グローバルIT人材の転職エージェントGTalentが日本のIT業界の市場規模などを各種データからまとめました。世界と比較した日本のIT業界の市場規模やIT技術者数、今後3年間で成長するIT分野など、2019年6月時点でわかっている情報やデータを元にまとめられたものなので、今後日本のIT業界に就職・転職を希望する方は是非ご参考にされてみてください。 ※こちらの記事を英語でご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。 日本のIT業界の市場規模 まずは日本のIT業界の市場規模と今後3年間でIT投資が拡大する分野を見ていきたいと思います。 国内民間企業のIT市場規模（ハード・ソフト・サービス含む）は、2018年度が前年度比2.8％増の12兆4,930億円と推計した。今後は、2019年度が前年度比3.4％増の12兆9,180億円、2020年度は同1.6％増の13兆1,240億円、2021年度は同1.5％増の13兆3,200億円と予測する。 2018年度はワークスタイル変革に関する取組みが引き続き堅調に推移した他、民間企業の収益力の高まりなどから、大規模システムの更改も目立った。また、2020年1月に予定されているWindows7のサポート終了に向けたWindows10への買い替え需要も旺盛である。これらの流れは2019年度も続くと予測する。 参照：国内企業のIT投資に関する調査（2019年）/矢野経済研究所 ご覧の通り、日本のIT市場規模は年々増加をしており、2019年の市場規模は12兆9,180億円（約100 billion dollors)となり、日本の産業の中でも非常に大きな規模を誇ります。 日本で今後3年間でIT投資が増加する分野 今後3年間でIT投資が増加するソフトウェアはERPが8年ぶりに首位に。 法人を対象としたアンケート調査においては、毎年、今後3年間でIT投資が増加するソフトウェアについて尋ね、回答を得ている。2019年調査（回答社数482社、最大3つまで複数選択可能）では「ERP（基幹業務統合管理）」が41.9％で8年ぶりにトップに立ち、これまでトップであった「セキュリティ関連ソフトウェア」と同率1位となった。 ERPがトップになった背景には、経営環境の変化にあわせて基幹システムを更新する動きが進んでいることや、ERPパッケージのクラウド化が進んでいること、SAPのERP保守サポート期限が2025年に迫っていることなどがあると考える。 参照：国内企業のIT投資に関する調査（2019年）/矢野経済研究所 世界のIT業界の市場規模との比較 参照：Gartner Says Global IT Spending to Reach $3.8 Trillion in 2019 ２０１９年の世界IT支出予測は前年比3.2%で金額規模が約3.8兆ドル（日本円約400兆円）となっています。全ての分野において前年から成長をしており、特に企業向けのソフトウェアなどの伸びが顕著になっています。働き方の見直し含め企業の業務効率向上ができる分野への投資ニーズの高さが見て取れます。 しかし、この統計は2019年1月に発表されたものであるため、2019年1月からのコロナウィルス感染拡大により、2020年以降の市場規模に関しては大きく見直しが行われると考えられます。ただし、全てにおいて市場規模が下方修正されるのではなく、リモートワークの推進により、分野によってはむしろ成長率が上がることも予想されます。 これらの市場規模データを見ると、日本のIT業界市場規模は世界の約3.3%を占めるという結果となっています。日本のGDPシェアが世界の約5.7%（2018年）ということを考えると、日本の産業全体に占めるIT業界の割合はまだまだ低く、今後も成長性が高いと言えるかもしれません。 参照：日本のGDPシェア、最低の5.7% 18年推計/日本経済新聞 世界と比較した日本のIT技術者数 2020年3月にヒューマンリソシアが実施した調査結果では、1位アメリカ（477万人）、2位は中国（227万人）、3位はインド（212万人）と4位は日本（109万人）となっております。日本はトップ5には入っておりますが、3位のインドと比較してみると、技術者の数は日本の倍になっております。 技術者の数だけと見ると、IT先進国と言われるアメリカや中国、インドと比べると大きな差がありそうに見えますが、各国の人口を考えると、アメリカ、中国、インドは日本の数倍の人口となるため、IT技術者の割合にはそこまで大きな差はないかもしれません。 参照：ヒューマンリソシア / 世界各国のIT技術者数 ～米国・中南米編～ ヒューマンリソシア / 世界各国のIT技術者数 ～アジア・オセアニア編～ まとめ 日本のIT産業は世界の約3.3%を占めているということを考えると、非常に大きな市場規模と言えるでしょう。しかし、GDP比などで考えると、さらに成長が見込める業界と言えます。成熟している日本市場の中で、IT業界は数少ない成長分野となるため、今後日本で就職・転職をお考えの方は選択肢の一つとしてIT業界を考えてみてはいかがでしょうか。 もし日本でIT業界に就職・転職を希望している場合、グローバルIT人材の転職エージェントGTalent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職・就職活動をサポートいたします。

以前の「日本でテレワーク・在宅勤務ができる仕事とは？」の記事で記載したように、「テレワーク」や「在宅勤務」を導入されている企業はコロナウィルスの影響で急速に増加しました。 そして、緊急事態宣言が解除され、オフィスへの出社を再開した方々の姿が少しずつ目撃するようになりました。しかし、この記事を作成している時点（2020年6月）では、まだまだ以前のようにオフィス出勤している方々はまだ戻ってきておりません。 そこで、この記事では今後も在宅勤務やテレワークの働き方が続く方々向けに、「在宅勤務やテレワークではいつからいつまでが労働時間になるのか」など働く上で注意すべき点や快適に働くためのポイントをご説明をしていきたいと思います。 緊急事態宣言解除後の日本における在宅勤務・テレワークの状況 2020年5月25日に緊急事態宣言が解除されて以来、オフィス出社を再開した方々は徐々に増えてきておりますが、解除後に実際どのくらいの方々がオフィス出社を開始したのでしょうか。 2020年5月29日〜6月2日に実施されたパーソル研究所の調査結果によると、緊急事態宣言後の2020年4月10日〜12日のテレワーク実施率が27.9%に対して、緊急事態宣言が解除された後の調査では実にまだ25.7%の企業が在宅勤務・テレワークを継続しているようです。 もちろん、業種や職種によって異なると思いますが、新型コロナウィルス収束後も約70%の方々は在宅勤務の継続を希望しており、第2波のリスクの可能性を考えると、今後も在宅勤務・テレワークはしばらく続くと予想されます。 参照：パーソル研究所 / 緊急事態宣言が解除された後のテレワーク実施率 快適な在宅勤務・テレワークをするために それでは、これからは在宅勤務・テレワークを快適に取り組むためのポイントにを説明していきたいと思います。 労働時間を明確にして管理をする オフィスの場合はオフィスにいた時間が基本的に労働時間となるため、労働時間の範囲がわかりやすいですが、在宅勤務の場合はいつからいつまでが労働時間としてカウントされるのかがわかりにくくなります。 そのため、必ず会社側（上司）と事前に残業や労働時間に関する取り決めを行い、無駄なサービス残業などが発生しないようにしておきましょう。 例えば、遅い時間にメールやコミュニケーションツールなどで連絡が入り、それに対して返信をしたりすると、それは労働時間に含まれることになります。在宅になってしまうと、プライベートと仕事の境目がわかりにくくなり、オフィス勤務の時よりも在宅勤務になって労働時間が増えている方々も多く発生しているようです。 本来は会社側が管理をすることですが、中にはまだ在宅勤務における労働時間の管理がうまく整備されていない会社も多々あります。そのような場合、在宅勤務によって労働時間が無駄に増えてしまう可能性があるので、労働時間が終わればPCはシャットダウンして仕事の連絡はしないようにする等、自発的に労働時間を管理し、会社側ともコミュニケーションを図るようにしましょう。 企業向けになりますが、参考として厚生労働省が作成した在宅勤務での適正な労働時間管理の手引を一度読んでみてはいかがでしょうか。在宅勤務における労働時間の考え方の理解が深まると思います。 また、労働時間を適切に管理すると同時に、仕事の生産性が下がらない工夫が必要になります。在宅というリラックスした環境で業務を行うことによって、集中力が切れたり、業務に取り組む時間が長くなったりなど、生産性が減少してしまうことがあります。 そうならないためには、事前にタスクやスケジュールの整理が重要となってきます。最近では様々なビジネス向けのタスク管理ツールが無料で使えるので、これを機にタスクやスケジュール管理を厳密に行なっていくと良いでしょう。 「報・連・相」を小まめにすること 在宅勤務により、メンバー内や上司とのコミュニケーションが欠けてしまうことはよくある話です。コミュニケーションの理解不足により、仕事のアウトプットが間違ってしまったり、自分が仕事に取り組んだプロセスがうまく伝わらないケースが増えてきます。最悪の場合、仕事の評価が下がってしまうリスクもあります。 このような失敗を避けるためには、仕事の進捗を上司にこまめに報告し、アウトプットに間違いながないか確認をしながら、それと合わせて自分の仕事のプロセスも理解してもらうようにしましょう。 ※報・連・相　→　報告、連絡、相談を示します オンとオフの切り替え 在宅勤務やテレワークを導入することによって通勤時間の削減や満員電車に乗らずに仕事に取り組めることは大きなメリットであります。その一方では、1日中自宅にいるため、オンとオフがうまく切り替えすることが難しくなります。 オンとオフの切り替え方 身だしなみを整える 外から見えない、家から出ない、など理由をもとに寝巻や部屋着で仕事を開始してしまう人もいるのではないでしょうか。そうすると、仕事のスイッチが入らず、生産性が下がってしまうリスクがあります。そうならないためには、面倒かもしれませんが、人に見られても良い服装をすることをオススメします。プライベートで在宅するのとは違う格好をすることで、「これから仕事をする」という意識が持ちやすくなリます。 作業スペースと生活スペースを分ける こちらも身だしなみと同じですが、プライベートと仕事を分けるためにも、作業スペースと生活スペースを分けることで、仕事へのスイッチを入れやすくなります。ただし、1人暮らしの方はワンルームが多いため、違う部屋で仕事をするのは難しいかもしれません。そのような場合は、同じ部屋の中でも良いので、仕事するスペースを決め、プライベートではその仕事をするスペースには座らない等をすることで、仕事する空間とプライベート空間を分けてみてはいかがでしょうか。 定期的に短い休憩を入れる 定期的に短い休憩をとることは集中力の向上につながります。1つの業務を終了した時点で5分間席を離れ、ストレッチなどを行うことによって次のタスクに向けての切り替えに良いかもしれません。 まとめ 緊急事態宣言が解除されてからも在宅勤務やテレワークを続けている企業はまだまだあります。メリットもありますが、デメリットになってしまっている方も少なからずいらっしゃいます。今回の記事を参考に、在宅勤務を高い生産性で快適に過ごしていただけると幸いです。 この機会に、在宅でできるIT関連のお仕事に興味がある、または、就職・転職を検討さえれている外国人ITエンジニアがいらっしゃいましたら、是非、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職活動をサポートいたします。

新型コロナウィルスの感染拡大をきっかけに、就職や転職活動の方法も変化が生じてきています。特に大きな変化としては、面接などがオンラインで実施されるケースが増えたことが挙げられます。 この記事では、日本のオンライン面接の導入状況、それが転職活動や就職活動に対する影響、オンライン面接を行なっている代表的な企業などについて詳しく説明したいと思います。 ※こちらの記事を英語にご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。 日本のオンライン面接の状況 現在、日本ではどのくらいの企業でオンライン面接が実施されているかご存知でしょうか。 リクルートキャリアが2020年3月に実施した調査結果を見ると、中途採用でオンライン面接を既に導入している企業もしくは既にオンライン面接の導入が決定している企業は全体の29.8%とのことです。また、導入を検討している企業も合わせると、全体の半数以上となっています。 そのため、近々転職活動や就職活動をする場合、半分以上はオンライン面接で行われる可能性があると言えるでしょう。 参照：リクルートキャリア / オンライン採用活動 アメリカのオンライン採用の状況 それでは、もっともオンライン採用が進んでいると言われているアメリカと比較した場合はどうでしょうか。 人材採用ソフトウェアを提供するアメリカのIdeal社によるアンケート調査では、アメリカでは63%の人事マネージャーがオンラインで面接を行なっている結果となっています。 参照：The 38 Top Recruiting Software Tools Of 2020 オンライン面接の先進国アメリカと比べて日本はまだオンライン面接の普及率が遅れてはいますが、新型コロナウィルスの影響が採用活動のオンライン化を確実に加速させ、今後ますますオンライン面接が増えていくと考えられます。 オンライン面接のメリット・デメリット 今後オンライン面接が増えていくため、改めてオンライン面接のメリットとデメリットについて整理したいと思います。 メリット 面接場所まで移動する必要がない リアルの対面ではないためリラックスした状態で臨める 面接場所まで移動する必要がない オンラインで行うため、わざわざ面接予定の企業のオフィスに出向く必要がないため、移動時間の節約ができて移動の労力も減らすことができます。 移動時間が節約できる分、日程調整もやりやすくなり、スムーズに企業の選考に参加ができるようになります。 リラックスした状態で臨める 面接官と直接会う際に、気持ち的に余裕がある人もいればそうでない人もたくさんいらっしゃると思います。緊張している中で面接に臨むと、思ったような回答ができなくなったり、せっかくのチャンスを失う場合も少なくはありません。 オンライン面接の場合、その場の雰囲気などを気にせず、面接にしやすい環境とも言えるでしょう。 デメリット 以下には、求職者に対してのオンライン採用のデメリットについて説明していきたいと思います。 面接官の雰囲気や反応が読みにくい オフィスの雰囲気がわからない ネットワークトラブル 面接官の雰囲気や反応が読みにくい 実際に対面するわけではないので、面接官の表情を読み取ることがどうしても難しくなります。 実際の対面であれば、ただ頷いているだけでも話を聞いてると相手は感じられますが、オンライン面接の場合、ただ頷いているだけでは相手に反応は伝わりません。 そのため、オンライン面接のやり方をわかっていない面接官の場合、特に雰囲気や反応が読みにくくなります。 オフィスの雰囲気がわからない 就職・転職活動を終了させるときに、一つの大きな決め手として「オフィスの雰囲気」があります。 一般的な採用活動では説明会や面接の際に企業を訪問する回数を重なることによって、応募先の雰囲気が少しずつわかってきます。 もう一方では、オンライン面接では、面接官と求職者が最初の段階から1対1になっているため、オフィス全体の雰囲気はつかみにくいものがあります。 一部の企業では、このようなデメリットを改善するために採用サイトにオフィスの雰囲気がわかる動画などを掲載することで、応募者がオフィスの雰囲気を理解できるように工夫をしています。 ネットワークトラブル オンライン面接の場合、インターネットのネットワーク環境が悪いと、なかなかうまく接続されず、質問が聞きにくかったり、答えてもうまく伝わらないリスクがあります。また、最悪の場合はそもそも接続ができず、そのまま面接時間が終わってしまうケースもあります。 そのため、オンライン面接の場合は必ず事前にネットワーク環境を確認するようにしましょう。 もし万が一、オンライン面接中に突然回線が切れたり、相手の声がよく聞こえなかったり、映像がフリーズしたり等の予期せぬ出来事が生じた場合は、慌てずに企業の採用担当窓口に直接電話を掛け状況を説明するようにしましょう。 また、会社によっては事前にインストールが必要なソフトウェアを使用している場合もありますので、その場合は事前にインストールをするようにしましょう。 完全オンライン採用を導入した企業 日本の代表的な企業のオンライン面接やAIの活用状況を数社ご紹介していきたいと思います。 トヨタ：新卒採用でオンライン面接導入、会わずに内定も！ ソフトバンク：面接にAI導入することによって、面接への所要時間を75％削減 三菱商事：面接の80％は自宅から参加、最終面接のみ対面式 三井住友海上火災保険：全てオンライン面接で内定まで 日本を代表する大手企業ですら、面接をオンラインで実施し、そのまま内定まで出す動きが活発になってきています。就職活動や転職活動をする方は、これまで以上に興味を持った企業の選考に参加がしやすくなるでしょう。 まとめ 今回、ご紹介させていただいた、日本のオンライン面接の状況についての記事はいかがでしたでしょうか。 採用活動のオンライン化という点で、先進国とはまだ差が大きい日本ではありますが、コロナウィルスの影響をきっかけに普及のスピードが増していっています。 日本国内に住んでおらず、海外に住んでいる場合においても、これまで以上に日本で仕事を探す方法は簡単になると思います。 日本で就職・転職を希望するITエンジニアの方々、仕事をお探しの場合は、外国人ITエンジニアの転職エージェントGTalent （ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職・就職活動をサポートいたします。

在宅勤務やリモートワークが多くの企業で導入され、人的リソースの確保が必ずしも社員として雇用するだけではなく、業務委託形態など企業がマンパワーを確保する方法が多様化されてきています。 それに伴い、外国人を業務委託や請負で形態で契約する機会が徐々に増えている傾向にあり、企業から業務委託や請負などの場合の就労ビザに関する疑問や質問を弊社に多く寄せられるようになりました。 今回の記事では、業務委託契約の場合の就労ビザ申請に関して詳しくご説明したいと思います。 業務委託契約時の就労ビザ申請について 業務委託契約においても、社員雇用をする場合と同様に就労ビザの申請が必要になります。 ただし、人によっては複数の企業と業務委託契約を締結する場合があります。その場合は、契約を締結している企業の中で、報酬が一番高い企業が就労ビザの申請手続を行う必要があります。 例えば、自社で業務委託を依頼する外国人の方が、他社でも業務委託契約を結んでおり、自社の契約の方が他社よりも報酬が高い場合、自社で就労ビザ申請を行うことになります。 そのため、業務委託契約を締結する場合は、必ず他社との契約状況を確認するようにしましょう。 業務委託契約における就労ビザ申請の注意点 外国人と業務委託契約を締結して日本国内で働いてもらう場合、就労ビザの許可を得る上で以下の注意点が必要です。 労働法上適切な業務委託契約であること 長期的な契約内容であること 税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと 上記３点について詳細は以下の通りとなります。 労働法上適切な業務委託契約であること 就労ビザの申請には締結をした業務委託契約書の添付が必要になります。その内容が労働法上不適切な場合、就労ビザの許可が得られない可能性があります。そのため、業務委託契約においても、適切な報酬や契約条件をしっかりと明記した契約書を作成するようにしましょう。 長期的な契約内容であること 業務委託といえども、通常の雇用契約で就労ビザ申請を行う場合と同様に、長期的な契約である必要があります。1〜2ヶ月位の契約ではビザ申請の許可が得られない可能性があります。 ただし、契約期間が短い場合でも、特に大きな問題がなければ基本的に契約は更新されていくというものであれば、ビザ申請の許可は得られる可能性があります。 税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと 外国人の場合でも、日本人と同様に個人で業務委託を受ける場合は、その個人が確定申告、年金や社会保険の支払いを行う必要があります。外国人の方でその辺の認識がない場合も稀にあるため、必ず事前に認識のすり合わせを行うようにしましょう。 まとめ 昨今ではフリーランスとして働き始める方が増えており、企業が人的リソースを確保する上で業務委託契約で上手く人的リソースを確保することが一層必要になってくると予想されます。 特に、IT/WEB業界においては、多くのエンジニアがフリーランスとして個人で業務委託をするケースが増えています。また、IT/WEB業界では現在外国人ITエンジニアの数が増加しており、今後は日本人に限らず、外国人のITエンジニアもフリーランスで働き始める方がますます増加していくことが考えられます。 今後、外国人と業務委託契約を検討する企業にとって、この記事が参考になると幸いです。 自社で外国人ITエンジニアを活用したいという場合は、即戦力外国人ITエンジニアの人材紹介GTalentにお問い合わせください。プロのコンサルタントが外国人ITエンジニアのリソース確保をご支援いたします。

外国人向けの就職・転職エージェントのGTalentでは、仕事で日本に来る外国人の方々から、「日本はまだ現金しか使えないのか」「日本でキャッシュレスサービスを使える場所はあるのか」などの質問を良く受けることがあります。 これから日本に来る海外の方々からすると、何かを買う時に決済手段として何が使えるかわからないことは非常に不安になりますよね。 今回の記事では、日本は海外と比べてどのくらいキャッシュレス社会が進んでいるのか、また、日本で使えるおすすめのキャッシュレス決済をご紹介していきたいと思います。 日本と海外のキャッシュレス決済の状況 日本のキャッシュレス決済の状況 経済産業省のデータによると、2016年時点では日本のキャッシュレス決済の普及率は20%以下となっており、他先進国と比較しても低い値となっております。 参照：経済産業省 / キャッシュレスの現状及び意義 また、この経済産業省の資料では、日本でキャッシュレス決済が浸透していない理由として、以下のようなことが言われています。 現金への安心感 多数な選択肢 現金への安心感 日本では海外と違い、偽札の流通がほとんどありません。そのため、受け取った紙幣は基本的に本物であるという前提に生活が成り立っています。 海外においては、偽札の流通は大きな社会問題となっており、偽札の流通を減らすためにも、キャッシュレス決済の普及が必要不可欠なものでした。日本ではこのような必要性が少ないことが、普及のスピードが遅い要因の一つと言われています。 多数な選択肢 国によって、主に使われているキャッシュレス決済の手段は様々に分かれています。例えば、キャッシュレス決済が浸透している韓国では、主に使われているキャッシュレス決済手段はクレジットカードとなります。また、中国ではQRコード決済の「Alipay(支付宝)」と「WeChatPay(微信支付)」が主流となっております。 日本では、中国などとは異なり、キャッシュレス決済の手段、キャッシュレス決済を提供している会社が多く、PayPay、メルペイ、LINE Payなど様々な選択肢がある中で比較しなければならないため、主流となる確固としたサービスがなく、それによって浸透も遅くなっていると言われています。 海外のキャッシュレス社会 上記でも記載したように、経済産業省のデータより、韓国、イギリス、中国（96.4%, 68.6%, 65.8%）が日本（19.9%）と大きく離れる割合でキャッシュレス社会が普及しております。 海外では政府が主導してキャッシュレス決済の推進をすることで、偽札流通のリスクや新札発行のコストを低下させています。 日本は政治体制的に強制力を持って政府が国民に浸透させることが難しく、また、キャッシュレス決済への抵抗が強い高齢者ことが多いこともあり、なかなか導入が進みきれていない状況です。 日本におけるキャッシュレス決済のメリット・デメリット 日本におけるキャッシュレス決済のメリット これからは、日本でキャッシュレス決済をご利用される際のメリットをいくつかを紹介したいと思います。 現金を数える無駄を省く 豊富なポイントや特典 他の国とも共通点はありますが、各社が独自のポイントや特典を打ち出してているのは、日本の特徴と言えるでしょう。 現金を数える無駄を省く 日本はお札だけではなく、小銭も多く使われるため、会計で現金を使う場合、現金を数えることに意外と時間を取られます。 クレジットカードや非接触型決済のようなキャッシュレス決済の場合には、現金を数える必要がないため、このちょっとした操作を省くことができ、スムーズなお会計を行うことができます。 豊富なポイントや特典 キャッシュレス決済のサービスを提供する企業の中では、利用金額に応じてポイントの給付やキャンペーン特典の利用ができます。 例えば、商品や旅行券など割引、所持ポイントでの決済、のような特典があります。 特に日本はどの店舗も独自のポイントシステムを持っていることが多く、どの小売店やサービスにおいても、その店独自の「ポイントカード」が発行されていることが多くあります。そのため、日本では気がつくと、ポイントカードが財布に溜まってしまうということが良くあります。 この傾向はキャッシュレス決済においても変わらず、各キャッシュレス決済の会社独自のポイントがあり、また各社毎で異なる小売店と提携をしていたりするため、消費者にとってお得なポイントや割引を打ち出しても、あまり消費者に見られていないことも多々あります。 キャッシュレス決済のデメリット こちらでは、日本におけるキャッシュレス決済の主なデメリットをご紹介させていただきます。 使える加盟店が限られている 銀行口座とのシームレスな連携が少ない セキュリティー上の不安 使える加盟店が限られている 近年では、キャッシュレス決済を取り扱いしているお店は少しずつ増加しておりますが、経済産業省によると、日本での普及率はまだ20%以下となっております。つまり、利用できる場所は限られています。（経済産業省 / キャッシュレスの現状及び意義） また、日本のキャッシュレス決済サービスは、加盟店の手数料が各国と比べて高いと言われており、加盟店が導入をせずに現金しか使えないお店も非常に多いです。大手の小売店においても、いまだにキャッシュレス決済が導入されていない会社も一部であります。 キャッシュレス決済の中にはいろんな種類のものが存在するため、お店に入る前に、キャッシュレス決済ができるかどうか、何のキャッシュレス決済が使えるのかを確認する必要があります。 銀行口座とのシームレスな連携が少ない 日本はデビッドカードが海外と比べて普及しておらず、スマートフォンによる電子決済においても、わざわざ銀行口座からチャージを行ったり、クレジットカードと連携をする必要があるケースがほとんどです。 また、日本においては、スマートフォンによる電子決済アプリによって、連携している銀行やクレジットカード会社が異なるケースもあるため、せっかく設定したのに自分が口座を持っている銀行が使えないなども稀に起こります。 そのため、スマートフォン上の電子決済サービスを使用する際、設定や連携などに手間がかかり、登録途中で諦める方も多くいるそうです。 セキュリティー上の不安 キャッシュレス決済に限らず、ITの発展と共に便利なサービスがたくさん出てきていますが、これらを利用する際に一番気になるのはセキュリティー面です。 キャッシュレス決済を利用することで、自分の登録情報が不正に取得され、「架空請求」や「個人情報の漏洩」というものが発生することがあります。 日本においても、最大手のコンビニエンスストアのセブンイレブンが始めたキャッシュレス決済サービスにおいて、登録情報が不正に取得され、多くの方が身に覚えがない請求をされたケースが発生しました。 日本では偽札などは少ないですが、キャッシュレス決済サービスは他国に遅れ、また様々な会社がキャッシュレス決済サービスに参入したため、セキュリティ面がまだ不安な会社もいくつか見受けられます。 日本で使えるキャッシュレス決済 以下の表では日本でよく使われるキャッシュレス決済サービス紹介していきたいと思います。 クレジットカード デビットカード 非接触IC QR決済 VISAカード アメリカン・エキスプレス MasterCard ダイナースクラブカード JCBカード 銀聯カード VISAデビット JCBデビットカード Mastercardデビットカード ジェイデビットカード SUICA Pasmo PayPay d払い au PAY LINE Pay 楽天 Pay メルペイ 日本において、一番メインに使われているキャッシュレス決済はまだクレジットカード決済となります。デビッドカードも以前よりは普及してきたものの、まだ使われるケースが少なく、むしろ非接触ICやQR決済の方が最近では使われるケースが増えてきています。 まとめ まだまだキャッシュレス決済に関しては不便な国である日本ですが、2019年から政府も力を入れてキャッシュレス決済の推進を開始しました。その後押しを受け、特にQR決済のPayPayやLINE Payなどの普及が加速してきています。 これから日本に来られる外国人の方々、今回の記事を通して、事前に日本で使えるキャッシュレス決済をご参考にしてみてください。

近年、日本企業ではWEBアプリケーションを開発する際、スクラム開発を含むアジャイル開発が多く見受けられるようになりました。 外国人ITエンジニアの転職エージェントでもあるGTalentにおいても、クライアント企業から依頼がある求人にスクラム開発経験者の要件が増えてきております。 今回の記事では、実際に「どのくらいアジャイル型開発が日本で普及されているのか？」、「海外と比べてどの手法が主に使われているのか？」など、海外と比較した日本のアジャイル開発の普及状況を説明したいと思います。 ITエンジニアで転職をお考えの方で日本企業の開発手法のトレンドを確認したい方やスクラム開発の日本における使用状況などを知りたい方、ぜひご参考にしてみて下さい。 WEBアプリケーション開発手法 まずは、現在日本のシステム開発現場で主に使用されている開発手法に関してご説明したいと思います。 ウォータフォール型開発 ウォーターフォール型開発は、エンジニアの間で一番古くから用いられている開発手法の一つです。アプリケーションに追加される機能全てを以下のような流れで段階１つずつ確認しながら次の工程に進む手法であります。 企画　⇒　設計　⇒　実装　⇒　テスト　⇒　納品 このようにシステムを１つ作る時に工程で全て分けられているため、修正などが必要な場合には後戻りができないのが最大な特徴であると言えます。この特徴により、スピードよりも、最初からクオリティーが求められるような場合に用いられることが多いです。 例えば、業務システムや大規模サービスなど大掛かりなシステム開発で仕様が完璧に決められており、途中で変更する可能性が低いプロダクトや、予算や納期などが定まっていて変更できないプロジェクトなどに使われるケースが多いです。 アジャイル型開発 ウォーターフォール型とは違い、アジャイル型開発は柔軟な開発方法です。この方法では、プロダクトをできるだけはやくリリースし、そこからどんどん改修を行なっていくことを目的にしています。 参照画像：VES（株式会社ヴェス）コラム「アジャイル型開発の重要性とは」 アジャイル型では、仕様をある程度決定したら、その後の要件変更や改修を見越して、ビジネスのニーズに合わせて、上記のプロセスを数回繰り返すことによって商品を完成させていくことが最大の特徴であります。 スクラム型開発 スクラム型開発はアジャイル開発の中でも一番有名な開発手法であり、スクラム開発＝アジャイル開発となっているのが日本の企業では一般的です。スクラム型開発はアプリケーション開発で「無駄」をなくすために提案されたアジャイル型開発の一つのフレームワークになります。 スクラム型開発の要素 スクラム型開発の主な流れを以下に簡潔にまとめてみました。 プロダクトの優先順位を決めその順番に従って開発を進める 固定の期間（１～４週間、「スプリント」と呼ばれる）で開発を区切り、プランニングを行う デイリーで開発メンバーでタスク管理を行い、スプリント単位でステークスホルダーへレビューを行う ①～③を繰り返し、その都度ステークスホルダーに確認・修正点を明確化する 納品 先ほど述べたように、アプリケーション開発の「無駄」をなくすために用いられている開発方法ですので、プロダクトの終了期間が読みにくいことが特徴であります。 日本と海外の開発手法の状況 IT関連のシステム開発では全世界で同じ手段が使われていると思っている方が多いかもしれません。日本で使われている開発手法が海外では異なったり、もちろん海外の手法が日本より遅れているケースも少なくありません。 これからは、日本と海外におけるアプリケーション開発の手法で何が主流になっているかを述べていきたいと思っています。 日本の開発手法 ガートナージャパンが行った調査では、日本企業の43％はアプリケーション開発でウォーターフォール型の開発手法を用いられています。 この理由としては、日本企業が結果だけにフォーカスするだけではなくて、過程も重視するため、アジャイル型よりウォーターフォール型の方が期間や予算を把握しやすいため選ばれていると思います。ただし、多い人数のエンジニアを確保して作業を行うため、現在ITエンジニアが不足している日本においては、ウォーターフォール型の開発手法を見直す大企業も増えてきています。 参照：ガートナー / アプリケーション開発に関する調査 海外の開発手法 ビジネス向けのカスタムソフトウェア開発を行っているLvivityによると、海外では日本と異なって主流となっているのはビジネスサイドの要望に柔軟に対応できるアジャイル型開発となっています。 アジャイル型の中で最も使われいるフレームワークは、顧客や社内のビジネスサイドとチームを組んで定期的なフィードバックを頂くスクラム型開発であります。米国などでは自社内で開発を行っているケースが多いためソフトウエアの変更がしやすい方法が選ばれていると思われます。 参照：Lvivity / Software Development Methodologies 写真：情報処理推進機構 / 非ウォーターフォール型開発の普及要因の調査 まとめ 現在、日本と海外で主な開発方法は違いますが、日本でアジャイル型を用いられている企業が年々増加しています。その傾向を考えると、エンジニアとしてキャリアを構築するためには、スクラム型の開発手法を経験しておくことが重要になると考えられます。 日本でアプリケーションエンジニアやIT関係への就職・転職を検討される外国人の方がいらっしゃいましたら、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent （ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で就職活動をサポートいたします。

「日本の文化に興味がある」、「自身のキャリアのために日本の企業で働いてみたい」、「日常会話の日本語は全く困らないがビジネス的な日本語には自信がない」、などなど、日本語を勉強しようと思っている方は多くいらっしゃると思います。 この記事では、最近増えてきたオンライン日本語学習サービスに関して、そのメリットやデメリット、おすすめのオンライン日本語サービスを紹介していきたいと思います。 オンライン学習サービスのメリット・デメリット 近年、日本で働く外国人や留学生が増えたことにより、オンライン学習サービスを提供している企業が徐々に増加しています。 まずは、オンラインで学習する上での様々なメリットやデメリットをご案内したいと思います。 メリット 以下にオンライン学習サービスの主な4つのメリットについて説明していきたいと思います。 授業料が安い 基本的にマンツーマンレッスン 講師を自分で選択可能 時間の自由度 授業料が安い 実物の学校はないため、運営側のコストが安く、生徒に安い授業料で学習サービスを提供できます。日本にある語学学校は授業料が高いため、安い授業料で勉強をしたい方にはオススメです。 基本的にマンツーマンレッスン 新しい言語を習得するコツとして「話してみる」ことが結構重要ではあります。 グループや団体での学習の場合ではレッスンの時間やそのグループの人数にもよりますが、発言できるケースがマンツーマンの場合と大きく違ってきます。 レッスン中に講師を独占し、多く発言することによってグループレッソンより短期間で効率よくレベルアップすることができるのはマンツーマンのメリットです。 講師を自分で選択可能 日本語学校や日本語スクールでは、一般的に自身の語学レベルに基づいて講師を割り当てられます。レベルに基づいているとは言え、必ず講師と相性が合うとは限りません。これは、語学スクールに通えなくなったり、勉強に対する意欲が低下したりする原因の一つになることもあります。 マンツーマンの学習ではこの「トラブル」を無くすことができます。 オンライン語学サービスでは、基本的に講師の、顔写真、性格、キャリア、学習方法、などが講師のプロフィールに含まれております。 受講者が興味を持った講師とレッスンを受けることができます、万が一、相性が合わなかった場合には次のレッスンの際には他の講師を選べることができるのはまたオンラインサービスの魅力の一つです。 時間の自由度 日本語を勉強したいけど語学スクールへ通う時間がない、せっかく覚えた日本語を練習したいけど会社に勤めてるため語スクールに通えない、などの語学スクールに通えない理由が他にも多数あると思います。 日本語をオンラインで学習することによって、早朝から深夜までの時間帯でも予約できることができます。つまり、学校へ行く前や会社帰りでも日本語のレッスンを受けることができます。 デメリット もう一方では、オンライン学習サービスの主な３つのデメリットについて説明をさせていただきます。 所属講師の質 対面の会話ではない 持続の難しさ 所属講師の質 オンライン学習サービスを提供している企業の中では採用率の低さなどをアピールしますが、実際にプロの意識をもって指導してくださる講師もいれば、残念ながらそうでない講師も少なからず存在するかもしれません。 サービスを提供する側がもちろんこのような現象が起きないように改善すべきではありますが、オンラインであるからこそ、このような講師にあたってしまった場合には他の講師を予約すれば大丈夫です。 対面の会話ではない オンラインでの日本語学習の懸念点は、「対面での会話とは違う」と言われています。相手を目の前にすることで味わえる雰囲気がやはり画面越しの講師と話すのと話すときの雰囲気は違います。 情報をインプットできる場とアウトプットの練習ができる場であるオンライン学習で多くの情報を吸収して、対面での会話の時に自分自身が思うように物事を伝えられるようにするのが理想かと思います。 持続の難しさ 好きな時間で予約できるなどのポジティブな面もありますが、これも受講者が続ける意欲を沸かない原因の一つでもあります。一般的な語学スクールでは曜日や時間が定まっているため、自分でアクティブに学習ができないタイプの方でも、強制的にでも持続することが可能です。オンラインのサービスの場合、フレキシビリティがある分、ご自身でモチベーションを維持しながら学習をすることが求められます。 オンライン日本語学習サービスを選ぶ基準 コンテンツの充実さ 講師やレッスン方法だけではなく、それら以外のコンテンツで何を提供してくれているかを確認するようにしましょう。 例えば下記で記載しているZIPAN / 高品質ビジネス日本語は日本語学習の他にもビジネスマン向けの面接対策やビジネスコミュニケーション、日本語のメールや資料のチェックなどのサービスも提供しています。 講師の数 オンライン学習をやる上では自分で受講時間とその講師を予約しなければなりません。手間がかかるものではありますが、その他に講師の予約がいっぱいで予約が中々取れないっていうケースがよく見られます。そのため、オンライン日本語学習サービスを選ぶ際には、予約が取れやすい講師の数が少なすぎないようなサービスにしましょう。 おすすめオンライン日本語学習サービス ここでは、おすすめのオンライン日本語学習サービスを紹介していきたいと思っています。是非、ご参考にしてみて下さい。 Zipan オンラインで学ぶ 「高品質」ビジネス日本語 | Zipan オンラインで学ぶ 「高品質」ビジネス日本語 | Zipan https://www.zipan.jp 日本で働きたい世界中の人たちが、日本のビジネスで活躍できるようにZipanは、ビジネス経験豊富なトレーナーのサポートを受けながら、ビジネスプロセスや文化を学べるオンライン日本語会話スクールです。オンラインで学ぶ「高品質」日本語ならZipan ビジネス特化オンライン英会話No.1のビズメイツが提供するオンライン日本語学習サービスです。オンラインで学ぶ「高品質」日本語というキャッチコピー通り、トレーナー全員がビジネスパーソンである特徴を持ち、日本の職場で話す丁寧な日本語からビジネスマナー、効果的なコミュニケーション、日本のビジネスプロセスや文化を学べるオンライン日本語会話スクールです。 その方の日本語レベルに応じて授業が用意され、ビジネスでも使える日本語を学ぶ場合には、オススメのサービスになります。 J-OS new-hp   2 pockets オンライン日本語学校 | ジャパンオンラインスクール | 法人・企業用トップページ https://www.jos-corp.com 外国人社員への日本語研修はオンライン日本語学校ジャパンオンラインスクールへ。WBSや日経産業新聞でも紹介され、外国人スタッフの内定者研修、入社前研修、ビジネス日本語研修など、上場企業での導入実績も多数。お問い合わせ、見積依頼はお気軽にどうぞ。TEL045-550-3199 外国人向けのオンライン日本語学習サービスでありながら企業向けの日本語研修などのサービスも提供しているオンライン日本語会話スクールです。多くの日本企業でも外国人従業員向けに使われており、JLPTなどの日本語資格試験にも対応できるコースが用意されています。 Japaneasy jpnsy.com 日本語学習オンラインレッスン　| Japaneasy（ジャパニージー） https://jpnsy.com/jp/index.html Japaneasy(ジャパニージー)は、世界中で活躍する日本語教師が教えるオンラインの日本語学習プログラムです。豊富な経験を有する日本語教師がマンツーマンの日本語レッスンを提供します。ビジネス日本語、日本語能力試験（JLPT）、日本語でのコミュニケーション能力の向上等をサポートします。お気軽にお問い合わせください！ キッズから大人向けまでのコンテンツを持つオンライン日本語会話スクールです。また、就職活動やビジネス面での日本語のサポートも充実しているサービスとなります。 まとめ 今回ご紹介させていただいたオンライン日本語学習サービス以外にも、対面形式の日本語学校など多数のスクールが存在します。日本語をオンラインで学ぶことによってメリットもデメリットもありますが、大切なことはこれらのメリットを最大限に活かすことです。 自分が目指している日本語のレベルや日本語を自身のキャリアにどう影響させたいかを改めて考え、相応しい日本語会話スクールに出会うことを心より祈っております。 また、これらから日本語をビジネスで使って仕事をしたいという方で、IT関連の仕事で働く機会をお探しの場合、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent （ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で就職活動をサポートいたします。

近年、日本に留学をする外国人の学生がますます増加しています。この記事では、現在日本の大学へ留学を考えている外国人学生に向けて、日本の大学に留学する理由やメリット、日本のどの大学に留学生が多いのかを説明していきたいと思います。 ※英語でこの記事をご覧になりたい方はこちら（English Here!）。 なぜ日本に留学？ 多くの国の中で、なぜ日本を留学先に選ぶのか。まずは、日本が留学先に選ばれるいくつかの理由をあげたいと思います。 高い教育水準 日系企業でのキャリアップ 学生の金銭的なサポート 高い教育水準 どこの国も教育に力を入れていますが、OECDが進めているPISA（Programme for International Student Assessment）と呼ばれる国際的な学習到達度に関する調査によりますと、日本は上位10位以内に保っているため、一部の国を除いて、世界的にも教育水準が高い国と言えるでしょう。つまり、日本語という語学以外でも、日本で勉強するメリットは大きいと言えます。 参照：国立教育政策研究所/2018年調査の結果 日本語を学びながらキャリアップ 日本企業の中でグローバル化が進んでいることによって、多くの日本企業が世界中に拠点を持っており、特に中華圏や東南アジアなどのアジア圏に子会社を持つ企業が多くあります。留学生が、日本で習得をした日本語スキルを活かすことによって、母国の日系企業に入社をすると、語学スキルがない学生よりも、高いポジションや待遇を得られる期待ができます。 また、そのまま日本に残って、日本企業に働くことで、先端技術を習得したり、母国よりも高い給与を得られる可能性もあります。 学生の金銭的なサポート そもそも大学などの学費はどの国でも安いものではありません。しかも、日本の大学で勉強するということは海外留学をすることであり、母国で大学に通うよりも、とても高価なものではないかと思っている方は多いのではないでしょうか。 現在、日本政府や日本の大学は、積極的に留学生を受け入れているため様々な奨学金を設けています。日本学生支援機構のホームページに奨学金の内容が細かく記載されていますのでご興味のある方、是非参考にしてみて下さい（日本学生支援機構 / 奨学金）。 もしかしたら、奨学金を得ることにより、母国よりも安く大学に通える可能性があります。奨学金の内容は、大学によって異なる場合もありますので、気になる大学のホームページで確認することをお勧めします。 留学生が多い国立大学 2018年5月1日現在の日本学生支援機構のデータによりますと国立大学の中で留学生が多い大学は以下に記載しているものになります。   学校名 留学生数 東京大学 3,853人 大阪大学 2,480人 筑波大学 2,457人 京都大学 2,387人 九州大学 2,313人 北海道大学 2,101人 東北大学 2,087人 名古屋大学 1,981人 東京工業大学 1,689人 広島大学 1,659人 参照：日本学生支援機構/外国人留学生受入数の多い大学 留学生が多い私立大学 2018年5月1日現在、私立大学の中で留学生が多い大学は以下の通りとなります。   学校名 留学生数 早稲田大学 5,412人 東京福祉大学 5,133人 日本経済大学 3,348人 立命館アジア太平洋大学 2,867人 立命館大学 2,446人 慶應義塾大学 1,908人 明治大学 1,506人 同志社大学 1,397人 上智大学 1,395人 東洋大学 1,375人 日本大学 1,277人 日本ウェルネススポーツ大学 1,275人 城西国際大学 1,210人 拓殖大学 1,067人 関西大学 1,060人 参照：日本学生支援機構/外国人留学生受入数の多い大学 まとめ 日本に留学を考えている方は、今回の記事を参考に、ぜひご自身で色々と調べ、自分に合う大学を見つけましょう。日本に留学することで、ご自身が望むキャリアを構築されることを心よりお祈りしております。 また、日本に留学をし、そのまま日本でIT関連の仕事に就職したいという方は、是非、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で就職活動をサポートいたします。

最近コロナウィルスの影響によって日本中で「テレワーク」や「在宅勤務」、「リモートワーク」という言葉が多く使われるようになりました。外国人向けの人材紹介会社であるGTalentにおいても、登録者からテレワークで働きたいというニーズが増えています。 この記事では、日本でテレワークや在宅勤務ができる仕事はどのようなものかをご紹介したいと思います。日本国内において、自宅など働けるテレワークの仕事を希望する外国人の方々は是非ご参考にしてみてください。 テレワークや在宅勤務とは？ 現在、ニュースやSNSでも多く使われている言葉でありますが、「テレワーク」とは何か？をまず説明させていただきます。日本テレワーク協会によるテレワーク「Telework」は、テレ「Tele」とワーク「work」の2つの英単語の組み合わせからできています。 情報通信技術を活用して、自宅やカフェ、レンタルスペースなどのオフィス以外の場所から働くことを指します(日本テレワーク協会/テレワークとは)。 また、「テレワーク」ではなく、「リモートワーク」と言われることもありますが、大きな意味の違いは特にありません。日本においては、テレワークという言葉の方が、昔から政府などでも使われている言葉になります。 そして、最近の「在宅勤務」という言葉は、「自宅」から働くという意味になるため、テレワークの中に含まれる言葉になります。 日本と海外のテレワークの状況について 日本におけるテレワークの状況 日本におけるテレワークの状況を「テレワークの導入やその効果に関する調査結果（総務省）」による調査をもとにご案内をさせていただきます。 日本においては、業界によってテレワークの導入は可能か不可能か分かれてきますが、これらの調査結果によりますと、2013年から2019年まで国内でテレワークを導入している企業は、9.3%から19.1%まで増加しています。 コロナウィルスの影響によりどこまで増加したのか？ コロナウィルスの感染拡大のため、緊急事態宣言が2020年４月に発表されたことで、それ以降に従業員が出社を控える企業が大幅に増加しました。パーソル研究所が実施したアンケート調査によると、4月上旬にテレワークを実施されている企業は27.9%までに増加しています。 海外におけるテレワークの状況 総務省の「テレワークの海外普及動向」によると、海外でのテレワークの普及率は北米（アメリカやカナダなど）では高く、アジア圏ではまだ発展の途中であることがわかりました。 早い段階でテレワークを導入したアメリカなどでは、自宅で勤務することが一般的な働き方までに浸透しています。 テレワークに向いている仕事と向いていない仕事の条件 テレワークに向いている仕事 近年、テレワークを導入している企業が日本国内で増加しておりますが、すべての企業がテレワークを導入できるわけではありません。一般的には、以下のような条件を満たす仕事であればテレワークの導入が可能となります。 パソコンで作業が完結できる 1人でも完結できる業務 セキュリティ環境が整備されている、もしくはセキュリティ上安全な業務 外部の顧客と接する機会が少ない テレワークに向いていない仕事 もう一方では、テレワークの導入に当てはまらない仕事の条件は以下のようなものになります。 複数の人間で行う仕事 専用の機械が必要な仕事 顧客と対面でのコミュニケーションが必要な仕事 例えば、顧客と接する機会が多い販売や接客業、医療・福祉業などが上げられます。また、専用の機械などを用いて行う製造業の生産などもテレワークは難しいと考えられます。 テレワーク・在宅勤務ができる仕事とは？ それでは、日本国内でテレワークが多い仕事をご紹介していきます。 IT関連の仕事 IT関連の仕事はテレワークが最も浸透している業種です。様々な仕事でテレワークが導入されていますが、代表的なものをあげると以下のような仕事になります。 システムエンジニア システムエンジニアの仕事は、作業のほとんどが一人でパソコンに向かっており、仕事の管理や業務もオンライン上でできることがほとんどです。社内会議やクライアントのニーズなどはビデオ会議などで済ませるため、テレワークに向いている代表的な仕事と言えるでしょう。 WEBデザイナー WEBデザイナーもシステムエンジニアと同様に、パソコンでの作業がメインの職種であります。WEBサイトなどの構築を行う仕事であり、顧客の要望や相談はテレビ電話などで打ち合わせができますからテレワークに適しているといえます。 セールス関連の仕事 セールス関連の仕事は最もテレワークが増加していっている仕事と言えます。これまで営業と言えば顧客先に訪問して行うというスタイルでしたが、多くの企業で営業のスタイルを見直しており、特に以下の２つの仕事はテレワークが最も浸透しています。 インサイドセールス 最近では、セールス組織をアウトサイドセールスとインサイドセールスに分けるケースが増えています。インサイドセールスの役割は、新規顧客を電話やメールなどで開拓し、それをアウトサイドセールスにつなぐ仕事がメインとなります。基本的な仕事が電話やメール、システムに顧客情報などを入力することになるため、テレワークに適しているといえます。 カスタマーサポート カスタマーサポートでは、すでの契約がある顧客に対してフォローをする仕事であり、対面でコミュニケーションではなく、電話やメールを通して行うことがほとんどです。顧客のオフィスなどに行うカスタマーサポートもありますが、ほとんどの場合は、パソコン、電話、ネット環境が整っていれば自宅でもできるお仕事です。 クリエイティブ関連の仕事 クリエイティブ関連の仕事に関しては、もともとテレワークで働けるケースが多い仕事と言えます。ライター、デザイナー、プロデューサーなどもともとオフィスではなく、自宅やカフェで仕事をするスタイルが浸透している仕事と言えます。また、業務委託などで行う仕事が多いため、そもそもオフィスを設けていないということも考えられます。 事務関連の仕事 事務職のほとんどはパソコンに向けて一人で作業することが多いためテレワークには向いている職種であるといえます。しかし、事務職に関して、ITの導入が遅れている企業などは、紙の書類などが残っていることもあるため、テレワークの導入が進んでいない企業も多くあります。また、総務などは郵便物を受け取ったりする必要があるため、オフィスに出社しなければいけないケースもあるため、事務関連のテレワークの仕事を探すときには、事前に注意をしなければなりません。 その他 これまで紹介したIT関連やセールス関連、クリエイティブ関連や事務関連など以外にも以下のような仕事はテレワークの導入が増えていいます。 講師 講師といえば、生徒に向かって直接教えるイメージは強いですが、近年、英会話をはじめとしたオンラインの学習サービスが増加しているため、自宅にいながら仕事をできるケースが増えています。 企画・管理職 企画やマネジメント業務においても、コミュニケーションツールやビジネスITツールの浸透により、テレワークが広がってきています。管理職の場合、責任があるためオフィスに行かなければならないという印象がありますが、最近ではメンバーのテレワークを浸透させるために、管理職が率先してテレワークで仕事を進めるケースも増えています。 まとめ 数年前と比べて、日本国内ではテレワークを導入している企業がますます増加しています。企業にとっては、テレワークを導入することで、自宅でしか働けない人材を確保することができたり、従業員の効率的な働き方やワークライフバランスの向上をすることで、離職率を低下させるという目的があります。 もし、これを機にテレワークが導入されている企業に魅力を感じ、日本でIT関係への就職・転職を検討される外国人の方がいらっしゃいましたら、是非、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職活動をサポートいたします。

日本在住の外国人の就職・転職を支援しているGTalentが、外国人がこれから日本で就職・転職をするときに、よくある疑問や不安をQ&A形式にまとめました。 これから日本で就職・転職を考えている方々はぜひ参考にしてください！ 日本就職Q&A！よくある14の疑問と不安！ Q1.日本にはどれくらいの外国人が働いていますか？ A：2019年10月末時点で1,658,804人の外国人労働者が日本で働いています（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。前年に比べると約20万人も増加しています。日本では人口減少、高齢化社会などの問題により、労働力人口が不足しており、そのため様々な業界では外国人の労働力を積極的に受け入れるようにしています。 日本の雇用者数が約6,000万人（2020年3月時点、「労働調査」総務省統計局より）なので、およそ100人に2.7人は外国人労働者となります。 Q2.日本で働くためには、何が必要になりますか？ A：日本で働くには就労可能なビザの取得が必要になります。ビザの種類によって労働時間なども変わってきますので、事前に東京外国人雇用サービスセンターのWebsite等でビザの種類をご確認されることをお勧めします。 日本で正社員として働いている外国人の場合、代表的な就労可能なビザは「技術・人文知識・国際業務」の在留資格となります。また、「永住者」、「日本人の配偶者等」、「永住者の配偶者等」、「定住者」などの在留資格者は、別途就労可能なビザを取得することなく、日本で働くことができます。 Q3.日本で外国人が働く場合、どの分野の仕事が多いですか？ A：2019年10月末時点では、製造業の割合が29.1%と最も多くなっております。その次にサービス業（16.1%）、小売・卸売業（12.8%）と続きます（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。 近年では、日本に訪れる外国人観光客が増加しているため、販売や観光などの仕事で働く外国人が増加しております。その他にも、日本はITエンジニアが不足していることもあり、ITエンジニアとして働く外国人の方々も近年大幅に増加傾向にあります。 Q4.日本で働いている外国人は、どこの国の人が多いですか？ A：2019年10月末時点の外国人労働者の出身国は、中国41.8万人（25.2%）、ベトナム40.1万人（24.2%）、フィリピン17.9万人（10.8%）の順番となっております。近年はベトナムをはじめとした東南アジア諸国の出身者が特に増加傾向にあります（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。 Q5.日本で働いている外国人は、どこの都市に多いですか？ A：2019年10月末時点で外国人労働者が働いている日本国内の都市の割合は、東京が26.6％、愛知が8.0％、大阪が7.3％の順となっています（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。 やはり、首都である東京で働いている方が非常に多い状況です。 Q6.日本で外国人が働く場合、給料は日本人と違いますか？ A：日本人と同じ職種、同じポジションであれば、基本的に給料は日本人と変わりません。日本の法律においても国籍に応じて待遇差別はしてはならないことになっています。また、就労可能なビザの取得においても、一部を除き日本人と同等の給与レベルが求められるケースがほとんどになるため、必然的に同じ職種、同じポジションであれば、日本人と同じ給料レベルとなります。 Q7.日本で働くには、どのくらいの日本語スキルが必要になりますか？ A：職種によって求められる日本語のスキルは異なってきますが、一般的に求められるのはビジネスレベルの日本語能力です（JLPTでN2以上）。しかし、英語教師の仕事や一部のIT企業のエンジニアなどにおいては、日本語ができなくても採用されている外国人の方々はいらっしゃいます。 Q8.日本企業で働く時には、「ガラスの天井」という言葉があるように、日本人でなければ主要ポジションに就くことは難しいですか？ A：歴史が長く、古い考えの日本企業では、まだそのような考えは残っている傾向は強いです。しかし、グローバルに展開している企業や新興のIT企業においては、外国人が主要ポジションに就いているケースも多くなってきています。 グローバルやダイバーシティを推進する日本企業全体にとって、「ガラスの天井」を外すことは課題となっています。また、外国人労働者もここ数年で増えてきているため、これから多くの企業で外国人が主要ポジションとして活躍していくと予想されます。 Q9.日本企業の採用の流れはどのような流れになりますか？ A：日本企業の採用の流れは他の国とも大きく変わらず、一般的に、書類選考→面接（２〜３回）→オファーとなります。また、場合によっては適正検査を行うも企業もあります。 Q10.海外にいながら、日本の仕事を探すことはできますか？ A：海外にいながら日本企業と面接を実施することは可能です。特に、ここ最近では選考をオンラインで完了させる日本企業も増加傾向にあります。しかし、多くの日本の企業では、スキルと経験だけではなく、「人柄」も重視しているため、最初の面接はビデオ通話で行うケースはありますが、最終的には日本に行って面接をするケースが多いです。そのため、日本で仕事を探す場合、日本に来て仕事を探す方が、仕事は見つかりやすいでしょう。 Q11.日本企業に応募する場合、日本語のレジュメは絶対必要ですか？ A：応募した企業によって異なります。日本語能力が求められていない求人においては、応募時には日本語のレジュメは不要になるケースは多いです。しかし、日本語能力を求める求人においては、応募時に日本語のレジュメが必要となるケースがほとんどです。 Q12.日本企業の求人で「正社員」と「契約社員」というのをよく見ますが、違いは何ですか？ A：主な違いは雇用期間になります。正社員は、就業期間の定めのない無期雇用の働き方となり、契約社員は、就業期間が決められている有期雇用の働き方です。正社員として採用されると、会社の状況や働き方に大きな問題がない限りは、解雇をされる心配はありません。 Q13.来日してから仕事を探す場合、どのような方法がありますか？ A：外国人の方が日本で仕事を探す場合、求人広告サイトが一番多く利用されます。また、ITエンジニアやマネジメントスキルを持つ専門的な人材に関しては、人材紹介会社を使うケースも多いです。これから日本で就職・転職をされる方は、以下の記事をご参考にご覧ください。ITエンジニア向けにはなりますが、他の職種でも参考になると思います。 外国人ITエンジニア向け！日本の就職・転職のコツ Q14.ワーキングホリデーで来日し、正社員として働く場合、就労ビザの手続きはどうなりますか？ A：ワーキングホリデーから就労可能なビザに切り替える場合、在留資格の新規申請が必要になります。そのため、手続きのために一時的に母国へ帰国をする可能性が高いです（2020年5月時点）。 まとめ はじめて日本で就職・転職を考えている方々、上記に記載した「Q&A」を是非ご活用をしてみて下さい。もし、ITエンジニアで日本で就職・転職をお考えの方は、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会社G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職活動をサポートいたします。