的な施策はどのようなものがあるのか。人事や育成をはじめとした環境づくりの観点からいくつかご紹介していきます。レジリエンスを高める研修プログラムの導入現在、「レジリエンス」を高めることを目的とした研修プログラムは、専門教育機関によって数多く開発されています。例えば、レジリンスの概念を理解した上で、これまでの人生で打たれ強かった場面についてディスカッションし、状況・思考・感情についてグループワークで整理・トレーニングするプログラムがあります。他にも、ストレスが高い職場環境でも心が折れないレジリエンス力を高めるための、マインドフルネス瞑想法を取り入れたプログラムなどもあるので、企業ごとの社風や目的に応じた外部研修を選び、有効活用しましょう。海外文化を理解したワークライフバランスの促進日本でもよく耳にするようになったワークライフバランス。しかし、海外に比べると浸透度はまだ低い状態です。これは、ワークライフバランスを「仕事と生活の比率を最適化する取り組み」と誤解している企業が多いことも原因のひとつ。本来は「生活と仕事の調和により得られる相乗効果・好循環」という意味なので、外国人労働者がギャップを感じてしまうのです。世界で最も幸せな国のひとつであるデンマークは、1週間の労働時間が平均33時間であるにもかかわらず、労働生産性は世界ランキング上位。そこには、仕事以外で得られる趣味やスキルアップ、大切な人との時間による幸福度が影響していると言われています。ビジネスにおける多様性が重要視されている昨今、海外とのビジネス文化や習慣の違いを把握し、お互いにとってより良い働き方を追求することが求められています。予防が大切なメンタルヘルスケア対策外国人労働者の精神状態に悪影響を与える要因は、労働環境のギャップや職場内の異文化ストレス、母国を離れた生活で感じる寂しさなど様々です。それらの心理的な衝撃や葛藤をケアするためにも、メンタルヘルスケア対策の強化は必須といえるでしょう。企業のトップや上司が主体となって従業員の業務パフォーマンスと心理状態の現状を把握して改善へと導く「ラインケア」、外国人労働者本人がメンタルヘルスに関する知識を正しく習得し、自分自身がどのような場面でストレスを感じるかを把握して対策する「セルフケア」など、社内全体で定期的なメンタルヘルスケアの予防に取り組むことが大切です。まとめ2020年代に向けて社会の多様性はさらに進み、国籍や性別を問わず様々な人たちが交わることで、労働環境がより複雑になっていくことは目に見えています。特に異文化ストレスを感じやすい外国人労働者が、あらゆる労働環境において柔軟に適応する能力「レジリエンス」を高めることは、本来期待されるパフォーマンスを発揮する上で重要です。外部の研修プログラムやメンタルヘルスケアなどの対策を早急に進めながら、企業文化としてレジリエンス力を育む環境を定着させ、採用後のミスマッチ解消や定着率を安定させる効果に繋げていきましょう。

Currently, AI engineers are the first on the list of most demanded engineers around the world. In Japan, the battle for talented AI engineers has begun, regardless of the size of the company, and of course foreigners are also targeted.This article summarizes the job description, salary level, and necessary skills for foreign IT engineers seeking a place to work as an AI engineer in Japan. Please make use of it to prepare for job-hunting in Japan.AI Engineers in JapanAI engineers job descriptionAI engineers are professionals who develop systems that use AI (artificial intelligence) and analyze data accumulated in AI. AI engineers are still new positions, so the names may differ depending on the industry or company. In terms of recruitment guidelines, you may see names such as machine learning engineer and data scientist, but they can all be regarded as a kind of AI engineer.To put it simply, machine learning engineers develop systems using AI, so you can say they are, “AI construction experts”. A data scientist analyzes the data learned by AI and improves the system. In other words, it is like an “expert who uses AI”.What’s the difference between AI engineers from overseas and Japan?There is no big difference between an overseas or Japan role as an AI engineer. Basically, the work of AI engineers is to think about how to process data and how to use it in business, and to construct and verify an optimal AI system.What is the income of AI engineers?Compared to general IT engineers, AI engineers with advanced expertise have a higher annual income level, which goes from around 6 million to 12 million yen, depending on their ability and experience. In particular, the demand for engineers with practical experience in AI development is high, and there are many great positions that exceed 10 million yen in annual income.It is said that AI-related technologies in Japan are falling behind compared to overseas, but potential AI Unicorn led by AI Unicorn “Preferred Networks” have been born one after another in Japan for the past few years. There are many AI-related startups that have succeeded in raising large-scale funds, and many companies are hiring AI engineers with high treatment. Companies such as Sony, Toshiba, and Toyota that represent Japan are also investing heavily in AI human resources.In this way, a number of Japanese companies are starting to focus on business development using AI to strengthen their competitiveness, and actions toward the acquisition of AI engineers are active. There are many opportunities for foreign AI engineers in Japan.Now is the time to start your career as an AI engineer in Japan!According to the Ministry of Economy, Trade and Industry’s “Survey on Supply and Demand for IT Human Resources” (March 2019), there is a shortage of 34,000 AI engineers in Japan in 2018. Looking ahead, we expect AI demand growth to be “average”, and if we do not take into account productivity increases, we will have a shortage of 97,000 AI engineers in 2025 and 145,000 AI engineers in 2030.Unless the gap between supply and demand for AI engineers is filled, the competition for human resources should continue, and naturally, foreign AI engineers are also the target. In this situation, it is now a good time for a foreigner to find a job at a Japanese company as an AI engineer.Skills Required of AI EngineersCompared to general IT engineers, AI engineers require a high level of expertise. To be active as an AI engineer, at least the following knowledge and skills will be indispensable.Deep understanding of AI including machine learning and deep learningOf course, the most important thing is to understand AI. If you do not understand the essence and concepts of AI, like what is AI and what can be done with AI, you will not be able to work as an AI engineer.A general IT engineer has a strong image of building a system according to specifications, but an AI engineer is different. Rather than work as instructed, it is the AI engineer who participates from the upstream process of the project and makes a plan about how to solve it by using AI.If an AI engineer does not understand the characteristics of AI deeply, there is a high risk that the project will fail, and you may end up with a system that is completely useless.. To avoid this, it is important to know the essence of AI and understand the basics of machine learning and deep learning.Programming skillsProgramming skills are required in order to develop systems using AI. Currently, the most popular programming language for AI development is “Python”. Python is an easy-to-use language for AI development, and has a rich library of machine learning and deep learning. As an AI engineer, programming skills in Python and skills to master Python libraries are indispensable.Other programming languages often used for AI development besides Python include C ++, Lisp, and Julia.Mathematics knowledgeTo understand AI and machine learning algorithms, mathematical knowledge like differentiation, linear algebra, vectors, matrices, and probabilities is required. In addition, parameter adjustment is repeated to improve the accuracy of the AI model, but understanding mathematics is indispensable because the parameters are also based on mathematical expressions.Knowledge of database operationTo predict the future by referring to a huge amount of past data, and to find the optimal solution from this big data is AI’s job. But the data given to AI is important in order to obtain a highly accurate output. In order to handle the data given to AI efficiently, it is desirable to have knowledge of database applications, like MySQL and NoSQL.Follow Your Ideal CareerAI engineers in large companiesAs an AI engineer, if you are involved in a big project while earning a stable and high income, you should aim to find a job in a large company. Large companies such as Toshiba, Panasonic, NEC, Toyota, and three megabanks are focusing on acquiring AI engineers both in Japan and overseas. Large companies have not only AI engineers but also excellent IT engineers, so if you want to improve yourself in a high-level environment, you should try to find a job at a major company.AI engineer in a startup or a venture companyAs mentioned above, AI-related startup companies have been launched one after another in Japan. Employing or changing to an AI startup venture can be an attractive option. Of course, startups and ventures may not reach the salary you want because some companies don’t have abundant funds. However, the experience of joining and starting up a business from the beginning of the company’s founding should have a significant positive impact on the career development of AI engineers.ConclusionIn order to strengthen Japan’s competitiveness, the government has formulated an “AI Strategy” to train 250,000 human resources who can master AI each year. Although there is a shortage of AI engineers, human resources will definitely increase in the future. If that is the case, the skills and experiences of individual AI engineers will become more powerful.Whatever job method you choose, whatever kind of company you work for, if you are an AI engineer who will be chosen in the following 5 or 10 years, it is important to accumulate knowledge and improve your skills every day.

If you are a foreign IT engineer who wants to find a job or change jobs in Japan, there are not only engineers specialized in specific fields of expertise but also “full-stack engineers”, those who have multiple skills.In this article, we will explain the current situation of full-stack engineers in Japan. Such as, what skills are required for foreign employees to work as full-stack engineers in Japan, or what kind of job you will be responsible for and in what kind of company or how much can you earn.Full-Stack Engineers in Japan“Full stack engineer” is the name that has become popular in recent years, but its meaning is almost the same as “multi-engineer”. It is a general term for IT engineers with multiple skills, and does not refer to engineers engaged in specific occupations.More specifically, a full stack engineer is a person who has a wide range of knowledge and skills related to IT system development and can perform various kinds of development by himself/herself. It is a versatile IT engineer who is familiar with infrastructure and security, also familiar with web system development, and can develop iOS and Android applications too.Full-Stack engineers that Japanese companies are looking forOverseas companies, especially English-speaking companies, have established a division of labor for IT engineers, and their evaluation depends on how advanced their skills are in their field of expertise. For this reason, IT engineers with a specialty tend to have higher estimation and salaries rather than full-stack engineers with a wide range of specialties.On the other hand, traditionally Japanese companies have a culture of handling work across job types or departments, and those IT engineers who are capable of doing many types of different jobs, rather than just specialize in one thing, are more treasured. The recruitment policy also reflects the Japanese way of thinking, and Japanese companies welcome full-stack engineers who can do anything by themselves.Job description and income of a Full-Stack engineerThere are many IT engineers with specific skills, but full-stack engineers with multiple skills are rare. For that reason, in Japan, the market value is higher than the typical IT engineers, and the salary and income tend to be higher.These are statistics just for reference, but according to the Ministry of Economy, Trade and Industry’s “Survey of IT-related industry salary, etc.” (August 2017), the average annual salary of Japanese engineers was 5.92 million yen. Based on the results of this survey, the average annual income of a full-stack engineer can be expected to be between 6 and 10 million yen.Skills in Demand for Full-Stack EngineersThere are various types of IT engineers in the world, but a full-stack engineer is an engineer who can fulfill many roles by herself/himself. For that reason, the knowledge and skills required are extensive. It depends on the company you work in and the project you are working on, but you should consider that the following knowledge and skills are required.・Knowledge and skills as an Infrastructure engineerKnowledge and skills to design, build and operate infrastructure such as networks, servers and databases.・Knowledge and skill as a web engineerKnowledge and skills as a front-end engineer and back-end engineer involved in the design, development and operation of websites and web services.・Knowledge and skills as an Application EngineerKnowledge and skills for designing, developing, and testing application systems such as business systems, web apps, and smartphone apps.・Programming skills as a programmerProgramming skills using each programming language. PHP, Ruby, Go, Python, Java, C #, JavaScript, etc. are major programming languages, but if you call yourself a full-stack engineer, you should not only learn one language, ideally, you should be able to develop a system in multiple languages.“All skills are average level” is that enough!?For full-stack engineers, there is the impression that it is a super engineer who can do anything, but there is also a negative image and is that what they do is too wide and superficial and that everything is halfway. Certainly, they tend to have an average level, if they cover many fields.To be active as a full-stack engineer, it is essential to have a wide range of IT knowledge and skills, and it is also important to be specialized in a field that no one can beat you. Even in the IT industry, where the transition is fast, the trend of six months ago is said to be old. Among them, the ability to adapt to the trend may be the most important, such as identifying areas where needs will increase in the future while constantly feeling changes in demand, and making efforts to grow your skills.Build Your Ideal Career as a Full-Stack Engineer!Full-stack engineers in large companiesAs mentioned above, full-stack engineers are engineers who work in a wide range of tasks, but in actual system development sites, it is common that multiple engineers with different specialized fields are engaged in their duties. Especially in large companies, it is better to think that there are few cases where full-stack engineers handle all fields and processes because the division of labor of engineers has been established.That doesn’t mean that large companies don’t have a full-stack engineer position. Using a wide range of knowledge and skills as a full-stack engineer, it is possible to play an active role as a development manager. Of course, in order to become a manager, management ability to supervise multiple engineers with different roles is essential.Full-stack engineer in start-ups and venture companiesStart-up venture companies are highly demanding for full-stack engineers. Many startups and venture companies are developing IT systems with limited funds. That’s why a full-stack engineer allows companies to have an excellent productivity with a small number of people. In extreme cases, a single full-stack engineer can do it from start to finish, which is more cost-effective than developing multiple engineers with different specialties.Of course, full-stack engineers working at start-up ventures are more responsible, but it is attractive to be able to engage in the entire project with great discretion.Full-stack engineers also have advantages as freelancers (independence and entrepreneurship).If you are an engineer who wants to work as a freelancer in the future or an engineer who is thinking of starting a business, experience as a full-stack engineer will become advantageous.If you become independent as a freelancer or start a business, naturally, a full-stack engineer with a wide range of knowledge and skills will be able to accept more orders. You can also hold multiple projects, so you can aim to increase your income while choosing your own job.Besides, full-stack engineers who can develop in multiple programming languages can make course corrections easier. This is the same as the two-sword style of the baseball player Shohei Ohtani who can play an active role as a batter when he cannot throw as a pitcher. Even if one programming language declines, a full stack engineer who can develop in another language should have a low risk of losing your job.ConclusionA full-stack engineer is an engineer who has a lot of knowledge and skills, but of course, no one has a lot of knowledge and skills from the beginning. The correct way of thinking is that only those who have worked hard as IT engineers and who have continued to improve their skills will eventually be able to become skilled full-stack engineers.Foreign IT engineers must not only improve their skills as engineers, but also clear the language barrier. It is not easy for a foreign IT engineer to become a full stack engineer in a Japanese company, but making efforts to become a full stack engineer will surely be a future asset. We encourage you to improve your knowledge and skills and walk towards your ideal career.

今、世界中で求められているエンジニアの筆頭がAIエンジニアです。日本でも、企業規模を問わず優秀なAIエンジニアの争奪戦が始まっており、もちろん外国人もその対象になっています。本記事では、AIエンジニアとしての活躍の場を日本に求める外国人ITエンジニアに向けて、日本での仕事内容や給与水準、必要なスキルなどをまとめています。日本での就職・転職準備としてぜひお役立てください。日本のAIエンジニアAIエンジニアの仕事内容AIエンジニアとは、AI（人工知能）を使ったシステムを開発したり、AIに蓄積されたデータを解析したりする専門職のことです。AIエンジニアはまだ新しい職種なので、業界や企業によって呼び方が異なる場合があります。求人募集の要項などでは「機械学習エンジニア」や「データサイエンティスト」といった名称を見かけることもあると思いますが、いずれもAIエンジニアの一種だと捉えていいでしょう。分かりやすく言えば、機械学習エンジニアはAIを使ったシステム開発をおこなう、いわば「AIを構築する専門家」。データサイエンティストはAIが学習したデータを解析して、システムの改善などをおこなう、いわば「AIを活用する専門家」というイメージです。海外のAIエンジニアとの違い海外のAIエンジニアも日本のAIエンジニアも、その役割に大きな差はありません。基本的に、どのようにデータを処理して、どのようにビジネスに活かすのかを考え、最適なAIシステムを構築・検証していくのがAIエンジニアの仕事です。気になるAIエンジニアの収入は？一般的なITエンジニアに比べて高度な専門性を有するAIエンジニアの年収水準は高めで、能力や経験によって差はありますが600万円～1,200万円ほどと言われます。特に、AI開発の実務経験を持つエンジニアの需要は高く、年収1,000万円を超えるような好待遇のポジションも少なくありません。海外に比べ、日本のAI関連技術は遅れをとっていると言われますが、ここ数年は、AIユニコーン「Preferred Networks」を筆頭に、日本でもAIユニコーン予備軍が続々と誕生しています。大型の資金調達に成功しているAI関連スタートアップも多く、高待遇でAIエンジニアを迎え入れている企業も少なくありません。また、ソニー、東芝、トヨタといった日本を代表するような企業もAI人材に高額の投資をしています。このように、数多くの日本企業が競争力強化のためにAIを使った事業開発に力を入れ始めており、AIエンジニアの獲得に向けた動きが活発になっています。外国人のAIエンジニアにとって、これからの日本には多くのチャンスが広がっていると言えるでしょう。日本でAIエンジニアとしてキャリアをスタートするなら今！経済産業省が実施した「IT人材需給に関する調査」（2019年3月）によると、2018年の段階で国内のAIエンジニアは3.4万人が不足しています。今後の見通しとしては、AI需要の伸びが「平均」で、生産性上昇を考慮しない場合、2025年には9.7万人、2030年には14.5万人のAIエンジニアが不足すると予測しています。AIエンジニアの需給ギャップが埋まらない限り、人材の争奪戦が続くはずであり、当然、外国人のAIエンジニアもその対象になってきます。このような状況なので、外国人がAIエンジニアとして日本企業に就職・転職するには、今は良いタイミングだと言えます。AIエンジニアに求められるスキル一般的なITエンジニアに比べると、AIエンジニアは高度な専門性が要求される仕事です。AIエンジニアとして活躍するには、少なくとも以下のような知識・スキルは必須になってくるでしょう。機械学習・ディープラーニングを含むAIに関する深い理解当然ですが、もっとも重要なのはAIを理解していることです。「AIとは何なのか？」「AIで何ができて、何ができないのか？」といったAIの本質・概念を理解していないと、AIエンジニアとしての仕事は務まりません。一般的なITエンジニアは仕様書に従ってシステムを構築していくという側面が強い仕事ですが、AIエンジニアは違います。指示どおりに仕事をするというよりは、プロジェクトの上流工程から参加し、そこにある課題に対して「どのようにAIを使って解決していくのか？」といったプランを立てていくのがAIエンジニアの大きな役割です。もし、AIエンジニアがAIの特性を深く理解できていなければ、プロジェクトが破綻するリスクも高くなりますし、まったく使いものにならないシステムができてしまうこともあるでしょう。そうならないようにするには、AIの本質を知るとともに、機械学習やディープラーニング（深層学習）の基本をしっかり理解しておくことが重要です。プログラミングスキルAIを使ってシステム開発をするには、プログラミングスキルが必要です。今、AI開発でもっとも多く利用されているプログラミング言語が「Python」です。PythonはAI開発をするうえで使いやすい言語で、機械学習やディープラーニングのライブラリが質・量ともに充実しています。AIエンジニアとしては、Pythonでのプログラミングスキルや、Pythonの各種ライブラリを使いこなせるスキルは必須になってきます。なお、Python以外でAI開発に使われることが多いプログラミング言語としては、「C++」「Lisp」「Julia」などがあります。数学の知識AI・機械学習のアルゴリズムを理解するためには、微分、線形代数、ベクトル、行列、確率といった数学的知識が必要になります。また、AIモデルの精度を高めるためにパラメータ調整を繰り返しますが、パラメータも数式に基づいているため数学の理解が欠かせません。データベース運用の知識過去の膨大なデータを参照して未来を予測したり、ビッグデータの中から最適解を見つけたりするのがAIの仕事ですが、精度の高いアウトプットを得るにはAIに与えるデータが重要になってきます。AIに与えるデータを効率よく扱うには、MySQLやNoSQLといったデータベース運用の知識があるのが望ましいです。理想のキャリアを歩もう大企業におけるAIエンジニアAIエンジニアとして安定した高収入を得ながらビッグプロジェクトに携わるなら、大企業への就職・転職を目指すべきです。東芝、Panasonic、NEC、トヨタ、NEC、メガバンク3行などの大手企業は、国内外を問わずAIエンジニアの獲得に力を入れています。大企業には、AIエンジニアに限らず優秀なITエンジニアが揃っているので、ハイレベルな環境で自分を高めたい人は大手企業への就職・転職にチャレンジするのがいいでしょう。スタートアップ・ベンチャー企業におけるAIエンジニア上述のとおり、日本でもAI関連のスタートアップ企業の立ち上げが相次いでいます。AIスタートアップ・ベンチャーに就職・転職するのも魅力的な選択肢になるでしょう。もちろん、スタートアップやベンチャーは資金が潤沢ではない会社もあるため、希望する給与に届かないかもしれません。しかし、創業初期からジョインして事業の立ち上げに携わった経験は、その後のAIエンジニアとしてのキャリア形成に大きなプラスをもたらすはずです。まとめ政府は日本の競争力強化に向け、AIを使いこなす人材を年間25万人育てるという「AI戦略」を策定しました。今はまだAIエンジニアが不足していますが、今後は間違いなく人材は増えていくはずです。そうなると今度は、AIエンジニア個人のスキル・経験が物を言うようになってきます。どんな働き方を選ぶにせよ、どんな企業で働くにせよ、5年後・10年後に選ばれるAIエンジニアでいるために、日々知識を重ね、スキルに磨きをかけることが大切です。

これから日本で就職・転職したいと考えている外国人ITエンジニアの方は、特定の専門分野を持つエンジニアだけでなく、マルチなスキルを兼ね備えた「フルスタックエンジニア」の方もいると思います。本記事では、日本でフルスタックエンジニアとして働く外国人社員にはどのようなスキルが求められるのか？どんな企業でどんな仕事を任せられるのか？どのくらい稼げるのか？など、日本におけるフルスタックエンジニアの現状について解説していきます。日本におけるフルスタックエンジニア「フルスタックエンジニア」は、ここ数年で一般化してきた呼称ですが、その意味は「マルチエンジニア」とほぼ同じです。マルチなスキルを兼ね備えたITエンジニアの総称で、特定の職種に従事するエンジニアを指しているわけではありません。もう少し具体的に言うと、フルスタックエンジニアはITシステム開発に関する幅広い知識・スキルを備えていて、自分一人で様々な開発を手がけられる人材のことです。インフラやセキュリティに精通しており、Webシステム開発にも詳しく、アプリ開発ならiOSにもAndroidにも対応できるような万能なITエンジニアのことを言います。日本企業が求めるフルスタックエンジニア海外企業、特に英語圏の企業ではITエンジニアの分業制が確立しており、彼らの評価は、自らの専門分野でどれだけ高度な能力を発揮できるかによって決まります。そのため、幅広い専門分野を持つフルスタックエンジニアより、特定の専門分野を極めているITエンジニアのほうが評価・給与が高い傾向にあります。一方で、従来から日本企業には職種をまたいで業務を担当するような風土があり、ITエンジニアも「これしかできません」というより、「これもできます」「あれもできます」という人材のほうが重宝される傾向にあります。採用方針にも日本的な考え方が色濃く反映されており、日本企業は何でも一人でできるフルスタックエンジニアを高待遇で迎え入れています。フルスタックエンジニアの仕事内容や収入・給与ある特定のスキルを身に付けたITエンジニアは数多くいますが、マルチなスキルを兼ね備えたフルスタックエンジニアは希少な存在です。それゆえ、日本では一般的なITエンジニアより市場価値が高く、それだけ給与・収入も高くなる傾向にあります。あくまで参考レベルの統計ですが、経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」（平成29年8月）によると、日本のエンジニアの平均年収は592万円でした。この調査結果を踏まえると、フルスタックエンジニアの平均年収は600万円〜1,000万円くらいまで期待できるでしょう。フルスタックエンジニアに求められるスキル世の中には様々な種類のITエンジニアがいますが、フルスタックエンジニアは一人で何役もこなせるエンジニアです。それだけに、求められる知識・スキルは広範囲に及びます。勤務する企業や従事するプロジェクトによって変わってきますが、以下のような知識・スキルが求められると考えておいたほうがいいでしょう。・インフラエンジニアとしての知識・スキルネットワークやサーバー、データベースなどのインフラを設計・構築・運用する知識・スキルです。・Webエンジニアとしての知識・スキルWebサイトやWebサービスの設計・開発・運用などに関わるフロントエンドエンジニア・バックエンドエンジニアとしての知識・スキルです。・アプリケーションエンジニアとしての知識・スキル業務系システムやWebアプリ、スマホアプリなど、アプリケーションのシステム設計から開発、テストなどをおこなう知識・スキルです。・プログラマーとしてのプログラミングスキル各プログラミング言語を使ったプログラミングスキルです。「PHP」「Ruby」「Go」「Python」「Java」「C#」「JavaScript」などは主要なプログラミング言語ですが、フルスタックエンジニアを名乗るのであれば一つの言語を習得しているだけではなく、複数の言語でシステム開発ができるのが理想的です。「すべてが平均」では物足りない！？フルスタックエンジニアに対しては、「何でもできるスーパーエンジニア」という印象がある一方で、「広く浅くだからすべてが中途半端」というマイナスイメージもあります。たしかに多くの分野をカバーしていると、どれもが平均的になりがちです。フルスタックエンジニアとして活躍するには、ITに関する幅広い知識・スキルがあるのは大前提として、そのなかで誰にも負けないような専門分野を持っておくことも重要です。ただでさえ移り変わりが早いIT業界では、半年前のトレンドはもう古いと言われてしまいます。そのなかで常に需要の変化を感じながら今後ニーズが高まる分野を見極め、そこを伸ばす努力をするなど、トレンドに適応していく能力がもっとも重要なのかもしれません。フルスタックエンジニアとして理想のキャリアを歩もう！大企業におけるフルスタックエンジニア上述のとおり、フルスタックエンジニアは広範囲の業務を手がけるエンジニアのことですが、実際のシステム開発の現場では、異なる専門分野を持つ複数のエンジニアが各自の担当業務に従事しながらプロジェクトを進めていくのが一般的です。特に大企業ではエンジニアの分業制が確立しており、フルスタックエンジニアがすべての分野・工程を手がけるケースは少ないと考えたほうがいいでしょう。だからといって、大企業にフルスタックエンジニアのポジションがないわけではありません。フルスタックエンジニアとしての幅広い知識・スキルを生かして、開発マネージャーとして活躍することは可能です。もちろん、マネージャーになるには役割の異なる複数のエンジニアたちを統括するマネジメント能力は必須になります。スタートアップ・ベンチャー企業におけるフルスタックエンジニアフルスタックエンジニアの需要が高いのが、スタートアップ・ベンチャー企業です。多くのスタートアップ・ベンチャー企業では、限られた資金のなかでITシステム開発を進めています。そこで、白羽の矢が立つのが、少人数で優れた生産性を発揮してくれるフルスタックエンジニアです。極端な話、一人のフルスタックエンジニアが最初から最後までやり切ったほうが、専門分野の異なる複数のエンジニアを集めて開発するよりコストメリットは大きくなります。もちろん、スタートアップ・ベンチャー企業で働くフルスタックエンジニアは責任が重くなりますが、大きな裁量を持ちながらプロジェクト全体に携わることができるのは魅力的です。フルスタックエンジニアはフリーランスとしての独立や起業にも有利！将来、フリーランスとして働きたいエンジニアの方や、起業を考えているエンジニアの方は、フルスタックエンジニアとしての経験が有利に働くはずです。フリーランスとして独立したり起業したりした場合、幅広い知識・スキルを備えたフルスタックエンジニアなら当然、受注できる案件も広くなります。複数のプロジェクトを掛け持ちすることもできるので、自分で仕事を選びながら収入アップを目指すことも可能です。また、複数のプログラミング言語で開発できるフルスタックエンジニアは軌道修正もしやすくなります。これは、二刀流の大谷翔平選手が「投手として投げられない時期に打者として活躍できる」のと同じこと。仮に、あるプログラミング言語が下火になっても、別の言語で開発できるフルスタックエンジニアなら食いっぱぐれるリスクも低いはずです。まとめフルスタックエンジニアとは、たくさんの知識・スキルを兼ね備えたエンジニアということですが、当然ながら最初からたくさんの知識・スキルを持っている人はいません。ITエンジニアとして働きながら地道にスキルアップを積み重ねた人だけが、やがてフルスタックエンジニアにたどり着ける、というのが正しい捉え方でしょう。外国人ITエンジニアの方はエンジニアとしてのスキルアップだけでなく、言葉の壁もクリアしていかなければなりません。外国人ITエンジニアが日本企業でフルスタックエンジニアになるのは簡単なことではありませんが、フルスタックエンジニアを目指して努力することは必ず将来の財産になるはずです。ぜひ、知識とスキルの研鑽に励んで理想のキャリアを歩んでください。

近年、世界中の企業の間で「エンゲージメント」という考えが注目を集めています。これは従業員の企業への信頼を意味する言葉であり、いわば「企業に対して社員個人が抱いている愛着や信頼」のようなものです。2017年、世論調査およびコンサルティングを行うアメリカの企業であるギャラップ社が発表した調査結果（State of the Global Workplace | Gallup,2017）では、日本のエンゲージメントについて驚くべき事実を明らかにしました。この調査によれば、日本企業のエンゲージメントの高い社員はわずか6％しかおらず、エンゲージメントの低い社員が71％、エンゲージメントが非常に低い社員が23％も存在していることが判明しました。この数値がどれほど低いかというと、アメリカの企業ではエンゲージメントの高い社員が33％、エンゲージメントの低い社員が51％、エンゲージメントが非常に低い社員が16％と、いかに日本のエンゲージメントが低いか理解できます。調査対象の139ヶ国中132位という結果から見ても、どんなに優秀な外国人社員を採用できたとしても、従業員エンゲージメントが低い企業では、離職してしまうのも時間の問題といえるでしょう。今回は貴重な外国人社員の定着につながる「従業員エンゲージメント」の概要やメリット、事例を解説します。日本企業の従業員エンゲージメントはなぜ低い？まずは、日本企業の従業員エンゲージメントが低い理由から理解していきましょう。従来、日本では「終身雇用」や「年功序列」が当たり前でした。そして、日本ではもともと、「長くオフィスで働くことこそが美徳」とされる考え方があり、短時間で成果を出したとしても、「残業をすることが当たり前」と批判を浴びてしまう傾向が根強くありました。しかし、近年ではさまざまな企業が優秀な若手社員をすぐに大きなプロジェクトに参加させたり、円満な早期退職を提唱したりと、かつての働き方を払拭するような動きが活発化しています。このように、昔ながらの働き方が合わなくなり、現在では従業員エンゲージメント低下の原因になっているのです。仕事を効率良く終わらせ、プライベートの時間を大切にする傾向がある外国人社員にとって、働き方をアップデートできていない企業は従業員エンゲージメントを著しく下げる存在でしかありません。また、日本でフルタイム勤務経験のある外国人へのアンケート調査（第２節　高度人材の確保とイノベーションの創出｜(b)我が国における労働環境に対する負のイメージ）によれば、81.7％が日本への居住を魅力に感じる一方、労働を魅力に感じるのは21.1％にとどまっています。同調査により、その原因は、「長時間労働」や「評価システムが不透明」、「昇進が遅い」にあることがうかがえます。つまり、日本では当たり前の働き方が、外国人社員にとっては大きな不満となっており、モチベーションの低下や離職の要因となっているのです。従業員エンゲージメントが高いことによるメリット従業員エンゲージメントが向上すると、さまざまなメリットが得られます。その具体的なメリットに注目してみましょう。メリット1.離職率が下がる少子高齢化により生産年齢人口が減少している日本では、企業側が従業員を「選べる」状況であるとは言えなくなっています。そのため、外国人の労働力がこれからより一層必要になってきます。しかし、現在の採用市場は優秀な人材の採用は難しくなり、優秀な外国人社員の採用も多くの競合が集まり、容易ではありません。そんな状況下で外国人社員の採用が成功しても、企業側は常に信頼を勝ち取らなければ、他の優良企業に貴重な労働力を奪われてしまいます。それも、単純に高い給与をアピールしたところで、さらに上回る待遇を他の企業に提示されれば、引き止める要因にはなりません。平成26年度に行われた厚生労働省の調査（働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書）によれば、働きがいや働きやすさがあるほうが、従業員の勤務継続の意向が高いという結果が出ています。従業員は給与をはじめとする待遇だけでなく、働きがいや働きやすさも重視する傾向にあり、「この企業で働きたい」という動機のひとつになっていることがうかがえます。この調査結果から従業員エンゲージメントの向上が離職率の低下につながっていることがわかります。これから日本企業での活躍が期待される外国人社員の定着にも、従業員エンゲージメントの向上は必須といえるのです。メリット2.企業の業績アップが見込める従業員エンゲージメントが向上する最大のメリットは、業績アップが見込める点にあります。先述の通り、従業員エンゲージメントは従業員が抱く企業への信頼の指標です。つまり、従業員エンゲージメントが高ければ高いほど、従業員がその企業で働く意義を実感することとなります。結果として従業員の士気が高まり、パフォーマンスの上昇につながるのです。そして従業員エンゲージメントが高い従業員は、自分の働く企業をより成長させたいという気持ちを抱くようになることから、より良い製品やサービスを生み出そうとします。それらが顧客満足度を向上させるため、業績アップを叶えます。メリット3.従業員同士のコミュニケーションが豊かになる従業員エンゲージメントが高い企業では、企業が掲げる理念に共感する社員同士の結束力が高いことが多くあります。共通の目的意識を持つ従業員が多いと社内の雰囲気も良くなり、働きやすいと感じる社員も増加します。日本で働く外国人社員の中には、入社前に抱いていたイメージとのギャップをきっかけに勤務の継続を悩む人も見られます。しかし、従業員エンゲージメントが高い企業では社員それぞれが協力し合う環境でもあるため、困ったときでも声をかけやすい雰囲気が作られています。特に日本に来て間もない外国人社員は、仕事だけでなくプライベートでも悩みを抱えていることもあるでしょう。そんなときにどんなに些細な悩みでも話せる相談相手がいることは、大きな助けになるでしょう。密なコミュニケーションが実現できるので、外国人社員の流出を防ぐことにもつながります。従業員エンゲージメント向上に取り組む企業近年では、世界中の企業で従業員エンゲージメントの向上に取り組まれるようになりました。事例1.スターバックス誰もが知るコーヒーチェーン、スターバックスには明確なマニュアルが少ないほか、雇用形態を問わず、すべての従業員を「パートナー」と呼ぶという独自の取り組みがあります。スターバックスで働く「パートナー」のスキルアップを目的とした研修を充実させ、結果的にマニュアルがなくても積極的に働く姿勢づくりを果たしました。事例2.グーグル2015年のアメリカの求人情報検索サイト運営会社による調査で、「従業員が最も働きやすい企業」に選ばれたグーグルでは、積極的に社員の声を上層部が聞き入れる体制が作られています。一般的な企業であれば、上層部に意見を言うことも容易ではないでしょう。しかし、グーグルではメールやチャットツールが導入されている、CEO主催のミーティングが定期的に開催されるなど、直接コミュニケーションを取ることも難しくありません。企業に対して意見が通りやすく、反映される体制は従業員エンゲージメントの向上に大きく貢献しています。事例3.サイボウズ株式会社企業向けグループウェアやメール共有システムをはじめとするITサービスを提供しているサイボウズ株式会社もまた、従業員エンゲージメントの向上により「働きがいのある会社ランキング」上位にランクインしています。その背景には、各社員がそれぞれのライフスタイルに合った働き方を選べる、育児・介護休暇を最長6年間取得できる、副業を許可するなど自由な働き方を選べるような人事制度を導入したことがあります。常に進化を続ける人事制度により、従業員エンゲージメントが向上したサイボウズでは、28％だった離職率を4％前後にまで減少させています。企業に対する信頼を獲得し、長く愛される企業を目指す生産年齢人口の著しい減少により、優秀な外国人社員の獲得はますます激化していくことでしょう。これまでの日本企業のやり方であれば、高待遇をアピールすることで優秀な人材をつなぎとめられていたかもしれません。ですが、世界と比べて従業員エンゲージメントが低い日本は、外国人社員に長く働いてもらうためにも今後は従業員エンゲージメントを高めることが重要といえます。特に従来の日本の働き方は、すでに時代遅れのものとして捉えられることも多く、優秀な人材はすぐに離れてしまうリスクもあります。外国人社員の定着や企業の業績アップのヒントにもなる従業員エンゲージメントの向上を目指し、まずは施策を検討してみてはいかがでしょうか。