外国人ITエンジニアの人材紹介サービスGTalentは、2020年8月24日〜9月11日にかけてGTalentに登録する外国人ITエンジニアに対して日本就業に対する意識・実態を測るアンケート調査を実施いたしました。日本企業が外国人ITエンジニアを採用・定着・活躍する上で、実際に日本企業で働く外国人ITエンジニアが何を考え、何に悩んでいるのか、アンケートを通してリアルな声をお届けすることで、日本企業と外国人ITエンジニアのより良いマッチングや成長に貢献したいと考え、今回のアンケート調査を実施いたしました。これからアンケートの概要や簡単なサマリーをご案内致します。より詳細なデータをお求めの企業様は資料ダウンロードフォームから今回のアンケート調査結果をダウンロード可能です。アンケート調査の概要調査名称外国人ITエンジニアの日本就業に対する意識・実態の調査調査方法インターネットによる調査（日本語＆英語両方で質問を表記）調査期間2020年8月24日〜9月11日調査対象者外国人ITエンジニアの転職支援サービスGTalentの登録者へ実施。108名の外国人ITエンジニアがアンケートへ回答。【サンプル構成】全体：108サンプル①日本国内在住者：102サンプル（①の内、現在日本で就業中：96サンプル）②海外在住者：6サンプル※サンプルの約90%は日本国内在住かつ現在日本就業中の外国人ITエンジニア実施主体ビズメイツ株式会社タレントソリューション事業部 コンサルティンググループ※外国人ITエンジニアの転職支援サービス『GTalent』を運営調査結果こちらの資料ダウンロードフォームより調査結果資料のダウンロードが可能です。アンケート調査のサマリー1.日本語ができても英語で仕事を探すITエンジニアが多い今回のアンケートにおいて6割以上が求人を探す時は英語を優先すると回答。また、日本語ビジネスレベル以上の人材においても４割以上が英語を優先と回答。2.仕事選びでは経験・スキルの発揮を重視、出身地域別に仕事選びの特徴が発生仕事選びにおいては経験・スキルの発揮、仕事の内容、給料を重視。また、東南アジアや南アジア出身者は新規事業・技術のキーワードに魅力を感じやすく、東アジア出身者は逆に低い等、仕事探しで魅力となるキーワードに地域別の特徴が発生。3.日本企業のキャリアパスの不明確さに不満現在日本で働いている回答者のうち、5割以上が現在の会社に対して“キャリアパスが不明確”であることが不満と感じている。4.ほとんどの外国人ITエンジニアが就職・転職した会社でずっと働きたいと考えている現在日本で働いている回答者のうち、5割以上が就職・転職した会社でできる限りずっと働きたいと考えており、9割近くが3年以上は働きたいと考えている。5.外国人の受け入れ体制が働く上で重要現在の会社に対して、外国人の受け入れ体制や上司・同僚のサポートなど外国人が支援してもらえる環境を満足にあげる回答が目立つ。6.日本企業で働くためには日本企業文化への適応が重要と感じている外国人が日本企業で活躍するために重要なものとして、日本語スキル、日本企業文化の理解、周囲との協調性など日本企業への適応力に関する回答が上位を独占。7.“外国人・異文化への理解”を最も日本企業がやるべきこととして感じている日本企業がやるべきこととして、50%以上が“外国人・異文化への理解”と回答。その次に、“ワークライフバランスの整備”や“外国人へのビジネス日本語教育”も高い回答率で続く。アンケート調査結果のダウンロード外国人ITエンジニアの日本就業に対する意識・実態アンケート調査の資料ダウンロードは以下より可能です。外国人ITエンジニアの日本就業に対する意識・実態アンケート調査結果（2020年10月）ダウンロードフォーム調査結果の詳細や外国人ITエンジニアの採用に関して、何かございましたらいつでもGTalentへお問い合わせください。

この1~2年、様々な企業の人事部でAIの導入を検討されていることを見聞きします。今回の記事では、AI時代に何が人事部に必要なのか、実際の人事領域のAIツールのご紹介もしながら、理解を深めていただきたいと思います。多くの人事部が抱える課題人事部は、給与計算、採用などの人材の確保、社員の教育や研修、またはその評価の管理など数多くの業務を行わなければ部署の1つであります。採用活動だけをみても、応募者の母集団などのマーケティング業務、継続的な採用ブランディング、面接の調整、オンボーディングなど、営業的な要素から事務的な要素まで多岐に渡る業務をカバーしなければなりません。そのような背景もあり、業務の効率性が低い人事部では過度な残業が状態化しているケースが多々みられます。その一方で、AIなどのテクノロジーを活用したツールを積極的に導入し、業務効率をあげ、高いパフォーマンスを発揮している人事部もあります。本来、人事部は企業がビジネスを成立させる上で一番重要な人的リソースを増やし、生かすことがミッションであり、今後の人事部においては、革新性と効率化を意識した上で、本来のミッションを果たせる人事部が一層重要になってくるでしょう。AIは人事業務のどこに活用できるのか採用活動におけるAI活用ツール書類選考マイナビと三井総合研究所が共同に開発したプライオのようなツールは、書類選考の際に優秀な求職者のエントリーシートや履歴書をAIで認識することがで、自動で書類選考の可否の判断が可能になります。実際には、AIが最初の書類選考を行い、そこで最低限のスクリーニングを行い、それらを人事が判断するという形で使われているケースが多いようです。面接株式会社タレントアンドアセスメントが提供する対話型AI面接サービス「SHaiN」のは、受検者がスマートフォンを利用し、非対面・非接触で24時間365日どの場所でもAIと対話しながら面接できるサービスです。そして、企業側は評価レポートの結果などを参考に、対面の面接時には候補者ごとに適した質問をしたり、候補者の特徴に合わせた動機づけをしたりすることで、内定辞退防止、入社後の人材配置や育成などに生かすこともできるそうです。SHaiNは、「遠隔地受検者への受検機会の提供」、「戦略採用メソッドに基づいた評価基準の統一」、「採用担当者や面接官の面接工数の削減」といった部分が評価されており、2020年7月20日の時点で、200社以上の企業が利用しているそうです。参考：AI面接サービスSHaiN 導入企業 200社を突破/PR Times社員評価におけるAI活用ツール株式会社ヒトラボジェイピーが提供するAIを活用した人材評価ツール「マシンアセスメント」は、アセスメントにかける時間と費用が大幅に削減され、どの社員に投資すべきか？ どの社員を昇進させるか？など、企業におけるタレント人材の発掘、育成、選抜のスピードが格段に上がり、均質な基準での評価判断ができるようです。ヒトラボジェイピー社は、これまで約１万人の人材の評価、発掘、育成のアセスメントを行ってきており、そのアセスメントノウハウをAIに学習させ、成果を記した文章から該当者が持つビジネスコンピテンシーを自然言語処理技術を用い30余種類に分析、可視化を可能にしたそうです。事前にAIにハイパフォーマーの行動特性を学ばせているため、現場のしがらみのない状況で、市場競争力という観点から“均質な基準”で評価し、ポテンシャル人材、タレント人材の発掘を行うことができるようです。参考：人材評価もAIが代替する時代に。評価ツール「マシンアセスメント」は進化するHR Techに新たな地位を築けるかAI時代の人事はどうであるべきか上記で紹介したAIが活躍している分野で共通しているものは、人事に今まで多くの時間が必要となっていた業務をAIが自動的に行うことによって、その作業に使っていた時間を他の業務に使えるようにしていることです。つまり、AIが仕事を全て行うものはなく、あくまで人事が自分の仕事を効率よく行うために使われています。では、AI技術の発達がはやいこの時代に人事部に要求されるスキルはどういったものなのでしょうか。判断力のあるチャレンジャーなぜ人事はチャレンジャーである必要があるのか？それは、様々なAIツールがある中で、自社にメリットが高いものを判断し、その技術に恐れず、業務効率の向上や優秀な人材の確保に積極的に使用することが重要です。ただ単に多くのツールを試せばいいことではなく、人事がAIツールに具体的な役割・目的・目標を決めることがAIｘ人事の一番重要な部分です。まとめ人事とAIを合わせることによって、業務効率の向上や優秀な人材の確保は容易になりますが、その代わり人事部に技術を使いこなせる力だけではなく、人間らしいスキルが以前よりもさらに求められている時代になるのではないでしょうか。自社の更なる成長のために、現在の人事業務の課題を洗い出し、整理を行なった上で、AIツールの導入を試してみてはいかがでしょうか。

在宅勤務やリモートワークが多くの企業で導入され、人的リソースの確保が必ずしも社員として雇用するだけではなく、業務委託形態など企業がマンパワーを確保する方法が多様化されてきています。それに伴い、外国人を業務委託や請負で形態で契約する機会が徐々に増えている傾向にあり、企業から業務委託や請負などの場合の就労ビザに関する疑問や質問を弊社に多く寄せられるようになりました。今回の記事では、業務委託契約の場合の就労ビザ申請に関して詳しくご説明したいと思います。業務委託契約時の就労ビザ申請について業務委託契約においても、社員雇用をする場合と同様に就労ビザの申請が必要になります。ただし、人によっては複数の企業と業務委託契約を締結する場合があります。その場合は、契約を締結している企業の中で、報酬が一番高い企業が就労ビザの申請手続を行う必要があります。例えば、自社で業務委託を依頼する外国人の方が、他社でも業務委託契約を結んでおり、自社の契約の方が他社よりも報酬が高い場合、自社で就労ビザ申請を行うことになります。そのため、業務委託契約を締結する場合は、必ず他社との契約状況を確認するようにしましょう。業務委託契約における就労ビザ申請の注意点外国人と業務委託契約を締結して日本国内で働いてもらう場合、就労ビザの許可を得る上で以下の注意点が必要です。労働法上適切な業務委託契約であること長期的な契約内容であること税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと上記３点について詳細は以下の通りとなります。労働法上適切な業務委託契約であること就労ビザの申請には締結をした業務委託契約書の添付が必要になります。その内容が労働法上不適切な場合、就労ビザの許可が得られない可能性があります。そのため、業務委託契約においても、適切な報酬や契約条件をしっかりと明記した契約書を作成するようにしましょう。長期的な契約内容であること業務委託といえども、通常の雇用契約で就労ビザ申請を行う場合と同様に、長期的な契約である必要があります。1〜2ヶ月位の契約ではビザ申請の許可が得られない可能性があります。ただし、契約期間が短い場合でも、特に大きな問題がなければ基本的に契約は更新されていくというものであれば、ビザ申請の許可は得られる可能性があります。税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと外国人の場合でも、日本人と同様に個人で業務委託を受ける場合は、その個人が確定申告、年金や社会保険の支払いを行う必要があります。外国人の方でその辺の認識がない場合も稀にあるため、必ず事前に認識のすり合わせを行うようにしましょう。まとめ昨今ではフリーランスとして働き始める方が増えており、企業が人的リソースを確保する上で業務委託契約で上手く人的リソースを確保することが一層必要になってくると予想されます。特に、IT/WEB業界においては、多くのエンジニアがフリーランスとして個人で業務委託をするケースが増えています。また、IT/WEB業界では現在外国人ITエンジニアの数が増加しており、今後は日本人に限らず、外国人のITエンジニアもフリーランスで働き始める方がますます増加していくことが考えられます。今後、外国人と業務委託契約を検討する企業にとって、この記事が参考になると幸いです。自社で外国人ITエンジニアを活用したいという場合は、即戦力外国人ITエンジニアの人材紹介GTalentにお問い合わせください。プロのコンサルタントが外国人ITエンジニアのリソース確保をご支援いたします。

この記事は、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会社G Talent（ジータレント）が、すでに外国人ITエンジニアを抱える企業や採用検討している企業に対して、外国人ITエンジニアに定着・活躍してもらうためのアドバイスをまとめたものになります。日本で働く外国人ITエンジニアが急増中！昨今のニュースでもご周知の通り、日本ではITエンジニアの不足が顕著になっており、ITエンジニアの求人が空前の有効求人倍率（8.69倍 ※DODA調べ（2020年2月時点））を記録しております。そのため、日本人ITエンジニア採用が過熱化しており、現在は海外から外国人ITエンジニアを採用する動きが高まっております。実際、外国人ITエンジニアの主な就労ビザである「技術・人文・国際業務」在留資格の技術者（IT技術）の新規資格取得者が2018年にこれまでの約1.5倍を記録しております。しかし、採用が増加する中で、採用した外国人ITエンジニアが上手く活躍できずに離職してしまうケースも多く発生してきております。外国人ITエンジニアと日本企業のミスマッチ外国人ITエンジニアの離職率を下げ、定着・活躍をしてもらう上で、どのようなミスマッチが、どのような原因で発生するかをまず理解することが重要です。ミスマッチの原因を理解するために、４つの観点で発生しているミスマッチとその原因をまとめました。①：給与に対する認識の違い外国人だから低い給料になってしまうことであったり、外国人はあくまでプレイヤーと考え、日本人の方が昇格や昇給がしやすい環境である場合などに給与におけるミスマッチが発生します。弊社GTalentにご登録される外国人ITエンジニアの方々からも、「日本人の方が給与が高い」「日本人は昇給・昇格するけど外国人だと難しい」という声を多々いただくことがあります。しかし、実際は企業側からすると、フラットに実力で評価しているという声も多く、ここに認識のギャップが発生しているケースがあるようです。そのような場合は評価基準などの指針が曖昧なため、外国人からすると日本人が昇給しやすいように見えてしまっているのかもしれません。外国人は給与に対する拘りが強い？企業側から外国人は給与に対する拘りが強いとお伺いすることが良くあります。確かに日本人よりも外国人の方が給与に対する拘りは強い傾向にあります。ただし、必ずしも入社後に昇給の要望が高いという訳ではなく、採用時に希望給与の要望が高いということの方が多い傾向にあります。なぜなら、海外の場合は転職をして給与を上げていくことが多く、入社時に提示された金額から給与が上がりにくいと考えている外国人の方が多いです。特にインドの方々はそのような傾向が強いと感じます。日本人の場合は最初低くても給与を上げていくという考えが強いですが、日本のように１社に長く勤めていれば給与が上がっていくということは海外では少なく、海外では転職含めて自分でアクティブに動いていくことで給与を上げていかなければならないと考える傾向にあります。そして、現在のITエンジニアの労働市場における需要を考えると、転職をすることで給与が上がる可能性も極めて高いです。②：曖昧な評価基準上記①に繋がることになりますが、評価基準が曖昧な点は外国人が日本企業に不満を持つ大きな要因の一つとなっています。日本企業の場合、ITエンジニアであったとしても、社内でのコミュニケーション能力や人間関係などが昇格・昇給に加味されるケースが多く、目標設定をしたにも関わらず、評価が結果ベースとなっていないことがあります。社内コミュニケーションや人間関係は仕事を進める上で大事な部分にはなりますが、それが結果にどの程度繋がったのかはしっかりと判断をする必要があるかもしれません。③：社内コミュニケーション・人間関係構築の難しさ外国人と一括りにしても、いろんな国籍やバックグラウンドの方がいます。外国人が日本企業で働いた場合、周囲が接し方がわからず、孤立してしまうことが多々あります。その外国人社員自身も日本人との接し方に不安を持っているケースも多く、お互いが遠慮をして距離ができてしまうことが良く起こります。④：マインドセットの違い外国人と日本人はそもそもこれまで育った文化や習慣が大きく異なるため、仕事や企業に対する考え方も異なります。このようなバッググラウンドの違いが、仕事に対するマインドセットの違いを生み、特に業務範囲や仕事の進め方で日本人が考えるものとギャップがでる傾向にあります。海外の場合、業務範囲が明確に区切られていることがあるため、アサインされたもの以外の仕事は取り組まない場合が多くあります。そして、結果重視のため、プロセスにおいてもスピードを重視し、もしミスがあれば随時修正をしていくという考えを持っている外国人は多い傾向にあります。そのような背景から、プロセスを重視してできる限りミスを起こさないようにする日本の仕事の進め方と大きくギャップが生まれます。外国人ITエンジニアが日本企業で定着・活躍するために上述までは外国人ITエンジニアと日本企業のミスマッチの観点を取り上げてきました。ここからは、そのミスマッチを解消し、外国人ITエンジニアが日本企業で定着・活躍するための３つのアドバイスを行いたいと思います。①：選考時にミスマッチを解消する条件面や仕事環境、業務内容などを選考時にしっかりと説明を行うことで、入社後のミスマッチをなくすようにしましょう。また、企業側がしっかりと説明をしたとしても、語学的な問題や文化的な背景もあり、説明をあまり理解できていないケースが多々見受けられます。その場合は、企業側が説明した内容を理解しているか確かめるために、候補者（外国人エンジニア）に説明した内容を話してもらう等をしてください。そして、企業側が候補者に対する評価にミスマッチがないことも重要になります。“日本人のできる”と判断する基準と“外国人のできる”と判断する基準は異なることが多々あります。比較的に、“外国人のできる”は“日本人のできる”よりも基準は低いことが多い傾向にあります。そのため、面接においては具体的に携わった業務内容を事例も踏まえて詳しくヒアリングを行い、スキルチェックのテストなども行うことをお勧めします。②：業務範囲や昇給基準を明確にする任せたいミッションや目標、業務範囲など職務内容を明確に定めましょう。職務内容に記載されていないような仕事をアサインした際に、自分の評価に関係ない重要度が低い仕事と判断してしまう可能性があります。その中でも、特に目標達成の基準に関しては具体的に定めることが重要になります。目標達成として認識する基準が企業側と外国人エンジニアの間でギャップがあるケースはよく見受けられます。企業側が達成できていないと感じても、外国人エンジニアは達成できたと感じていることは多く、人事評価の時に不必要なモチベーションダウンやトラブルが発生してしまう可能性があります。③：外国人が働きやすい労働環境を整える外国人と一括りにしても、色々な文化的背景を持った方がいらっしゃいます。そして、日本という異国の地で文化の異なる人々と働くことに大きな期待もし、それと同時にストレスも感じます。まずは、外国人エンジニアが孤立しないように、メンターやサポート役を付け、フォローをできる体制を整えましょう。その際には、「外国人だから」　「●●の国の人だから」など、ステレオタイプの考えは捨て、その個人が何を大事にし、どのようなキャラクターの方かをまずは理解することが重要です。場合によっては、過度に干渉をすることを望まないの方もいらっしゃいます。そこは日本人とも同じで、ここのキャラクターの理解が大事になります。また、国々の文化的背景を尊重することを忘れないようにしましょう。イスラムの方であれば礼拝の時間や場所を作ってあげたり、会社で食べ物を準備する場合なども食べられないものばかりにならないような注意が必要となります。まとめ日本はこれから少子高齢化がさらに進み、エンジニアの人材不足もさらに高まっていくため、日本国内で働く外国人エンジニアはますます増加をしていくことが予想されます。外国人エンジニアが活躍できる環境を作り上げることは、多くの企業にとって必要となっていく可能性があります。外国人エンジニア雇用を成功させるために、今回のアドバイスが一助になれると幸いです。

優秀な外国人社員を採用したのに、日本の環境に馴染めずに能力を発揮してくれない。そんな事態に陥ることがないよう、環境変化への適応能力である「レジリエンス」の獲得の仕方、高め方を解説していきます。これからの外国人採用に必要なこと採用難が続く中、国内における外国人労働者は年々増加しています。厚生労働省が発表した「外国人雇用についての届出状況」によると、外国人労働者数は約146万人（平成30年10月末現在）おり、過去最高を更新したとの発表がありました。中でも、在留資格別にみるとIT業界に必要な「専門的・技術的分野の在留資格者」は27万6770 人と、前年同期比で3万8358 人増加しています。今後も外国人社員の採用が増えていく中で、企業として考えなくてはならないのは採用後のミスマッチです。特に最近では、日々上達する可能性がある日本語力よりも、打たれ強さや柔軟性、メンタルの強さなどの「レジリエンス」が重要視されているのです。参考：「外国人雇用状況」の届出状況まとめ／厚生労働省レジリエンスについて現代社会における人間関係の複雑化や労働力不足、さらに近年の「働き方改革」や「ダイバーシティ」の促進により、ビジネス環境は大きな変革期を迎えています。これらの複雑化する環境変化に適応する能力として、注目する企業が増え続けているのが「レジリエンス」です。レジリエンスとはレジリエンスとは、物質や物体に対して外力が加わった時の跳ね返り・弾力・回復力・復元力などの意味を持ち、工学や物理学の世界で使われていた言葉です。その後、ストレスと共に生態環境学や心理学でも使われるようになり、近年では「環境や様々な状況の変化に対して柔軟に適応する力」として、個人・組織におけるリスク対応能力や危機管理能力を測るために活用されています。注目されている理由レジリエンスが注目されるようになった要因は、「労働環境の変化」にあります。これは、仕事量の増加や人間関係によるストレスを感じる日本人労働者の増加だけではなく、人手不足による外国人労働者の雇用や育成に関する環境の変化も大きく影響しています。ダイバーシティの環境下では、国籍などの違いによる個人の思考や文化、価値観の多様化に対応することがとても重要。また、ダイバーシティ・マネジメントの観点から、組織内のレジリエンスを高めることは有効な手段です。すでに欧米では、グローバル企業の多くがレジリエンスを高める研修や育成などを取り入れた組織づくりを行っています。レジリエンス力を獲得するための取り組み優秀な外国人社員が本来の能力を発揮するためにも、レジリエンス力を獲得しやすい環境づくりや育成が大切です。まずは、外国人労働者の思考癖を把握することから始めましょう。これは本人も自覚する必要がありますが、失敗してしまった時や思うようにいかない時に、どのような考えや感情になるのか。過去の出来事なども振り返りながら、その傾向を理解した上で状況にあった取り組みを行うと効果的です。思考や感情をコントロール感情や思考をはじめ、強みや弱み、価値観などを正しく把握する「自己認識」は、精神面におけるレジリエンス力を高める上でとても大事です。「自分にとって何が大切か」という思考が理解できるようになると、目標に対して結果が出るまで喜怒哀楽の感情をコントロールすることが可能になる。これによって、状況に応じた柔軟な行動がとれるようになっていきます。小さな成功体験でポジティブにエンジニアが携わる案件はプロジェクトによっても工数や期間が変わります。例えば、規模の大きな業務を任せるときは目標を細かく区切って設定し、完了するたびに賞賛するというリズムをつくると効果的です。特に外国人労働者にとって、他国で自分の存在価値が認められることやスキルを活かせている実感はモチベーションに繋がります。このポジティブな思考や満足感が定着することで、逆境に陥った時でも、それを乗り越える強い意志や前向きな姿勢が身に付くのです。ネガティブな思考グセの見直し失敗した時や不安になる出来事があった時は、国籍関係なく誰もが良い気持ちにはなりません。ただ、これらのマイナスな局面においても、受け取り方やその後の行動によって大きな差が出ます。ネガティブ思考になりがちな人には、なぜそうなっているのかを客観的に受け止めた上で、分析するように伴走しましょう。そうすることで、感情的にならず冷静な判断ができるようになっていきます。キャリアゴールの明確化優秀な外国人社員にとって、自分が携わりたい仕事やキャリアゴールが明確であることは、培ってきた実力を100％発揮するためにも重要です。目標とするゴールが見えていれば、困難やストレスがかかるシーンに直面した時でも、絶対に乗り越えるという強い意気込みで仕事に向かってくれます。また、定期的な面談を通して、キャリアゴールまでのプロセスや目標の進捗をフィードバックし、周囲にも現状を理解してもらうことが大切。社内に自分の努力が共有されていることで、自己尊厳や自己効力感が高まり、レジリエンス力も強化されます。プライベートの充実外国人労働者の中には、異文化ストレスにより心身の健康が損なわれ、やむを得ずに帰国するケースがあります。これは、仕事で高いパフォーマンスを発揮するためのエネルギーとなる、プライベートの充実度が影響している場合もあるのです。母国にいる家族や友人と離れた場所で、新たな関係を築くのは簡単なことではありません。そのため、仕事以外の交友関係や趣味の時間を確保し、心に余裕をもったライフスタイルを築けるようサポートすることが大切です。外国人社員が活躍できる組織へダイバーシティにおいて、組織力を高めていくためには外国人労働者の一人ひとりが環境の変化に適応できる状態である必要があります。では、「レジリエンス」を高める効果的な施策はどのようなものがあるのか。人事や育成をはじめとした環境づくりの観点からいくつかご紹介していきます。レジリエンスを高める研修プログラムの導入現在、「レジリエンス」を高めることを目的とした研修プログラムは、専門教育機関によって数多く開発されています。例えば、レジリンスの概念を理解した上で、これまでの人生で打たれ強かった場面についてディスカッションし、状況・思考・感情についてグループワークで整理・トレーニングするプログラムがあります。他にも、ストレスが高い職場環境でも心が折れないレジリエンス力を高めるための、マインドフルネス瞑想法を取り入れたプログラムなどもあるので、企業ごとの社風や目的に応じた外部研修を選び、有効活用しましょう。海外文化を理解したワークライフバランスの促進日本でもよく耳にするようになったワークライフバランス。しかし、海外に比べると浸透度はまだ低い状態です。これは、ワークライフバランスを「仕事と生活の比率を最適化する取り組み」と誤解している企業が多いことも原因のひとつ。本来は「生活と仕事の調和により得られる相乗効果・好循環」という意味なので、外国人労働者がギャップを感じてしまうのです。世界で最も幸せな国のひとつであるデンマークは、1週間の労働時間が平均33時間であるにもかかわらず、労働生産性は世界ランキング上位。そこには、仕事以外で得られる趣味やスキルアップ、大切な人との時間による幸福度が影響していると言われています。ビジネスにおける多様性が重要視されている昨今、海外とのビジネス文化や習慣の違いを把握し、お互いにとってより良い働き方を追求することが求められています。予防が大切なメンタルヘルスケア対策外国人労働者の精神状態に悪影響を与える要因は、労働環境のギャップや職場内の異文化ストレス、母国を離れた生活で感じる寂しさなど様々です。それらの心理的な衝撃や葛藤をケアするためにも、メンタルヘルスケア対策の強化は必須といえるでしょう。企業のトップや上司が主体となって従業員の業務パフォーマンスと心理状態の現状を把握して改善へと導く「ラインケア」、外国人労働者本人がメンタルヘルスに関する知識を正しく習得し、自分自身がどのような場面でストレスを感じるかを把握して対策する「セルフケア」など、社内全体で定期的なメンタルヘルスケアの予防に取り組むことが大切です。まとめ2020年代に向けて社会の多様性はさらに進み、国籍や性別を問わず様々な人たちが交わることで、労働環境がより複雑になっていくことは目に見えています。特に異文化ストレスを感じやすい外国人労働者が、あらゆる労働環境において柔軟に適応する能力「レジリエンス」を高めることは、本来期待されるパフォーマンスを発揮する上で重要です。外部の研修プログラムやメンタルヘルスケアなどの対策を早急に進めながら、企業文化としてレジリエンス力を育む環境を定着させ、採用後のミスマッチ解消や定着率を安定させる効果に繋げていきましょう。

近年、世界中の企業の間で「エンゲージメント」という考えが注目を集めています。これは従業員の企業への信頼を意味する言葉であり、いわば「企業に対して社員個人が抱いている愛着や信頼」のようなものです。2017年、世論調査およびコンサルティングを行うアメリカの企業であるギャラップ社が発表した調査結果（State of the Global Workplace | Gallup,2017）では、日本のエンゲージメントについて驚くべき事実を明らかにしました。この調査によれば、日本企業のエンゲージメントの高い社員はわずか6％しかおらず、エンゲージメントの低い社員が71％、エンゲージメントが非常に低い社員が23％も存在していることが判明しました。この数値がどれほど低いかというと、アメリカの企業ではエンゲージメントの高い社員が33％、エンゲージメントの低い社員が51％、エンゲージメントが非常に低い社員が16％と、いかに日本のエンゲージメントが低いか理解できます。調査対象の139ヶ国中132位という結果から見ても、どんなに優秀な外国人社員を採用できたとしても、従業員エンゲージメントが低い企業では、離職してしまうのも時間の問題といえるでしょう。今回は貴重な外国人社員の定着につながる「従業員エンゲージメント」の概要やメリット、事例を解説します。日本企業の従業員エンゲージメントはなぜ低い？まずは、日本企業の従業員エンゲージメントが低い理由から理解していきましょう。従来、日本では「終身雇用」や「年功序列」が当たり前でした。そして、日本ではもともと、「長くオフィスで働くことこそが美徳」とされる考え方があり、短時間で成果を出したとしても、「残業をすることが当たり前」と批判を浴びてしまう傾向が根強くありました。しかし、近年ではさまざまな企業が優秀な若手社員をすぐに大きなプロジェクトに参加させたり、円満な早期退職を提唱したりと、かつての働き方を払拭するような動きが活発化しています。このように、昔ながらの働き方が合わなくなり、現在では従業員エンゲージメント低下の原因になっているのです。仕事を効率良く終わらせ、プライベートの時間を大切にする傾向がある外国人社員にとって、働き方をアップデートできていない企業は従業員エンゲージメントを著しく下げる存在でしかありません。また、日本でフルタイム勤務経験のある外国人へのアンケート調査（第２節　高度人材の確保とイノベーションの創出｜(b)我が国における労働環境に対する負のイメージ）によれば、81.7％が日本への居住を魅力に感じる一方、労働を魅力に感じるのは21.1％にとどまっています。同調査により、その原因は、「長時間労働」や「評価システムが不透明」、「昇進が遅い」にあることがうかがえます。つまり、日本では当たり前の働き方が、外国人社員にとっては大きな不満となっており、モチベーションの低下や離職の要因となっているのです。従業員エンゲージメントが高いことによるメリット従業員エンゲージメントが向上すると、さまざまなメリットが得られます。その具体的なメリットに注目してみましょう。メリット1.離職率が下がる少子高齢化により生産年齢人口が減少している日本では、企業側が従業員を「選べる」状況であるとは言えなくなっています。そのため、外国人の労働力がこれからより一層必要になってきます。しかし、現在の採用市場は優秀な人材の採用は難しくなり、優秀な外国人社員の採用も多くの競合が集まり、容易ではありません。そんな状況下で外国人社員の採用が成功しても、企業側は常に信頼を勝ち取らなければ、他の優良企業に貴重な労働力を奪われてしまいます。それも、単純に高い給与をアピールしたところで、さらに上回る待遇を他の企業に提示されれば、引き止める要因にはなりません。平成26年度に行われた厚生労働省の調査（働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書）によれば、働きがいや働きやすさがあるほうが、従業員の勤務継続の意向が高いという結果が出ています。従業員は給与をはじめとする待遇だけでなく、働きがいや働きやすさも重視する傾向にあり、「この企業で働きたい」という動機のひとつになっていることがうかがえます。この調査結果から従業員エンゲージメントの向上が離職率の低下につながっていることがわかります。これから日本企業での活躍が期待される外国人社員の定着にも、従業員エンゲージメントの向上は必須といえるのです。メリット2.企業の業績アップが見込める従業員エンゲージメントが向上する最大のメリットは、業績アップが見込める点にあります。先述の通り、従業員エンゲージメントは従業員が抱く企業への信頼の指標です。つまり、従業員エンゲージメントが高ければ高いほど、従業員がその企業で働く意義を実感することとなります。結果として従業員の士気が高まり、パフォーマンスの上昇につながるのです。そして従業員エンゲージメントが高い従業員は、自分の働く企業をより成長させたいという気持ちを抱くようになることから、より良い製品やサービスを生み出そうとします。それらが顧客満足度を向上させるため、業績アップを叶えます。メリット3.従業員同士のコミュニケーションが豊かになる従業員エンゲージメントが高い企業では、企業が掲げる理念に共感する社員同士の結束力が高いことが多くあります。共通の目的意識を持つ従業員が多いと社内の雰囲気も良くなり、働きやすいと感じる社員も増加します。日本で働く外国人社員の中には、入社前に抱いていたイメージとのギャップをきっかけに勤務の継続を悩む人も見られます。しかし、従業員エンゲージメントが高い企業では社員それぞれが協力し合う環境でもあるため、困ったときでも声をかけやすい雰囲気が作られています。特に日本に来て間もない外国人社員は、仕事だけでなくプライベートでも悩みを抱えていることもあるでしょう。そんなときにどんなに些細な悩みでも話せる相談相手がいることは、大きな助けになるでしょう。密なコミュニケーションが実現できるので、外国人社員の流出を防ぐことにもつながります。従業員エンゲージメント向上に取り組む企業近年では、世界中の企業で従業員エンゲージメントの向上に取り組まれるようになりました。事例1.スターバックス誰もが知るコーヒーチェーン、スターバックスには明確なマニュアルが少ないほか、雇用形態を問わず、すべての従業員を「パートナー」と呼ぶという独自の取り組みがあります。スターバックスで働く「パートナー」のスキルアップを目的とした研修を充実させ、結果的にマニュアルがなくても積極的に働く姿勢づくりを果たしました。事例2.グーグル2015年のアメリカの求人情報検索サイト運営会社による調査で、「従業員が最も働きやすい企業」に選ばれたグーグルでは、積極的に社員の声を上層部が聞き入れる体制が作られています。一般的な企業であれば、上層部に意見を言うことも容易ではないでしょう。しかし、グーグルではメールやチャットツールが導入されている、CEO主催のミーティングが定期的に開催されるなど、直接コミュニケーションを取ることも難しくありません。企業に対して意見が通りやすく、反映される体制は従業員エンゲージメントの向上に大きく貢献しています。事例3.サイボウズ株式会社企業向けグループウェアやメール共有システムをはじめとするITサービスを提供しているサイボウズ株式会社もまた、従業員エンゲージメントの向上により「働きがいのある会社ランキング」上位にランクインしています。その背景には、各社員がそれぞれのライフスタイルに合った働き方を選べる、育児・介護休暇を最長6年間取得できる、副業を許可するなど自由な働き方を選べるような人事制度を導入したことがあります。常に進化を続ける人事制度により、従業員エンゲージメントが向上したサイボウズでは、28％だった離職率を4％前後にまで減少させています。企業に対する信頼を獲得し、長く愛される企業を目指す生産年齢人口の著しい減少により、優秀な外国人社員の獲得はますます激化していくことでしょう。これまでの日本企業のやり方であれば、高待遇をアピールすることで優秀な人材をつなぎとめられていたかもしれません。ですが、世界と比べて従業員エンゲージメントが低い日本は、外国人社員に長く働いてもらうためにも今後は従業員エンゲージメントを高めることが重要といえます。特に従来の日本の働き方は、すでに時代遅れのものとして捉えられることも多く、優秀な人材はすぐに離れてしまうリスクもあります。外国人社員の定着や企業の業績アップのヒントにもなる従業員エンゲージメントの向上を目指し、まずは施策を検討してみてはいかがでしょうか。

日本のIT業界では、外国人エンジニアを採用する企業が増えています。ですが、外国人エンジニアを採用したからといって、彼ら・彼女らが日本の職場で活躍できるという保証はありません。外国人労働者にとって日本の職場は、言葉はもちろん文化や常識、慣習やマナーなど、あらゆるものが自国とは異なります。異国の環境に馴染むのは苦労が多く、早々と転職、もしくは帰国してしまう外国人も少なくないようです。外国人労働者が活躍できるかどうかは、日本企業の受け入れ体制にかかっています。本記事では、外国人労働者向けに企業が取り組むべき社員研修について解説していきます。外国人労働者向けの研修が必要な理由とは？外国人労働者を活用する企業が、彼ら・彼女らに向けて研修をおこなうのは、大きく3つの理由があります。外国人研修をする理由①：日本の常識・マナーを理解してもらうため日本と海外では、常識もマナーも慣習も大きく異なります。海外では当たり前でも日本ではトラブルの原因になるような振る舞いもありますし、自然に出た行動が誤解を招いてしまうこともあります。このような問題のほとんどは、「知らなかった」ために起こります。無用なトラブルを避けるには、外国人労働者向けの研修をおこない、日本独特の常識やマナーを理解してもらう必要があります。「違い」を理解することは、外国人労働者が職場に馴染むための第一歩になるのです。外国人研修をする理由②：コミュニケーションを円滑にするため外国人労働者の選考においては、日本語力が大きな指標になります。一般的には、N1やN2といった日本語能力試験のレベルで判断されますが、レベルが高いからといって日本人社員と流暢にコミュニケーションがとれるとは限りません。知っている言葉を適切に使いこなせる外国人は、それほど多くないのが現実です。外国人労働者が日本人社員と円滑にコミュニケーションを図るには、語学面でのサポートが欠かせません。日本語研修などによって継続的に日本語力を磨いていくことでコミュニケーションがスムーズになり、日本人社員との信頼関係が築かれていくはずです。外国人研修をする理由③：仕事へのモチベーションを高めるため日本企業で働くことを決めた外国人労働者は、高いモチベーションを持って来日しています。ですが、日本人社員とうまくコミュニケーションがとれなかったりトラブルが続いたりするとストレスを抱えるようになり、モチベーションが下がってしまいます。その結果、早い段階で転職したり帰国したりする外国人労働者も少なくありません。このような例を最小限にするには、外国人労働者に配慮した研修が必要です。きめ細やかな研修によって職場に馴染む手助けができれば、彼ら・彼女らは高いモチベーションを維持したまま仕事に取り組むことができるはずです。外国人労働者向けの研修の種類外国人労働者向けの研修は、大きく以下の3つに分類できます。外国人労働者の要望や不安をヒアリングしながら、必要な研修を手厚くしていくことが重要です。外国人研修①：異文化理解のための研修外国人労働者が日本で暮らし、日本で働くうえでは、日本人の考え方や習慣、マナーなどを知る必要があります。異文化理解のための研修では、日本独特の考え方から、日本人のコミュニケーションの特徴、名刺交換や席次などのビジネスマナーまで幅広く学びます。外国人研修②：日本語研修日本で働くうえでは日本語を話せることが重要ですし、読み書きをできたほうがコミュニケーションも円滑に進みます。ですが、日本語力に自信のある外国人労働者は多くはいません。言葉の壁を乗り越えて職場や仕事に馴染んでもらうためには、外国人労働者に向けて継続的に日本語研修をおこなうことが重要です。外国人労働者向けの日本語研修は様々な企業・団体がサービスを展開しており、カリキュラムも充実していますので、外部研修を利用するのがおすすめです。外国人研修③：企業理解のための研修外国人労働者には、企業の理念やビジョンを伝えるための研修が必要です。企業理解のための研修は日本人にも必要なものですが、日本人向けの内容を翻訳しただけの研修ではいけません。外国人は日本人とは異なる文化や価値観を持っているため、彼ら・彼女らが理解できるよう、日本人以上に丁寧な研修をおこなう必要があります。「なぜ、この理念を掲げているのか？」「なぜ、このビジョンを定めたのか？」といった本質的な部分から理解を促すように心がけましょう。自分が働く企業の考え方を知り、自分の仕事がどのように社会に役立つのかを理解することは、異国の地で働くモチベーションに変わるはずです。日本人社員向けの研修も大切！外国人労働者を活用する企業では、日本人社員向けの研修も必要になります。特に、初めて外国人を採用する企業では、「外国人とうまくやっていけるだろうか･･･？」「外国人とどう接すればいいのか･･･？」といった不安を感じる日本人社員は多いはずです。このような不安を軽減するためにも、事前に「なぜ、外国人を採用するのか？」といった目的を説明するとともに、必要な研修を実施するようにしましょう。日本人社員向け研修①：異文化理解のための研修外国人労働者に日本の文化・慣習を理解してもらうことは重要ですが、それだけでは異文化理解が一方通行になってしまいます。外国人労働者を受け入れる日本人社員も、外国の文化・慣習を学ぶことが大切です。彼ら・彼女らの考え方や宗教・文化・慣習などを知っておくことで、意思疎通の助けになるだけでなく、無用なトラブルを防ぐことができます。たとえば、日本人は直接的な言葉で伝えることを好まず、遠回しに伝えることを好みますが、この傾向を外国人に理解してもらうのは難しいかもしれません。こういった類の「違い」を埋めるには、日本人社員が外国人に配慮してダイレクトにはっきり物を言うことを心がけるなど、外国人に歩み寄る姿勢も重要です。お互いが歩み寄って理解を深めることで、業務上のパフォーマンスでも相乗効果が生まれるはずです。日本人社員向け研修②：語学研修（英語研修）外国人労働者が日本企業で活躍するには、日本語力が欠かせません。そして、彼ら・彼女らの日本語スキル向上の助けになるのが一緒に働く日本人社員の語学力です。外国人労働者を受け入れる日本人社員が、日本語オンリーのモノリンガルであれば、仕事の指示ひとつするのにも手間取るでしょう。しかし、外国人労働者の母国語を話せるバイリンガルであれば、コミュニケーションが円滑に進むだけでなく、彼ら・彼女らの日本語理解も促進されます。この先、継続的に外国人労働者の採用を進めていく際は、日本人社員向けに語学研修（英語研修）をおこなうことも重要です。相手の立場に立った最適な研修を外国人労働者を採用するだけなら簡単ですが、会社に定着して活躍してもらうためには企業側の努力や配慮が欠かせません。まずは事前準備として、どんな研修プログラムが必要なのかを検討することから始めましょう。研修は入社直後におこなって終わりではありません。外国人労働者の要望や悩みに耳を傾けながら、その都度、最適な研修を提供していく必要があります。大切なのは、今やグローバル・スタンダードになりつつある「おもてなし」の精神。外国人の立場に立ったきめ細やかなサポートを続けていけば、外国人と日本人、双方の強みが融合した組織が生まれるはずです。

日本の労働市場は、少子高齢化による労働力の減少が避けられない状況になっており、新たな労働力確保のためにグローバル人材の採用に力を入れる企業が増えています。同時に、従来と同じ採用活動では優秀なグローバル人材を獲得できないと、採用活動の考え方そのものを見直す動きも盛んになっています。そんななか、近年の採用活動においてホットワードになっているのが「ストーリーテリング」です。本記事では、ストーリーテリングを活用した採用活動・採用面接について解説していきます。ストーリーテリングとは？ストーリーテリングの意味ストーリーテリングとは、相手に伝えたいことをストーリー仕立てにすることで、より強く印象づけるコミュニケーション手法のこと。事実やデータを軸にして話すのではなく、具体的なエピソード・出来事をメインにして話すのが特徴です。一般的に、ストーリーテリングには以下のような効果があると言われています。ストーリーテリングの4つの効果自然に関心を持ってもらえる一方的に話を押し付けるのではなく、「話に引き込む」のがストーリーテリングの特徴。相手をストーリーに引き込んで話を展開していくため、強制感がなく、自然な流れで興味を持ってもらえます。イメージとともに印象に残る事実やデータだけを話しても、相手は5分で忘れてしまいます。ですが、その事実やデータの裏側にあるもの、たとえば「誰が何をしてどんなことが起きたのか？」「どんなやりがいや苦労があったのか？」といったストーリーを交えて語ることで、イメージとともに印象に残りやすくなります。共感が生まれるストーリーテリングによってストーリーに引き込むことで、相手は無意識のうちに「自分に置き換えて」話を受け取るようになります。話を聞いているうちに主人公に感情移入し、自分の経験や価値観などの共通点を発見し、共感を抱きやすくなります。モチベーションが高まるストーリーテリングは、企業の入社式や社員総会などのイベントで社員に理念やビジョンを浸透させるために用いられることがあります。これは、ストーリーテリングを駆使することでメッセージ性や説得力が高まり、意欲をかき立てる効果があるからです。ときに、ストーリーテリングは相手の感情を動かし、モチベーションを高めるきっかけになるのです。グローバル人材の採用にストーリーテリングを従来、ストーリーテリングは主にプレゼンテーションや営業などの現場で活用されてきた手法ですが、近年では、採用のシーンでもその重要性が注目されています。採用活動におけるストーリーテリングの目的は、求職者の「興味・関心を引くこと」「共感度を高めること」、そしてその結果として「優秀な人材を獲得すること」です。特にグローバル人材の採用においては、文化・慣習などバックボーンの違いから日本企業とのマッチングを図るのが難しいと言われますが、ストーリーテリングによって企業理解を促すことで、マッチング率の改善が期待されています。ストーリーテリングで採用のマッチング率を高める！これまでの会社説明会や面接は、いわば、無機質でドライな情報提供がメインでした。企業の「上っ面」しか伝えられないために、ミスマッチを招いていたのも事実です。ストーリーテリングを用いることで、より深くにある企業の「本質」を感じ取ってもらうことができます。その結果、グローバル人材に「この会社の考え方に共感できる」「この仕事にチャレンジしたい」と思わせることができればマッチング率も高まるでしょう。これは逆も然りであり、グローバル人材が「自分がイメージしていた企業像と違う」「雰囲気が合わなそう」などと感じれば、早い段階で辞退することができます。つまり、ストーリーテリングによって深い情報提供をすることで、応募してくるグローバル人材側も「合う・合わない」の判断がしやすくなり、採用のミスマッチを防ぐことにつながるのです。ストーリーテリングを取り入れた採用面接の4つのポイント採用面接にストーリーテリングを取り入れるにあたっては、以下のポイントが重要になってきます。ポイント①：ストーリーはできるだけシンプルに！ストーリーテリングのネタである「ストーリー」を複雑にしないことが重要。これは、バックボーンが異なるグローバル人材（外国人）に複雑なストーリーを語っても、理解が追いつかないことが多々あるからです。できるだけシンプルなストーリーを用意することで、よりインパクトが増して印象に残りやすくなります。ポイント②：できるだけ多くのストーリーを用意する！採用面接では、求職者に合ったストーリーテリングを展開できるのが理想的であり、そのためには複数のストーリーを用意しておくことが重要です。面接の序盤で、グローバル人材が興味を持っているトピックを見定めます。会社のビジョン、仕事内容、福利厚生、先輩社員など何に関心を持っているのかを把握したうえで、関連したストーリーをチョイスできれば、ストーリーテリングはより効果的なものになるでしょう。ポイント③：ネタは社内の至るところにある！ストーリーテリングの素材は、社内の至るところにあります。たとえば、既存の外国人社員にヒアリングをして、素顔が垣間見えるストーリーを準備できれば理想的です。来日してからの苦労話や、日本人社員と一緒に働くうえで心がけていること、ITスキルや語学力を活かして働くやりがいなど、彼ら・彼女らの本音を伝えることができれば、その企業で働くことをより身近に感じてもらえるはずです。もちろん、採用担当者の経験も立派なストーリーです。採用担当者が求職者を観察しているのと同じように、求職者も採用担当者を観察しています。特にグローバル人材は、採用担当者を通して「日本人ってどんな感じなのか？」を知りたいと思っています。それだけに、採用担当者が自らをさらけ出すことは、グローバル人材の信頼を獲得するうえで非常に重要なことだと言えます。ポイント④：「最後まで聞きたい」と思えるストーリーを！ストーリーテリングでは、相手をストーリーに引き込んだうえで「最後まで聞きたい」「結末を聞かずには帰れない」といった心象を抱かせることが重要です。たとえば･･･・来日半年ながら日本人社員以上の活躍をしているミャンマー人社員。彼が毎日続けていることとは？・他社からヘッドハンティングを受けて揺れていたアメリカ人社員が、会社に留まる決断をした理由とは？・中国人女性社員のひと言で会社のルールが変わった。彼女は一体、何を言ったのか？このように相手の興味をそそるもので、なおかつ、その会社らしさや、その会社の社員らしさがにじみ出るようなストーリーが理想的です。欲を言えば、相手が予想できないような結末があったほうが心を揺さぶられ、より強く印象に残ります。採用コンテンツにもストーリーテリングが有効ストーリーテリングは採用面接だけでなく、Webサイトなどの採用コンテンツにおいても効果を発揮します。ともすれば平坦なコンテンツになりがちな会社概要や事業紹介も、ストーリーを意識することでより印象に残るコンテンツになります。企業の内面を感じ取れる採用コンテンツがあれば、求めるグローバル人材を獲得できる確率も高まります。SNSなども併用して、ストーリーテリングを意識した採用コンテンツを展開していきましょう。まとめ採用活動にストーリーテリングを導入すること＝採用成功ではありません。求職者の心を掴むには、ストーリーの質にこだわらなければいけませんし、それをうまく語れる人材も必要です。「企業らしさ」がにじみ出るストーリーを魅力的に語ることができれば、きっと自社に合った優秀なグローバルIT人材を獲得できることでしょう。

G Talent/GitTapでは、グローバル人材の採用を通じて、多くの企業様を支援させていただいております。エンジニアの採用がますます困難になる中、注目されているのが「グローバル採用」です。しかし初めての取り組みで、なかなか導入まで踏み切れない企業様も多いのではないでしょうか。本特集では「グローバル採用の実情」や「活用のための取り組み」を、グローバル採用の先進企業にインタビュー。グローバル採用をご検討中の企業様に、ご参考いただければ幸いです。第12回目となる今回は株式会社ビットエーの森本様にお話を伺います。（これまでの記事はこちら）国籍を問わず、企業文化や価値観にマッチする優秀な人材を採用―貴社の事業内容について教えてください。ビットエーは、「プロフェッショナルなチームでセカイを変える。」というミッションのもと、デジタル領域における課題解決のソリューションを提供する企業です。Webサービスの制作・運用・グロースのための企画・設計・実装を得意としており、クライアントの課題に合わせて柔軟にチームを編成し、事業成長にコミットする伴走型の支援を提供しています。高いITリテラシーと実行力を兼ね備えた各専門領域のプロフェッショナルたちが、チームとしてクライアントの事業課題やサービス上の課題に共に向き合い、企画から開発まで一貫して実行できることが、当社の強みの一つであると自負しています。クライアントの課題を解決に導く中で、私たちが何よりも大切にしているのは、綿密なコミュニケーション、目線合わせです。開発中に発生するさまざまな状況の変化に柔軟に対応しながら、迅速に開発を進めるためには、細やかなコミュニケーションが欠かせません。クライアントと真摯に向き合い、その意図や思いをしっかりと汲み取りながら、良きパートナーとなれるよう協力関係を築き上げていくことを大切にしています。―外国籍社員を採用するきっかけは何だったのでしょうか？国内のIT人材不足が叫ばれて久しい昨今において、当社は事業展開の初期段階から国籍に関わらず、人材採用を行ってきました。募集ポジションに適したスキルや能力を持ち、クライアントとの協力関係や仲間を大事にするといった当社の文化や価値観にマッチする方を採用してきた結果、メンバーの中に外国籍社員が徐々に増えてきたというのが率直な所感です。現在は全従業員１８５名中、１３名が外国籍社員です。うち１０名はエンジニアで、他３名はディレクター、デザイナー、データサイエンティストとして活躍しています。成長意欲の高い外国籍社員は日本人社員にポジティブな影響を与えてくれる存在―外国籍社員を採用するメリットはどんな点にありますか？まず、採用の前段階においてメリットを感じていることとして、採用ターゲットの拡大が挙げられます。日本人のみならず外国籍人材にも目を向けることで、ターゲット層がおのずと広がる為、求める人材と出会えるチャンスも格段に増えると思います。外国籍社員を採用するメリットの一つは、仕事に対する高い意識や成長意欲を持つ彼らの存在が、日本人社員にとって刺激になっていることです。例えば、外国籍社員を新卒採用したことが何度かあるのですが、非常に優秀で、入社1年目にして頭角を現すケースもありました。そうした姿を目の当たりにした日本人の新卒社員が、良い意味での危機感を感じて、「自分も負けないように頑張ろう！」と触発されるといった具合です。新卒社員に限らず、当社に入社してくる外国籍人材は国境を越えて自国ではない地域で就業していくことを決めている方々であり、総じて仕事に対する意欲や日本という地域/カルチャーに対する思いが強い傾向にある印象です。そういった方々と共に働いていく環境が、スキルや能力を自発的に磨き、パフォーマンスを向上させようとする意識の醸成にもつながっていることを実感しています。―その逆に、苦労したことや大変だったことはありますか？　当社の社内公用語は日本語ですので、外国籍社員も、基本的には日本語で業務を行っています。そのため、外国籍の採用候補者の方においては、業務に必要なコミュニケーションを日本語で行えるかどうかを、採用面接で見させていただいています。しかし実際のところ、その能力の見極め方について一定の基準があるわけではなく、ケース・バイ・ケースで判断しているのが現状です。例えば、日本語能力試験で高い成績を収めた人でも、ビジネス上のコミュニケーションを日本語でスムーズに行えるかと言うと、決してそうとは限りません。試験の結果はあくまで参考ですので、実際に面接でお話しする中で、意思疎通がスムーズに行えるかどうかを判断させていただいています。場合によっては当社が費用を全額補助する形で、入社前に日本語教育を受けてもらうケースもあります。この場合、業務を行う上で問題なく意思疎通が行えるレベルまで引き上げていくという感じです。また社内では、書類やメールなど書面のやりとりも基本的には全て日本語で行っています。その中で、引き継ぎ資料やマニュアルといった関係者に共有する資料作成を行う場面があります。そういったシーンでは外国籍社員も日本人社員と同じように自ら取り組みますが、母国語ではない日本語で込み入った内容を文章化することは、やはり容易ではありません。必要に応じて修正・加筆を行うなど、同じチームの日本人社員がサポートにあたっている状況です。外国籍社員との交流が、視野を広げる良い機会に。英語でコミュニケーションを図る場面もおのずと増えた ―外国籍社員の採用後に得られた効果や変化について教えてください。外国籍社員の多くは、母国だけでなく、世界のさまざまな国を訪れた経験があり、その国々の状況や文化にも精通しています。そうした知見を社内で共有してくれることがあるのですが、日本人社員にとっては、視野を広げる良い機会になっていると思います。外国籍社員と交流することによって、日本だけではない世界を改めて肌で感じることができているように思います。最近では、英語を共通言語とした体制で業務推進しているチームも一部あります。社内の公用語は日本語ですが、特に開発領域において、関連会社や外部パートナーを含むスタッフ間のコミュニケーションを英語で対応した方がスムーズなケースがあるためです。加えて、終業後に社員同士が親睦目的で集まり、外国人の方が多く集まるバーやカフェ等に行き、英語で交流を図るような活動も生まれています。―G Talentを導入いただいたご感想をお聞かせください。2024年に、フロントエンドエンジニア、データサイエンティスト、エンジニアの3名をご紹介いただき採用に至りました。G Talentのサービスを通じて、当社の希望にかなう素晴らしい外国人人材をご紹介いただき、ありがたく思っています。G Talentの存在があってこそ、優秀な外国籍社員の採用を実現できているといっても過言ではありません。今後も、お力添えいただけますと幸いです。「仲間と共に」という想いに共感を抱く優秀な人材の採用に注力していきたい ―今後の展望についてお聞かせください。2020年、当社は海外での事業展開の第一歩として、ベトナムのホーチミンに新たな拠点を立ち上げました。今後は、ベトナムを含む海外展開にさらなる力を注ぐと共に、マイルストーンの一つとしてIPOを目指していく考えです。具体的な時期が決定しているわけではないのですが、今後の数年の実現に向けて少しずつ準備を進めている状況です。上場することがゴールではありませんが、社会的信用の増大やブランディングの強化が見込めるという意味では、一つの転換点になると思っています。そこに向けて、当社の根幹にある「仲間と共に」という想いに共感を抱き、私たちと共に成長し続けてくれる優秀な人材の採用にも、さらに注力していきたいと思っています。―最後に、外国人人材の採用を検討されている企業の方にメッセージをお願いします。業種や企業によっては、外国人人材を活用しなくても、必要な人材を確保できているケースはまだ多くあるのではないかと思います。ただその一方で、日本の労働力人口や生産年齢人口の減少が進む中、長期的な視点で見ると、いずれは業種を問わず外国人人材の力を活用する場面が増えていくことも考えられます。そうした時に、採用や人材活用のノウハウや知見が全くない状態より、ある状態で進めた方が好ましいのは言うまでもありません。その意味でも、外国人人材の採用を検討されているなら、なるべく早いタイミングで少しずつ始めた方がいいのではないかと思います。インタビューを終えて外国籍社員を採用することが日本人社員に良い刺激となっているということが印象的だった株式会社ビットエー。組織の中長期的な成長のために、外国籍人材採用を検討している企業様は、ぜひ本記事をご参考いただければ幸いです。G Talent/GitTapでは、企業様のグローバル人材採用をご支援しております。各サービスの詳細は、下記バナーからご覧いただけます。またエンジニア採用の悩み、グローバル採用のコツなどございましたら、お気軽にご相談ください。

近年では中途採用にも導入する企業が増えてきました適性テスト（適性検査）。ダイバーシティの観点から、グローバル人材向け適性テストの種類や内容もバリエーションが豊富になってきています。そこで、今後ますます導入企業が増加するであろう適性テストの必要性について、基礎的な適性テストの概念や知識からグローバルIT人材向けの具体的なサービス内容まで、詳しく解説していきます。適性テストを実施する目的とは適性テストを実施する企業が増えているのはなぜか。そこには様々な理由があります。新卒採用と違って中途採用は募集する職種に必要な経験・知識が明確です。そのため、求める一定の基準を満たしているかどうか、前職とは違う環境で働くことに対する柔軟性があるか、そして特にグローバル人材を採用する上では企業の風土や文化にマッチする人材かどうかを見定める判断材料として、適性テストを実施するケースなどが挙げられます。適性テストとは適性テストとは、その応募者が企業や業務に就く上で適性があるのかの判断を目的とする試験です。さまざまな種類の適性テストがあり、その中でも中途採用の際に重要視される「雇用のミスマッチ防止」をはかるテストを導入する企業が多い傾向にあります。市場のグローバル化に伴い、日本語だけではなく、英語、中国語、ベトナム語などから選択できる適性テストも充実しています。適性テストの実施方式と対策適性テストの実施方式としては、主にマークシートなどを使用した「筆記テスト」と、PCなどを使用した「Webテスト」があります。もっともポピュラーな適性テストは筆記ですが、ここ最近では利便性などを考慮してWebテストを実施する企業も増えており、ニーズの拡大と共に実施方式も多様化してきました。筆記テストとWebテストに関しては、それぞれメリット・デメリットがあるので、対策なども視野に入れながら検討しましょう。筆記テストについて筆記テストは企業の本社や面接会場で行われるケースがほとんどです。メリットは、実施する場所（会場など）と時間を設定することで、受検者の不正行為を防ぐことができるところです。デメリットは、テストの集計に人手と時間といったコストがかかる点です。WebテストについてWebテストには、現在3パターンの方法があります。1つ目はインハウス方式で、企業のオフィス内にて準備されたパソコンを使用して受ける方法です。2つ目は自宅のパソコンまたはスマートフォンでテストを受けられるWebテスティング方式です。これは、指定された期間内であれば好きな時間にテストを受けることができます。3つ目はテストセンター方式で、実施する企業が会場とパソコンを準備し、複数の方が同時にテストを行う方法です。Webテストのメリットは、すべての方法に共通して結果の集計・分析が簡単で早いこと。デメリットは、ネット上での不正やカンニングのリスクが高い点です。特に自宅で行うテストには注意が必要です。適性テストの種類と対策適性テストの種類は、大きく分けて「能力（学力）検査」と「性格検査」があり、外国人を対象にしたグローバル版を利用することが可能です。一般的には、能力検査と性格検査をトータルで実施するか、性格検査のみ実施する企業が多い傾向にあります。また、実施する企業ごとにオリジナルのテスト名称を使用しているケースもあり、よく使われているのは「適性診断」「筆記試験」「適性テスト」などが挙げられます。能力検査と、その対策とは能力検査は、募集する職種として必須となる知識・経験値（スペック）のチェック、または基礎学力や論理的思考力などを見極めることが目的となります。グローバルIT人材においては、学歴やスキルに依存することなく、実施する企業ごとのビジネスモデルに必要な能力を見ることができる検査を選別することが重要になるでしょう。専門性の高い業界・職種の募集では、オリジナルテストを自ら作成している企業もあります。能力検査の対策としては、制限時間内に全ての問題に回答できているか、もしくはどれだけ多くの問題に取り組めたかを判断材料として捉えることです。もちろん正解率は結果として大切ですが、限られた時間の中で作業を進めるスピードとスケジュール管理といった能力を把握しておくことで、採用後の業務や配属先を決める際の有効な決定要素になります。性格検査と、その対策とは性格検査を行う目的は、履歴書や面接だけでは把握できない性格・志向（タイプ）を見極めることにあります。グローバル人材を採用する企業が重視しているのは、性格の特性や異文化に適応できるか、また日本企業で働く目的意識や意欲などが挙げられます。性格検査の対策としては、虚偽の回答を見極めることが最も重要といえます。受検者の中には、質問に対して自分をよく見せるための回答を選択するケースも多く、本来の性格・志向とは違った結果となってしまう場合があります。昨今の性格検査には、虚偽の回答かどうかをチェックするために、似た問題を散りばめることにより矛盾点を洗い出し、数値やグラフとして集計したり、懸念点をフィードバックする機能があります。そのため、単純に回答結果だけで判断するのではなく、虚偽の可能性があることを念頭に置いた上で日本文化・企業の適合度や異文化への適応力に重視しながら総評するようにしましょう。適性テスト(適性検査)の名称と内容について適性テストには、大きく分けて「能力検査」と「性格検査」があるとお伝えしてきましたが、その中でも実にさまざまな種類のテスト名称が存在します。企業によってどのテストを実施するかは、各種適性テストで測ることができる内容によって選ぶ必要があるので、その種類や中身を知ることがとても大切です。そこで、特にグローバル人材の採用に力を入れている企業が導入している適性テストをピックアップしてご紹介します。GSPI3の特徴全国でもっとも利用されている適性テストのひとつがSPIです。年間13,200社、202万人の受検者数（2018年度実績）という圧倒的な知名度を誇り、「GSPI3」は英語、韓国語、中国語に対応した外国人採用向けのSPIです。検査内容は国内採用と同一基準での判定が可能で、主に人格や行動のベースとなる性格特性を測定する“性格検査”と、コミュニケーションや思考量、知識・技術習得のベースとなる能力を測定する“基礎能力検査”があります。SPI自体は日本で最初の採用適性テストでもあり、40年以上の歴史と実績をもつ信頼性の高さも魅力です。参考：SPI3公式サイト｜リクルートの適性検査3E-IP グローバル版の特徴外国人の採用・選考において、学歴や職歴といった肩書に左右することなく、本当に活躍できる人材を見極めるために開発された適性テストが「3E-IP グローバル版」です。特徴としては受検する外国人自身が得意な言語として、日本語、英語、中国語、ベトナム語から選択する点です。実施方式はWEBテストのみで、性格特性や創造的思考性、キャリアタイプ指向性などが確認できる「性格・価値観テスト」と言語や計算の応用力などを総合的・多面的に捉えることができる「知的能力テスト」の2種類のテストで構成されています。参考：3Eテスト グローバル版｜エンの適性検査3EテストCQIの特徴「CQI」は2019年4月にリリースされた、外国人採用に特化した異文化適応力検査です。日本人にとっては当たり前のことでも外国人にとってはストレスや疑問に感じることがある文化の違いに注目し、採用後のミスマッチや早期離職を防ぐために「カルチャーフィット度（文化適合度）」と「カルチャーアダプテーション力（異文化適応力）」の2つの測定項目から応募者の適性を正確に把握することができます。受検方式はWEBテストのみで、受検時間は約25分と短時間の測定が可能。対応言語は日本語、英語、中国語、韓国語、インドネシア語、ベトナム語と豊富に選択できるところも魅力です。参考：活躍する外国人を見抜く「外国人向け適性検査」｜CQI-異文化適応力検査WebCABグローバル対応版の特徴コンピューター職に特化した適性テスト「CAB」のグローバル対応版。WEBテスト方式で自宅での受検が可能です。システムエンジニアやプログラマーとしての職務に関する適性だけではなく、バイタリティーやチームワークなどの9特性を予測することができるので、組織の中で活躍できるグローバルIT人材の見極めに役立つ判断材料となります。対応言語は日本語と英語から選択して受検することができます。参考：WebCABグローバル対応版｜日本エス・エイチ・エルの商品まとめIT業界においても深刻な人材不足が続いていますが、グローバル人材はその課題を払拭する突破口になる存在として活躍の場を広げています。外国人採用の実績がない企業は不安も多くあると思いますが、採用するか否かを見極める手段として、面接だけでは知り得ることのできない「人となり」や「文化適応力」などが分かる適性テストは、判断材料として強い味方になってくれるはずです。応募者がIT分野で培ってきた知識やスキルを企業側がしっかりと把握し、さらに性格や志向を見抜いて雇用のミスマッチを防止するためにも、外国人採用に定評のある適性テストを取り入れてみてはいかがでしょうか。