今年に入り、Googleがノーコード開発のプラットフォームの「Appsheet」を買収したことやAmazonがノーコードツールの「Amazon Honeycode」を公開するなど、ノーコード開発が世界的に大きに大きな話題となっております。開発にかかるコストの削減や開発スピードを劇的に向上させることからIT人材が不足している日本でも注目を浴びるようになりました。この記事では、最近、日本で多くの注目を浴びているNoCode（ノーコード）開発とその人気ツールについて、日本のWebやスマホアプリの開発トレンドに興味を持っている外国人やITエンジニア向けにご説明をしたいと思います。NoCode（ノーコード）とは何か？NoCode（ノーコード）ツールとは、技術者ではない人でもコード、つまり、プログラミング言語を書くことなく、独自のアプリケーションを構築することができるソフトウェア開発プラットフォームです。これらのツールは、多くの場合、ドラッグ＆ドロップ機能を備えたシンプルなユーザーインターフェイスを特徴としており、開発プロセスを簡単に可視化し、基礎となるビジネスロジックを定義することができます。NoCode と LowCode （ローコード）の用語自体はよく同様に思われる場合が多くありますが、名前が示すように大きな違いがあります。 NoCodeNoCodeプラットフォームでは、ユーザーが基本的にプログラミング言語を用いることなくソフトウェアを構築することができます。 LowCodeLowCodeプラットフォームは、限られた量のコーディングが必要となる場合があり、開発プロセスの一部または全部の間、プログラミングの知識がないユーザーが開発者（知識のあるもの）と協力して作業する必要があります。※LowCode についてもっと詳しく知りたい方はこちらのリンクをご参考にしてみて下さい。（ローコード開発とそのメリットについて）NoCodeを用いるメリットプログラミング知識が必要ないNoCodeでアプリケーションを作るのであれば、1からコーディングを行うためのプログラミング知識は必要ありません。これまでアプリ開発とは異なり、プログラミング言語の知識がない人でもアプリ開発をすることが可能になります。例えば、IT部門の人材ではない各事業部で働く人たちが、自分で普段の業務課題を解決できるシステムを開発することや新しいシステムやサービスの素晴らしいアイデアを持っている人が、プログラミングの経験がなくても、そのアイデアを実現できるようになります。開発期間を短縮できるNoCodeの開発では手書きのコーディングにかかる時間がないため、アプリやサービスの発案から開発・リリースまでの期間を大幅に短縮することができます。多様化したニーズに応え、数多くの革新的な企業や事業がある中で生き残るためには、よりスピーディーな開発が要求されます。新たなビジネスアイデアの速度に対応することで、ノーコードという開発手法が今後大きな意味を持つことになると言えるでしょう。具体的なNoCodeサービスこれからは、注目を浴びているNoCodeサービスとその特徴をご紹介したいと思います。Bubble  Bubble 9 tweets123 users5721 pocketsThe most powerful no-code platformhttps://bubble.ioBubble introduces a new way to build a web application. It’s a no-code point-and-click programming tool. Bubble hosts all applications on its cloud platform.  Webアプリのフロントエンドからバックエンドまで柔軟に開発をすることが可能ですドラッグ＆ドロップエディタによる直感的なインターフェースを利用していますBubble自身のデザイナーが作成した無料・有料のテンプレートが豊富です外部サービスと連携するための約1,000種類のプラグインを持っていますNoCode開発ツールの中ではトップの知名度を持ち、豊かなカスタマイズ性と分かりやすい開発手順から、海外だけではなく日本でも多く利用者に愛用されています。Adalo  www.adalo.com 37 users1097 pocketsAdalo – Build Your Own No Code Apphttps://www.adalo.comAdalo makes creating apps as easy as putting together a slide deck. Turn your idea into a real native app — no code needed!  1つのツール上でWebアプリとスマートフォーン向けのアプリを両方とも開発することが可能です「Zapier」と連携しているため、外部サービスの「GMail」や「Google Spred Sheet」などとも簡単に連携ができ、業務自動化のツールとしても活躍することができるツールです画面構築に活用するUIパーツが準備されているので、ユーザーは自分の作りたいシステムにマッチするパーツをドラック＆ドロップするだけでシステムを構築することが可能ですAppsheet 2020年1月にGoogleにより買収されてから日本でも注目を浴びるようになりました予算アプリ、ウェビナーアプリ、見積と提案アプリ、などの社内の業務に関するアプリが数多く作成できますUI/UXは既に用意されている10種類以上のものから選択しカスタマイズ可能となっております  AppSheet 42 users1001 pocketsAppSheet : mobile apps from spreadsheets :https://www.appsheet.comMake apps with no-code. AppSheet's no-code app building platform allows you to quickly build apps to collect, or connect to, data. Start building for free now.  Retool  retool.com 46 users3106 pocketsBuild internal tools, remarkably fast.https://retool.comRetool is the fast way to build internal tools. Drag-and-drop our building blocks and connect them to your databases and APIs to build your own tools, instantly. Connects with Postgres, REST APIs, GraphQL, Firebase, Google Sheets, and more. Built by developers, for developers. Trusted by startups and Fortune 500s. Sign up for free.    便利なドラッグ＆ドロップエディタを使用しています機能豊富なコンポーネントライブラリ（テーブル、テキスト入力など）により、内部ツールをより速く構築できますデータを操作するための再利用可能なコードブロックと、手動でコードをカスタマイズする機能があり、独自性のあるコンテンツに仕上げることが可能ですまとめノーコード・プラットフォームはITビジネスに革命をもたらし、これまで以上に簡単に機能豊富なエンタープライズ・ソフトウェアを立ち上げて使い始めることができるようになりました。人間主導のソフトウェア開発の必要性は常にありますが、ノーコード・プラットフォームはあらゆる規模の企業や業界にとって重要なスペースを埋めています。日本のWEBやスマホアプリの開発に興味があり、日本の企業で働きたいという外国人のITエンジニアの方は、外国人ITエンジニアの転職エージェントG Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で日本のテクノロジー企業への転職をご支援いたします。

現在、世界で画像認識・解析を用いられた技術の進化が目覚ましいものとなっております。中国では5000人以上の逃走犯の逮捕や自動運転まで様々な分野で画像認き・解析技術が効果を発揮しています。この記事では、画像認識・解析技術で話題となっている企業に興味を持っているエンジニア向けに、日本と海外の注目企業をご紹介していきたいと思います。画像認識・解析はどのような技術？画像認識技術について聞いたことない方はおそらくいらっしゃらないと思います。念のため、最初に画像認識・解析とは何かを説明したいと思います。画像認識とは、画像のなかに一体何が写っているのか、コンピューターや機械などが識別する技術。画像から色や形といった特徴を読み取り、その特徴をさまざまな学習機に入れて新たな画像を認識できるようにしたパターン認識技術のひとつ。参照：Ledge.ai / AI特化型Webメディア例を用いて説明しますと、AIが「ふわふわである、小さい、尻尾や耳、目、形」などの特徴を画像から解析し、画像のものが「猫」であることを認識できる技術のことです。画像認識・解析の仕組み画像認識・解析の基本的な仕組みは「認識・解析」と「検出」の2種類に分類することができます。「認識・解析」は、画像にある様々な情報を特徴ごとに分類する段階です。例えば、1つの画像に人間の特徴があれば、それらを集めて人間何人いるかを見極める段階です。また、「検出」は、これまでに集まった情報（人間、自動車、など）を画像のどきにあるかを見極める段階です。（画像：IMagazine / 画像認識・解析）画像認識・解析の仕組みを簡単でより詳しく説明されていますのでご興味がある方は是非お読みになってください。（IMagazine / 画像認識・解析）海外で注目を浴びている企業これからは、世界で注目を浴びている画像認識・解析技術サービスを提供している4社をご紹介します。中国SenseTime（センスタイム）世界トップクラスの評価額を誇るベンチャー企業といわれる同社は、画像認識技術を幅広い分野で応用することを目指しており、顔認証以外の分野でも自動運転や医療画像解析の事業も行っています。そのほか、政府系企業との連携を積極的も行なっており、出資者であるアリババも熱心なスマートシティ事業などにも手を広げつつあります。SenseTime（センスタイム）FACE++顔認識に人工知能をはじめて搭載した企業であるといわれており、世界的に注目度が高いAIスタートアップのひとつです。北京の警察における導入実績に加え、複数の大手銀行やアリババ系の決済サービスのアリペイ（支付宝）、配車サービス大手の滴滴出行（Didi）などにもFace++の認証システムが導入されています。FACE++アメリカGumGum（ガムガム）GumGumは、見られることが保証されているプレミアムエディトリアルコンテンツに沿ったブランドエンゲージメントの創出に特化した新しいタイプの広告プラットフォームです。イン・イメージ広告を生み出したことで知られています。ディズニー、ロレアル、トヨタ、サムスンなど、AdAgeの米国広告費上位100社の半数以上と取引をしているほど注目を集めている企業です。GumGum / JapanスイスScanditScanditは、企業や消費者が日常の物との関わり方を変え、スマートフォン、タブレット、ウェアラブル、ドローン、ロボットを使ってバーコードをスキャンし、文字や物を認識することで得られるリアルタイムデータを物理的な世界で拡張することを可能にしています。世界の革新的な企業の多くが、Scanditの次世代モバイルデータキャプチャプラットフォームのメリットをすでに享受しています。クライアントには、Ahold、Levi Strauss & Co. 、Coop、Macy’s、Louis Vuitton、DHL、Cardinal Health、NASA、Verizon Wirelessなどの世界的な有名企業が含まれますScandit日本企業の画像認識技術日本でも画像認識・解析への注目が高まる中、既に海外への展開に成功している企業や、この技術を用いて身近なサービスを提供している企業をご紹介したいと思います。製造業YE DIGITALYE DIGITALは、AI技術を利用し、製造現場での不良品などをリアルタイムで検品できるAI画像判定サービス「MMEye」を開発。日本の製造業だけではなく、海外でも話題となっている日本企業の1つであります。YE DIGITAL / AI画像判定サービスDENSO（デンソー）DENSO（デンソー）は、先進技術、システム、コンポーネントを提供する世界有数の自動車部品サプライヤーです。顧客には、トヨタ、ダイハツ、AUDI、BMW、ボルボ、ベンツ、などの世界の主要自動車メーカーが含まれています。世界的には、38の国と地域に200以上の子会社と関連会社を持っていうる大企業です。デンソーは、画像認識・解析に力を入れており、「画像センシング」と「自動運転アルゴリズム」を強みに世界トップレベルの自動運転技術を持っていると言われています。Denso / 自動運転医療業界HoloeyesHoloeyesは、VRやMRを活用したサービスを医療分野や医学教育に導入を行っている企業です。データを3D化させ、デジタルライブラリとして保存し、いつでも閲覧することを可能としている画像認識・解析技術を用いたサービスを提供しています。Holoeyes / 医療VRアパレル業界ユニクロとジーユー「StyleHint（スタイルヒント）」は、ユニクロとジーユーが共同開発を行った画像認識・解析技術を活用した着こなし検索アプリです。このアプリでは、スマートフォンのカメラロール、Instagramなどの写真・画像から、それに類似した服の着こなし画像やその画像に似たユニクロやジーユーの商品を検索できます。StyleHint / ユニクロ・ジーユー日本の画像認識技術のカオスマップ最後に、AISmileyが発表した日本の画像認識技術のカオスマップをご案内します（2020年6月時点）。これまで取り上げたサービス以外にも様々な企業がサービスを提供しています。参照：AISmiley / 日本の画像認識のカオスマップ（2020年）まとめ近年、日本においても画像認識・解析技術を用いたサービスが多く生み出されており、このような技術を使って社会的にインパクトあるプロダクをを開発したいITエンジニアにとって、日本の画像認識・解析業界は大きく成長できる場であると言えるかもしれません。日本の画像認識・解析技術をもつ会社で働きたいという外国人のITエンジニアの方は、外国人ITエンジニアの転職エージェントG Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で日本のテクノロジー企業への転職をご支援いたします。

世界はもちろん、日本でも注目を集めるFintech（フィンテック）。今回の記事では、外国人ITエンジニアの転職エージェント GTalnetが、Fintech（フィンテック）に関連する4つの先端IT技術と各技術に対する求人需要をまとめました。Fintech（フィンテック）において重要な4つの先端IT技術今回の記事ではFintech（フィンテック）において、以下の重要な4つの先端IT技術について取り上げたいと思いいます。AI・ビッグデータブロックチェーンIoT生体認証それでは、各技術に関して現在の求人需要も踏まえて１つ１つ説明していきたいと思います。AI・ビッグデータ株価の情報、経済指数、個人の金融情報などの大量なデータを利用し、クレジットカードや融資の与信審査などにビッグデータの技術が応用されている事例が多く挙げられます。ビッグデータが処理可能なクラウドサーバーや分散処理システム等によりデータ分析のコストが大幅に低下、データの収集や変換もテキストマイニング技術や自然言語処理技術などを用いることで、大量のデータを収集・処理できるようになっています。そして、2010年前後に開発されたディープラーニング技術によりAIの性能が飛躍的に向上し、ビッグデータを使って自動的に金融指標の分析や株の売買、窓口業務の自動化など金融業界の様々な領域でAIの活用が始まっています。それに伴い、銀行等では人がやっていた業務がAIに取って代わられると言われており、各銀行で大きなリストが今後始まっていくと言われており、IT企業に変化できない銀行は淘汰されると言われています。AI・ビッグデータの求人需要実際、大手保険会社やクレジットカード会社などでデータエンジニアやデータサイエンティストなどの求人が増加してきており、ビッグデータを有効活用することで、各社ともに業務効率化や新サービスの創造を図っています。また各銀行においてもITエンジニアの採用に力を入れており、どの金融企業もフィンテック企業に変化することを視野に入れています。しかし、日本国内ではビッグデータやAI関連の人材は不足しています。日本で仕事をするときは、日本語が必要とされるケースが多いですが、一部の日系保険会社では日本語不要で採用をしたりもしており、外国人のITエンジニアが活躍できるフィールドが多くあります。ブロックチェーンフィンテックの技術として一番最初に思い浮かぶ言葉が「ブロックチェーン」と言っても過言ではないでしょう。より専門的な用語で表現すると、「分散型台帳技術」とも呼ばれています。中央集権型の管理ではなく、世界中にあるコンピューターにデータを分散させ、破壊・改ざんなどのリスクが低くなるように作られたネットワークシステムとなります。通常、銀行にお金を預けた場合、取引の記録は銀行の中央サーバーによって管理されますが、ブロックチェーン技術を使えば、金融機関などの中央管理を必要とせず、取引情報をネットワーク上に分散して保存ができるようになります。また、暗号化技術により利用者は許可された項目しか参照できず、個人情報の流出リスクも非常に少ないです。すべての記録はコンピューターのネットワーク上に保存されているため、誰でも精査・監査ができて、不特定多数の人の目にさらされることで偽造や二重払いを防止しています。ブロックチェーン技術が用いられている代表的なものは、ビットコインなどの仮想通貨となります。ブロックチェーンと言うと、仮想通貨をイメージされる方が多い状況ですが、これほどブロックチェーンが注目されるのは、仮想通貨以外の幅広い領域に応用ができ、これまでのビジネスが大きく変革されることが期待されているためです。例えば、通常の商取引、電子投票、契約書の締結など、ビジネスに必要な基本業務においてブロックチェーンが活用されることが期待されています。ブロックチェーン技術の求人需要ブロックチェーン技術が求められる求人は日本においても増加し続けています。仮想通貨事業者だけではなく、銀行などの金融業界、ブロックチェーンのソリューションを提供するスタートアップなど、非常に高い需要があります。また、日本はブロックチェーン技術を持ったエンジニアが少なく、外国人のエンジニアが多く活躍している領域でもあります。IoT現時点では金融領域でIoTが導入されている事例は少ない状況です。しかし、最近では自動車にIoT技術の搭載が進むにつれて、自動車の運転方法のデータと自動車保険がリンクされる可能性が挙げられたり、自動運転が進んだ時の自動車保険の在り方などが議論を読んでおり、金融領域におけるIoT技術が少しずつ注目を集めています。また、医療現場でIoT技術が使われることで、医療保険においても大きな影響を与える可能性があります。最近では、ウェアラブルデバイスの浸透により、Apple Watchの決済対応などもIoT技術が応用されており、今後金融領域におけるIoT技術は成長が見込まれる可能性があります。IoT技術の求人需要IoT技術の市場規模は2020年に36兆円超に達する（Gartner推計）と言われており、IoT技術の需要は今後も非常に成長性が高い分野と言えます。既存の金融会社やフィンテック企業においてIoT技術者の需要はまだ少ない状況ですが、金融会社にリンクされるIoT搭載デバイス（車、ウェアラブルデバイスなど）を製造している製造業におけるIoT技術者の需要は高い状況です。生体認証銀行や証券などオンラインでサービスを利用する場合は、必ず本人認証が一番最初に鍵を握ります。2012年7月には、生体認証を含むオンライン認証を中心とした世界的な認証の標準化を目指すFIDO(Fast IDentity Online) Allianceが、Pay Pal、Lenovo等6社により発足し、現在もその規模を拡大しています。主要企業であるボードメンバーには、Visa、MasterCard、Bank of Americaなどの世界的金融大手に加え、Microsoft、Google、 NTTドコモ等の世界的企業も加盟しています。また、日本の一部の銀行のATMにおいても、指紋や静脈による認証も開始されています。最近では、画像データのみならず、キーボードの打鍵方法等身体運動による認証も開発されており、新しい技術の応用が目覚ましい分野と言えるでしょう。生体認証技術の求人需要生体認証技術に関しては、まだまだ用途が本人認証に限られることもあり、AIやビッグデータ、ブロックチェーンの技術に比べると、需要はまだまだこれからと言えるでしょう。まとめ今回ご紹介した４つ以外にも、フィンテックの分野では様々な新しい先端IT技術が用いられていくでしょう。また、先端IT技術だけではなく、消費者のユーザビリティを上げるためにモダンなフレームワークなども最近では必要となってきています。外国人ITエンジニアの転職エージェント GTalnetでは、今後もフィンテックの動向を随時調査し、必要となる関連技術をアップデートしていきたいと思います。

「日本人は働きすぎ」とよく言われますが、海外と比べて日本の土日以外の祝日は本当に少ないのでしょうか。今回の記事では、日本で働いている、もしくは働きたいと思っている外国人向けに、２０２０年の日本の祝日について説明したいと思います。※こちらの記事を英語でご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。日本で働くと休みが少なかったり、残業が多いイメージを持たれている方も多いと思いますが、実際はどうなんでしょうか？他の国の状況と比較しながら日本の祝日についせ説明しますので、ぜひご参考にされてみてください。祝日が多い国まず、世界中で祝日が多い国を見ていきましょう。以下には、世界で最も休みが多い国を代表的な祝祭日とともにご紹介しています。タイ（祝日数：23日）また、タイには仏教上の祝日や選挙の日は禁酒日があります。ちなみに、5月6日はお釈迦様の誕生日を祝う日なので禁酒です！5月1日（金）National Labor Day（メーデー）5月4日（月）Coronation Day（国王戴冠日）5月6日（水）Wisakha Bucha Day（仏誕節）中国（祝日数：21日）中国では、大型連休が1年間で3回もあります。5月にも5日間の長い休みがあります。そのほか、10連休（1月24日～2月2日）の「春節」と、8連休（10月1日～8日）の「中秋節」の大型連休も。5月1～5日（金～火）Labor Day（労働節）韓国（祝日数：17日）4月30日（木）Budda’s Birthday（釈迦誕生日）5月1日（金）Labor Day（勤労者の日 ）5月5日（火） Children’s Day（こどもの日）インド（祝日数：17日）4月6日（月）Mahaveer Jayanti（ジャイナ教マハビラ生誕日）4月10日（金）Good Friday（聖金曜日）5月7日（木）Buddha Purnima（釈迦生誕日）5月25日（月）Id-ul-Fitr（イスラム教断食明け祭）コロンビア（祝日数：17日）4月5日（日）Palm Sunday（聖枝祭）4月9日（木）Holy Thursday（聖木曜日）4月10日（金）Good Friday（聖金曜日）4月12日（日）Palm Sunday（復活祭）5月1日（金）Labor Day（メーデー）5月25日（月）The Ascension Day（キリスト昇天祭）参照：世界で祝日が多い国ご覧の通り、世界でもっとも祝日が多い国はタイとなっており、祝日が23日もあります。その次に2日違いで中国が２位となっています。その後に、約17日間の祝日をもつ韓国、インド、コロンビアが3位に続きますが、日本もこの３カ国と同じ祝日数でなんと３位となります。しかも、２位の中国は春節などの祝日連休が続くときは、その前の土曜日が休みで無くなったりします。それに比べて日本は祝日連休などは関係なく、土日は基本的に全て休みとなるため、実は他の国と比べて日本は休みが多いんです。日本の2020年の祝日日本の祝日がいつ頃なのかご存知でしょうか。これからは、なぜその日が祝日になったのか等の意味や由来も含めて、２０２０年の日本の祝日について説明したいと思います。春の祝日（3月〜5月）日本で有名な桜の花が咲く季節、「春」の祝日を見ていきましょう。日本では5月初旬に祝日連休があります。この祝日連休が土日と連続になることで、長い連休となるため、「ゴールデンウィーク」と呼ばれています。日付祝日名意味・由来3月20日（火）春分の日天文観測による春分が起こる日（昼と夜の長さが同じになる日）4月29日（水）昭和の日昭和天皇の誕生日5月3日（日）憲法記念日日本国憲法が施行された日5月4日（月）みどりの日自然と親しみ豊かな心を育むことが目的5月5日（火）こどもの日子供を祝うだけではなく、その母親にも感謝することが目的5月6日（水）振替休日日曜や他の休日と祝日が重なってしまったときに休みの日数が減らないように設定された休日夏の祝日（6月〜8月）次に、花火大会やお祭りが多数開催される、日本の「夏」の祝日を見ていきましょう。日付祝日名意味・由来7月23日（木）海の日海に感謝の気持ちを伝え、これからも日本をより豊かになるようと願う日7月24日（金）スポーツの日（旧名：体育の日）1964年に開催された東京オリンピックを記念にもうけられた祝日。8月10日（火）山の日山に親しむ機会を得て、山の恩恵に感謝する日※「体育の日」は、今まで10月の第二月曜日でしたが、「スポーツの日」に改名された後でも変わりません。ただし、2020年だけは東京オリンピックをきっかけに７月24日がスポーツの日になり、10月の祝日はなくなります。2021年以降はまた10月の第二月曜日となります。※本来ならば、山の日は8月11日の祝日ではありますが、スポーツの日と同様に、開催予定だった東京オリンピックにために違う日に祝日が移動となりました。2021年以降は通常通りに日付に戻りるそうです。秋の祝日（9月〜11月）日本の「秋」は気候的にとても過ごしやすい季節です。旬のおいしい食べ物、紅葉でカラフルに彩られた美しい景色の持ち主として海外にも認知されています。この季節の祝日は以下に記載しております。日付祝日名意味・由来9月21日（月）敬老の日長い年月にわたり、社会に尽くしてきたお年寄りを敬い、元気に長生きしてもらい、平和な暮らしを願う日9月22日（火）秋分の日天文観測による春分が起こる日（昼と夜の長さが等しくなる日）11月3日（火）文化の日「自由と平和を愛し、文化をすすめる」を目的として設立された祝日11月23日（月）勤労感謝の日勤労を尊び、生産を祝い、国民互いに感謝しあうことを目的に設立された祝日冬の祝日（12月〜2月）最後の季節にはなりますが、祝日が少ないわけではありません。以下の表には日本の「冬」の祝日をまとめてみました。2月23日（日）天皇誕生日今上天皇の誕生日にあたる日付日付祝日名意味・由来1月1日（水）元旦年内最初の日1月13日（月）成人の日20歳になった人を大人になった仲間入りをしたことを祝う日2月11日（金）建国記念の日日本という国ができたことをお祝いする日2月24日（月）法律による休日皇室関係の慶弔行事が行われる日は祝日になりますまた、内閣府が日本の祝日に関する情報を提供しているウェブサイトもありますので、是非ご参考にしてみて下さい。まとめ海外からの目線では、「日本人は働きすぎ」などのイメージが定着しているかもしれませんが、それはきっと祝日が少ないからのではなく、有給休暇の消化が他の国と比べて極めて少なかったからだと思われます。近年、働き方改革の推進によって前年より、多くの企業では有給休暇の消化や残業時間の減少ができております。日本の有給休暇の消化率が海外と並ぶ日が来るのは決して遠い未来の話ではないと考えられ、そうすると祝日が多い日本は世界でも有数の休みが多い国になるかもしれません。今回ご紹介させていただい日本の祝日の記事をきっかけに、日本の文化にさらに興味が湧いたら幸いです。

日本の製造業の技術力は世界でも有名ですが、IT技術に関してはご存知でしょうか。この記事では、日本のIT業界に興味をもつ外国人向けに、日本のIT業界の分類、各分野の有名企業などついてわかりやすく説明していきたいと思います。※こちらの記事を英語でご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。日本のIT業界の基本情報まずはIT業界を分類する前に、日本のIT市場に関する基本情報を説明したいと思います。IT業界市場規模（2019年）：12兆4,930億円参照：矢野経済研究所による試算・予測IT業界成長率：2018年約2.8%増、2019年約3.4%増、2020年約1.6%増参照：矢野経済研究所による試算・予測今後3年間のIT投資分野：１位ERP、２位セキュリティ関連ソフトウェア、３位SFA（営業支援システム）参照：矢野経済研究所による企業アンケート調査世界と日本のIT技術者数：世界４位約109万人※1位アメリカ（477万人）、2位は中国（227万人）、3位はインド（212万人）参照：ヒューマンリソシア / 世界各国のIT技術者数 ～米国・中南米編～ヒューマンリソシア / 世界各国のIT技術者数 ～アジア・オセアニア編～詳しくはこちらの記事にまとめておりますので、お時間あるときにご覧ください。日本のIT市場規模2019年版・世界と比較した日本の現状日本のIT業界の構成これからは、日本のIT業界の分類・構成について説明をしていきたいと思います。日本のIT業界は一般的に、インターネット・WEB業界、情報処理・情報通信サービス業界、ソフトウェア業界とハードウェア業界の4つに分類されます。インターネット・WEB業界情報処理・情報通信サービス業界ソフトウェア業界ハードウェア業界それではこれからこの４つの業種について代表的な企業も交えて説明していきます。インターネット・WEB業界インターネット・WEB業界には、ネットワークの構築、Webサイトの制作、インターネット広告など企業向けのサービスを提供するB2B企業とSNS、ポータルサイト、ECなどの個人向けのサービスを提供するB2C企業が含まれいています。この業界には主に5つのサービスがあります。ポータルサイトポータルサイトはインターネットの入り口となるサービスでさり、オンライン上の情報検索、ニュースやオークション、ショッピングなどユーザーに役立つ様々なサービスやページが設置されている多目的のWebサイトとなります。代表的な企業例 GoogleYahoo！JAPANなどSNSSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）は、インターネットを介して人間関係を構築したり、情報をシェアできるサービスのことです。スマートフォンの普及に伴い拡大してきた代表的なサービスの一つです。FacebookLINELinkedInなどEコマースEコマースは、オンライン上で売買ができるサービスを指します。思い浮かぶのは、オンライン上で物を買うことができる通販サイトが代表的だと思いますが、Eコマースはそれだけではありません。企業と消費者間の取引の他にも、企業同士の取引やオークション、フリマサイトなどのC2C取引も含まれます。Amazon楽天MercariなどWeb広告インターネット上の広告を取り扱う代理店やシステムを提供するサービス全般がWEB広告業界となります。広告のなかでも、「リスティング広告」、「アドネットワーク広告」、「SNS広告」、「記事広告」、「バナー広告」などのように多数の種類のものがあります。サイバーエージェントオプトアドウェイズなどキュレーションキュレーションサイトとは、必要な情報を収集したうえで、それらを見やすくまとめたサイトのことです。GunosySmart Newsなど情報処理・情報通信サービス業界情報処理サービス業界情報処理サービスの企業は、企業内の情報システムやクラウド上で利用されるサービスの開発・運用までを担い、一般的に「システムインテグレータ（SIer）」と呼ばれます。SIerは、顧客から案件を受注し、顧客のニーズを聞き取り、そのニーズをどのように情報システムとして実現するか、などを検討して、協力先企業にシステムの開発や運用などの業務を委託することもあります。また、顧客企業にITを活用してより良い業務の進め方をアドバイスするなど、コンサルティング業務を担う場合もあります。富士通NTTデータSCSKなど情報通信サービス業界情報通信サービス業界は固定通信・移動通信サービスの2つに分類されます。固定通信とは、固定電話やIP電話、公衆電話など固定された環境で通信サービスです。移動通信とは、携帯電話に代表されるような通信サービスのことを意味します。NTTKDDISoft Bankなどソフトウェア業界この業界では、基本ソフトウェアのOSやアプリケーションソフトウェアなどの開発がメインであるとは言えますが、パッケージソフトウェアからインフラを担うシステム構築までとエンジニアが幅広く活躍ができる業界であります。日本オラクルマイクロソフトサイボウズなどハードウェア業界ハードウェアとは、「機械、装置、設備」のことです。コンピュータを構成している電子回路、周辺機器からサーバー、ストレージ、携帯電話などの物理的実体のことを指します。AppleNECソニーなどまとめ今回の記事では、日本のIT業界の主な構造について説明させていただきましたが、次回の記事ではIT業界の職種についてご説明させていただきたいと思います。

日本在住の外国人の就職・転職を支援しているGTalentが、外国人がこれから日本で就職・転職をするときに、よくある疑問や不安をQ&A形式にまとめました。これから日本で就職・転職を考えている方々はぜひ参考にしてください！日本就職Q&A！よくある14の疑問と不安！Q1.日本にはどれくらいの外国人が働いていますか？A：2019年10月末時点で1,658,804人の外国人労働者が日本で働いています（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。前年に比べると約20万人も増加しています。日本では人口減少、高齢化社会などの問題により、労働力人口が不足しており、そのため様々な業界では外国人の労働力を積極的に受け入れるようにしています。日本の雇用者数が約6,000万人（2020年3月時点、「労働調査」総務省統計局より）なので、およそ100人に2.7人は外国人労働者となります。Q2.日本で働くためには、何が必要になりますか？A：日本で働くには就労可能なビザの取得が必要になります。ビザの種類によって労働時間なども変わってきますので、事前に東京外国人雇用サービスセンターのWebsite等でビザの種類をご確認されることをお勧めします。日本で正社員として働いている外国人の場合、代表的な就労可能なビザは「技術・人文知識・国際業務」の在留資格となります。また、「永住者」、「日本人の配偶者等」、「永住者の配偶者等」、「定住者」などの在留資格者は、別途就労可能なビザを取得することなく、日本で働くことができます。Q3.日本で外国人が働く場合、どの分野の仕事が多いですか？A：2019年10月末時点では、製造業の割合が29.1%と最も多くなっております。その次にサービス業（16.1%）、小売・卸売業（12.8%）と続きます（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。近年では、日本に訪れる外国人観光客が増加しているため、販売や観光などの仕事で働く外国人が増加しております。その他にも、日本はITエンジニアが不足していることもあり、ITエンジニアとして働く外国人の方々も近年大幅に増加傾向にあります。Q4.日本で働いている外国人は、どこの国の人が多いですか？A：2019年10月末時点の外国人労働者の出身国は、中国41.8万人（25.2%）、ベトナム40.1万人（24.2%）、フィリピン17.9万人（10.8%）の順番となっております。近年はベトナムをはじめとした東南アジア諸国の出身者が特に増加傾向にあります（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。Q5.日本で働いている外国人は、どこの都市に多いですか？A：2019年10月末時点で外国人労働者が働いている日本国内の都市の割合は、東京が26.6％、愛知が8.0％、大阪が7.3％の順となっています（参考「外国人雇用状況の届出状況まとめ」厚生労働省）。やはり、首都である東京で働いている方が非常に多い状況です。Q6.日本で外国人が働く場合、給料は日本人と違いますか？A：日本人と同じ職種、同じポジションであれば、基本的に給料は日本人と変わりません。日本の法律においても国籍に応じて待遇差別はしてはならないことになっています。また、就労可能なビザの取得においても、一部を除き日本人と同等の給与レベルが求められるケースがほとんどになるため、必然的に同じ職種、同じポジションであれば、日本人と同じ給料レベルとなります。Q7.日本で働くには、どのくらいの日本語スキルが必要になりますか？A：職種によって求められる日本語のスキルは異なってきますが、一般的に求められるのはビジネスレベルの日本語能力です（JLPTでN2以上）。しかし、英語教師の仕事や一部のIT企業のエンジニアなどにおいては、日本語ができなくても採用されている外国人の方々はいらっしゃいます。Q8.日本企業で働く時には、「ガラスの天井」という言葉があるように、日本人でなければ主要ポジションに就くことは難しいですか？A：歴史が長く、古い考えの日本企業では、まだそのような考えは残っている傾向は強いです。しかし、グローバルに展開している企業や新興のIT企業においては、外国人が主要ポジションに就いているケースも多くなってきています。グローバルやダイバーシティを推進する日本企業全体にとって、「ガラスの天井」を外すことは課題となっています。また、外国人労働者もここ数年で増えてきているため、これから多くの企業で外国人が主要ポジションとして活躍していくと予想されます。Q9.日本企業の採用の流れはどのような流れになりますか？A：日本企業の採用の流れは他の国とも大きく変わらず、一般的に、書類選考→面接（２〜３回）→オファーとなります。また、場合によっては適正検査を行うも企業もあります。Q10.海外にいながら、日本の仕事を探すことはできますか？A：海外にいながら日本企業と面接を実施することは可能です。特に、ここ最近では選考をオンラインで完了させる日本企業も増加傾向にあります。しかし、多くの日本の企業では、スキルと経験だけではなく、「人柄」も重視しているため、最初の面接はビデオ通話で行うケースはありますが、最終的には日本に行って面接をするケースが多いです。そのため、日本で仕事を探す場合、日本に来て仕事を探す方が、仕事は見つかりやすいでしょう。Q11.日本企業に応募する場合、日本語のレジュメは絶対必要ですか？A：応募した企業によって異なります。日本語能力が求められていない求人においては、応募時には日本語のレジュメは不要になるケースは多いです。しかし、日本語能力を求める求人においては、応募時に日本語のレジュメが必要となるケースがほとんどです。Q12.日本企業の求人で「正社員」と「契約社員」というのをよく見ますが、違いは何ですか？A：主な違いは雇用期間になります。正社員は、就業期間の定めのない無期雇用の働き方となり、契約社員は、就業期間が決められている有期雇用の働き方です。正社員として採用されると、会社の状況や働き方に大きな問題がない限りは、解雇をされる心配はありません。Q13.来日してから仕事を探す場合、どのような方法がありますか？A：外国人の方が日本で仕事を探す場合、求人広告サイトが一番多く利用されます。また、ITエンジニアやマネジメントスキルを持つ専門的な人材に関しては、人材紹介会社を使うケースも多いです。これから日本で就職・転職をされる方は、以下の記事をご参考にご覧ください。ITエンジニア向けにはなりますが、他の職種でも参考になると思います。外国人ITエンジニア向け！日本の就職・転職のコツQ14.ワーキングホリデーで来日し、正社員として働く場合、就労ビザの手続きはどうなりますか？A：ワーキングホリデーから就労可能なビザに切り替える場合、在留資格の新規申請が必要になります。そのため、手続きのために一時的に母国へ帰国をする可能性が高いです（2020年5月時点）。まとめはじめて日本で就職・転職を考えている方々、上記に記載した「Q&A」を是非ご活用をしてみて下さい。もし、ITエンジニアで日本で就職・転職をお考えの方は、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会社G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職活動をサポートいたします。

新型コロナウィルスの感染拡大をきっかけに、就職や転職活動の方法も変化が生じてきています。特に大きな変化としては、面接などがオンラインで実施されるケースが増えたことが挙げられます。この記事では、日本のオンライン面接の導入状況、それが転職活動や就職活動に対する影響、オンライン面接を行なっている代表的な企業などについて詳しく説明したいと思います。※こちらの記事を英語にご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。日本のオンライン面接の状況現在、日本ではどのくらいの企業でオンライン面接が実施されているかご存知でしょうか。リクルートキャリアが2020年3月に実施した調査結果を見ると、中途採用でオンライン面接を既に導入している企業もしくは既にオンライン面接の導入が決定している企業は全体の29.8%とのことです。また、導入を検討している企業も合わせると、全体の半数以上となっています。そのため、近々転職活動や就職活動をする場合、半分以上はオンライン面接で行われる可能性があると言えるでしょう。参照：リクルートキャリア / オンライン採用活動アメリカのオンライン採用の状況それでは、もっともオンライン採用が進んでいると言われているアメリカと比較した場合はどうでしょうか。人材採用ソフトウェアを提供するアメリカのIdeal社によるアンケート調査では、アメリカでは63%の人事マネージャーがオンラインで面接を行なっている結果となっています。参照：The 38 Top Recruiting Software Tools Of 2020オンライン面接の先進国アメリカと比べて日本はまだオンライン面接の普及率が遅れてはいますが、新型コロナウィルスの影響が採用活動のオンライン化を確実に加速させ、今後ますますオンライン面接が増えていくと考えられます。オンライン面接のメリット・デメリット今後オンライン面接が増えていくため、改めてオンライン面接のメリットとデメリットについて整理したいと思います。メリット面接場所まで移動する必要がないリアルの対面ではないためリラックスした状態で臨める面接場所まで移動する必要がないオンラインで行うため、わざわざ面接予定の企業のオフィスに出向く必要がないため、移動時間の節約ができて移動の労力も減らすことができます。移動時間が節約できる分、日程調整もやりやすくなり、スムーズに企業の選考に参加ができるようになります。リラックスした状態で臨める面接官と直接会う際に、気持ち的に余裕がある人もいればそうでない人もたくさんいらっしゃると思います。緊張している中で面接に臨むと、思ったような回答ができなくなったり、せっかくのチャンスを失う場合も少なくはありません。オンライン面接の場合、その場の雰囲気などを気にせず、面接にしやすい環境とも言えるでしょう。デメリット以下には、求職者に対してのオンライン採用のデメリットについて説明していきたいと思います。面接官の雰囲気や反応が読みにくいオフィスの雰囲気がわからないネットワークトラブル面接官の雰囲気や反応が読みにくい実際に対面するわけではないので、面接官の表情を読み取ることがどうしても難しくなります。実際の対面であれば、ただ頷いているだけでも話を聞いてると相手は感じられますが、オンライン面接の場合、ただ頷いているだけでは相手に反応は伝わりません。そのため、オンライン面接のやり方をわかっていない面接官の場合、特に雰囲気や反応が読みにくくなります。オフィスの雰囲気がわからない就職・転職活動を終了させるときに、一つの大きな決め手として「オフィスの雰囲気」があります。一般的な採用活動では説明会や面接の際に企業を訪問する回数を重なることによって、応募先の雰囲気が少しずつわかってきます。もう一方では、オンライン面接では、面接官と求職者が最初の段階から1対1になっているため、オフィス全体の雰囲気はつかみにくいものがあります。一部の企業では、このようなデメリットを改善するために採用サイトにオフィスの雰囲気がわかる動画などを掲載することで、応募者がオフィスの雰囲気を理解できるように工夫をしています。ネットワークトラブルオンライン面接の場合、インターネットのネットワーク環境が悪いと、なかなかうまく接続されず、質問が聞きにくかったり、答えてもうまく伝わらないリスクがあります。また、最悪の場合はそもそも接続ができず、そのまま面接時間が終わってしまうケースもあります。そのため、オンライン面接の場合は必ず事前にネットワーク環境を確認するようにしましょう。もし万が一、オンライン面接中に突然回線が切れたり、相手の声がよく聞こえなかったり、映像がフリーズしたり等の予期せぬ出来事が生じた場合は、慌てずに企業の採用担当窓口に直接電話を掛け状況を説明するようにしましょう。また、会社によっては事前にインストールが必要なソフトウェアを使用している場合もありますので、その場合は事前にインストールをするようにしましょう。完全オンライン採用を導入した企業日本の代表的な企業のオンライン面接やAIの活用状況を数社ご紹介していきたいと思います。トヨタ：新卒採用でオンライン面接導入、会わずに内定も！ソフトバンク：面接にAI導入することによって、面接への所要時間を75％削減三菱商事：面接の80％は自宅から参加、最終面接のみ対面式三井住友海上火災保険：全てオンライン面接で内定まで日本を代表する大手企業ですら、面接をオンラインで実施し、そのまま内定まで出す動きが活発になってきています。就職活動や転職活動をする方は、これまで以上に興味を持った企業の選考に参加がしやすくなるでしょう。まとめ今回、ご紹介させていただいた、日本のオンライン面接の状況についての記事はいかがでしたでしょうか。採用活動のオンライン化という点で、先進国とはまだ差が大きい日本ではありますが、コロナウィルスの影響をきっかけに普及のスピードが増していっています。日本国内に住んでおらず、海外に住んでいる場合においても、これまで以上に日本で仕事を探す方法は簡単になると思います。日本で就職・転職を希望するITエンジニアの方々、仕事をお探しの場合は、外国人ITエンジニアの転職エージェントGTalent （ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職・就職活動をサポートいたします。

最近コロナウィルスの影響によって日本中で「テレワーク」や「在宅勤務」、「リモートワーク」という言葉が多く使われるようになりました。外国人向けの人材紹介会社であるGTalentにおいても、登録者からテレワークで働きたいというニーズが増えています。この記事では、日本でテレワークや在宅勤務ができる仕事はどのようなものかをご紹介したいと思います。日本国内において、自宅など働けるテレワークの仕事を希望する外国人の方々は是非ご参考にしてみてください。テレワークや在宅勤務とは？現在、ニュースやSNSでも多く使われている言葉でありますが、「テレワーク」とは何か？をまず説明させていただきます。日本テレワーク協会によるテレワーク「Telework」は、テレ「Tele」とワーク「work」の2つの英単語の組み合わせからできています。情報通信技術を活用して、自宅やカフェ、レンタルスペースなどのオフィス以外の場所から働くことを指します(日本テレワーク協会/テレワークとは)。また、「テレワーク」ではなく、「リモートワーク」と言われることもありますが、大きな意味の違いは特にありません。日本においては、テレワークという言葉の方が、昔から政府などでも使われている言葉になります。そして、最近の「在宅勤務」という言葉は、「自宅」から働くという意味になるため、テレワークの中に含まれる言葉になります。日本と海外のテレワークの状況について日本におけるテレワークの状況日本におけるテレワークの状況を「テレワークの導入やその効果に関する調査結果（総務省）」による調査をもとにご案内をさせていただきます。日本においては、業界によってテレワークの導入は可能か不可能か分かれてきますが、これらの調査結果によりますと、2013年から2019年まで国内でテレワークを導入している企業は、9.3%から19.1%まで増加しています。コロナウィルスの影響によりどこまで増加したのか？コロナウィルスの感染拡大のため、緊急事態宣言が2020年４月に発表されたことで、それ以降に従業員が出社を控える企業が大幅に増加しました。パーソル研究所が実施したアンケート調査によると、4月上旬にテレワークを実施されている企業は27.9%までに増加しています。海外におけるテレワークの状況総務省の「テレワークの海外普及動向」によると、海外でのテレワークの普及率は北米（アメリカやカナダなど）では高く、アジア圏ではまだ発展の途中であることがわかりました。早い段階でテレワークを導入したアメリカなどでは、自宅で勤務することが一般的な働き方までに浸透しています。テレワークに向いている仕事と向いていない仕事の条件テレワークに向いている仕事近年、テレワークを導入している企業が日本国内で増加しておりますが、すべての企業がテレワークを導入できるわけではありません。一般的には、以下のような条件を満たす仕事であればテレワークの導入が可能となります。パソコンで作業が完結できる1人でも完結できる業務セキュリティ環境が整備されている、もしくはセキュリティ上安全な業務外部の顧客と接する機会が少ないテレワークに向いていない仕事もう一方では、テレワークの導入に当てはまらない仕事の条件は以下のようなものになります。複数の人間で行う仕事専用の機械が必要な仕事顧客と対面でのコミュニケーションが必要な仕事例えば、顧客と接する機会が多い販売や接客業、医療・福祉業などが上げられます。また、専用の機械などを用いて行う製造業の生産などもテレワークは難しいと考えられます。テレワーク・在宅勤務ができる仕事とは？それでは、日本国内でテレワークが多い仕事をご紹介していきます。IT関連の仕事IT関連の仕事はテレワークが最も浸透している業種です。様々な仕事でテレワークが導入されていますが、代表的なものをあげると以下のような仕事になります。システムエンジニアシステムエンジニアの仕事は、作業のほとんどが一人でパソコンに向かっており、仕事の管理や業務もオンライン上でできることがほとんどです。社内会議やクライアントのニーズなどはビデオ会議などで済ませるため、テレワークに向いている代表的な仕事と言えるでしょう。WEBデザイナーWEBデザイナーもシステムエンジニアと同様に、パソコンでの作業がメインの職種であります。WEBサイトなどの構築を行う仕事であり、顧客の要望や相談はテレビ電話などで打ち合わせができますからテレワークに適しているといえます。セールス関連の仕事セールス関連の仕事は最もテレワークが増加していっている仕事と言えます。これまで営業と言えば顧客先に訪問して行うというスタイルでしたが、多くの企業で営業のスタイルを見直しており、特に以下の２つの仕事はテレワークが最も浸透しています。インサイドセールス最近では、セールス組織をアウトサイドセールスとインサイドセールスに分けるケースが増えています。インサイドセールスの役割は、新規顧客を電話やメールなどで開拓し、それをアウトサイドセールスにつなぐ仕事がメインとなります。基本的な仕事が電話やメール、システムに顧客情報などを入力することになるため、テレワークに適しているといえます。カスタマーサポートカスタマーサポートでは、すでの契約がある顧客に対してフォローをする仕事であり、対面でコミュニケーションではなく、電話やメールを通して行うことがほとんどです。顧客のオフィスなどに行うカスタマーサポートもありますが、ほとんどの場合は、パソコン、電話、ネット環境が整っていれば自宅でもできるお仕事です。クリエイティブ関連の仕事クリエイティブ関連の仕事に関しては、もともとテレワークで働けるケースが多い仕事と言えます。ライター、デザイナー、プロデューサーなどもともとオフィスではなく、自宅やカフェで仕事をするスタイルが浸透している仕事と言えます。また、業務委託などで行う仕事が多いため、そもそもオフィスを設けていないということも考えられます。事務関連の仕事事務職のほとんどはパソコンに向けて一人で作業することが多いためテレワークには向いている職種であるといえます。しかし、事務職に関して、ITの導入が遅れている企業などは、紙の書類などが残っていることもあるため、テレワークの導入が進んでいない企業も多くあります。また、総務などは郵便物を受け取ったりする必要があるため、オフィスに出社しなければいけないケースもあるため、事務関連のテレワークの仕事を探すときには、事前に注意をしなければなりません。その他これまで紹介したIT関連やセールス関連、クリエイティブ関連や事務関連など以外にも以下のような仕事はテレワークの導入が増えていいます。講師講師といえば、生徒に向かって直接教えるイメージは強いですが、近年、英会話をはじめとしたオンラインの学習サービスが増加しているため、自宅にいながら仕事をできるケースが増えています。企画・管理職企画やマネジメント業務においても、コミュニケーションツールやビジネスITツールの浸透により、テレワークが広がってきています。管理職の場合、責任があるためオフィスに行かなければならないという印象がありますが、最近ではメンバーのテレワークを浸透させるために、管理職が率先してテレワークで仕事を進めるケースも増えています。まとめ数年前と比べて、日本国内ではテレワークを導入している企業がますます増加しています。企業にとっては、テレワークを導入することで、自宅でしか働けない人材を確保することができたり、従業員の効率的な働き方やワークライフバランスの向上をすることで、離職率を低下させるという目的があります。もし、これを機にテレワークが導入されている企業に魅力を感じ、日本でIT関係への就職・転職を検討される外国人の方がいらっしゃいましたら、是非、外国人ITエンジニア専門の人材紹介会G Talent（ジータレント）にご登録ください。プロのコンサルタントが無料で転職活動をサポートいたします。

在宅勤務やリモートワークが多くの企業で導入され、人的リソースの確保が必ずしも社員として雇用するだけではなく、業務委託形態など企業がマンパワーを確保する方法が多様化されてきています。それに伴い、外国人を業務委託や請負で形態で契約する機会が徐々に増えている傾向にあり、企業から業務委託や請負などの場合の就労ビザに関する疑問や質問を弊社に多く寄せられるようになりました。今回の記事では、業務委託契約の場合の就労ビザ申請に関して詳しくご説明したいと思います。業務委託契約時の就労ビザ申請について業務委託契約においても、社員雇用をする場合と同様に就労ビザの申請が必要になります。ただし、人によっては複数の企業と業務委託契約を締結する場合があります。その場合は、契約を締結している企業の中で、報酬が一番高い企業が就労ビザの申請手続を行う必要があります。例えば、自社で業務委託を依頼する外国人の方が、他社でも業務委託契約を結んでおり、自社の契約の方が他社よりも報酬が高い場合、自社で就労ビザ申請を行うことになります。そのため、業務委託契約を締結する場合は、必ず他社との契約状況を確認するようにしましょう。業務委託契約における就労ビザ申請の注意点外国人と業務委託契約を締結して日本国内で働いてもらう場合、就労ビザの許可を得る上で以下の注意点が必要です。労働法上適切な業務委託契約であること長期的な契約内容であること税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと上記３点について詳細は以下の通りとなります。労働法上適切な業務委託契約であること就労ビザの申請には締結をした業務委託契約書の添付が必要になります。その内容が労働法上不適切な場合、就労ビザの許可が得られない可能性があります。そのため、業務委託契約においても、適切な報酬や契約条件をしっかりと明記した契約書を作成するようにしましょう。長期的な契約内容であること業務委託といえども、通常の雇用契約で就労ビザ申請を行う場合と同様に、長期的な契約である必要があります。1〜2ヶ月位の契約ではビザ申請の許可が得られない可能性があります。ただし、契約期間が短い場合でも、特に大きな問題がなければ基本的に契約は更新されていくというものであれば、ビザ申請の許可は得られる可能性があります。税金や年金、社会保険の手続きは委託先（外国人）に行ってもらうこと外国人の場合でも、日本人と同様に個人で業務委託を受ける場合は、その個人が確定申告、年金や社会保険の支払いを行う必要があります。外国人の方でその辺の認識がない場合も稀にあるため、必ず事前に認識のすり合わせを行うようにしましょう。まとめ昨今ではフリーランスとして働き始める方が増えており、企業が人的リソースを確保する上で業務委託契約で上手く人的リソースを確保することが一層必要になってくると予想されます。特に、IT/WEB業界においては、多くのエンジニアがフリーランスとして個人で業務委託をするケースが増えています。また、IT/WEB業界では現在外国人ITエンジニアの数が増加しており、今後は日本人に限らず、外国人のITエンジニアもフリーランスで働き始める方がますます増加していくことが考えられます。今後、外国人と業務委託契約を検討する企業にとって、この記事が参考になると幸いです。自社で外国人ITエンジニアを活用したいという場合は、即戦力外国人ITエンジニアの人材紹介GTalentにお問い合わせください。プロのコンサルタントが外国人ITエンジニアのリソース確保をご支援いたします。

今回はIT業界研究第２弾として、日本のIT業界に興味を持つ外国人やこれから就職活動を開始する学生の方々向けに、日本のIT業界の各職種について簡単にご説明したいと思います。こちらの記事を英語でご覧になりたい方は、こちら（English Here!）になります。第１弾では日本のIT業界を理解するために業界の分類や構造について説明しておりますので、まずは業界自体を理解したい方は、【IT業界研究】日本のIT業界の分類や構成をわかりやすく解説！をご覧ください。日本のIT業界の職種について第一弾の記事に記載してるあるように、2020年3月にヒューマンリソシアが実施した調査の結果より、日本のIT技術者数は世界4位となっております。IT技術者の職種を大きく分けると、インフラエンジニア、システム運用エンジニア、アプリケーションエンジニア、システムコンサルタントの4つに主に分類されます。これから各分類の職種について簡単に説明していきます。インフラエンジニアまず、IT業界ではシステムをスムーズに動かす基盤設備のことをインフラと言います。インフラの「設計」「構築」「保守」「運用」を担うエンジニアのことをインフラエンジニアと呼びます。インフラエンジニアの中には、サーバーエンジニア、ネットワークエンジニア、ストレージエンジニア、データベースエンジニア、クラウドエンジニアの5つの職種が存在します。サーバーエンジニアサーバーエンジニアは、社内でネット環境を使用するときに用いられるサーバーや情報の蓄積が行われているデータベースサーバーのような一般的な業務を行う上で必要とされている「サーバー」の設計と構築に携わるエンジニアのことを指します。ネットワークエンジニアネットワークエンジニアは、コンピューターネットワークの構築や保守管理などを行う技術者です。ネットワークシステムに関する設計、設計書をもとにした回線やネットワークの構築、ネットワークシステムを維持するための管理・運用などが具体的な業務となります。※最近ではサーバーエンジニアとネットワークエンジニアを合わせてインフラエンジニアと呼ばれるケースが増えています。ストレージエンジニアストレージエンジニアは、名前の通り、ストレージの管理を担うエンジニアのことを言います。ITの技術がこれだけ進化していると、データの保守がとても重要なことになります。データは扱い方によって重大なトラブルの発生に繋がりますので、これらを防ぐのはストレージエンジニアの役割の1つです。また、企業が膨大なデータを扱っている場合には、そのデータを効率良く使用できるようにするのもストレージエンジニアのお仕事です。データベースエンジニアデータベースエンジニアは、顧客からのニーズや意見を元にMySQL、Microsoft SQL Server、Oracle、などを使って主にデータベースの開発・構築を行います。その後のデータベースの管理や運用も仕事範囲に入ります。クラウドエンジニア現在、クラウド上でサービスやデータの運用が主流となっております。クラウドエンジニアは、システムの設計・構築・運用・保守を全てクラウド上で行うための開発を行う技術者のことを言います。どのWEBアプリケーションもクラウド化が進んできており、今後もっとも需要が高まる職種であると言えます。システム運用エンジニアシステム運用エンジニアには、DevOpsエンジニアとSREエンジニアの2職種があります。DevOpsエンジニア（デブオプスエンジニア）DevOpsとは、開発者（Developer）と運用者（Operations）が連携しよりスピーディに開発を行うという考えの元に作られた用語になります。DevOpsエンジニアの具体的な仕事内容として、クラウドなどインフラ環境の構築と運用、または、開発・運用の改善を目的としたアプリケーションの改修などがあげられます。インフラエンジニアとは異なって、DevOpsエンジニアは何か不具合が生じた際には自分自身でアプリケーションの改修などの対処ができることが特徴です。SREエンジニア（サイトリライアビリティエンジニアリング）SREエンジニアは、ITシステム(サイト)の信頼性を担保するための性能、可用性、拡張性、セキュリティなどを向上させることを目的としたエンジニアです。主な仕事内容として以下のものが挙げられます。インフラ(サーバー、ネットワーク)設計・構築監視・アラート設計障害対応運用の自動化アプリケーションエンジニア仕事や普段使うPC上で使っているシステムやアプリケーションなどの開発に携わるのがアプリケーションエンジニアであり、一般的なITエンジニアをイメージする時はアプリケーションエンジニアをイメージされるケースが多くなります。ただし、目的によってアプリケーションエンジニアに求められるスキルは異なってきますので、今回は4種類のアプリケーションエンジニアをご紹介したいと思います。組み込み系エンジニア組み込みエンジニアとは、自動車や家電などの身近な製品に使われるプログラムの作成を行うエンジニアです。例: IoT（スマホで自宅のエアコンなどの操作や、ペットや家族の情報をリアルタイムで知ることが出来ます）パッケージエンジニアパッケージとはソフトウェア会社が多くの顧客に使ってもらうために開発されたソフトウェアのことを言います。それらのアプリケーションの追加開発や保守など（ウィルス対策ソフトなど）を担うエンジニアのことをパッケージエンジニアと呼びます。フロントエンドエンジニアまず、フロントエンドっていうのは、クライアント側（お客様が実際に触れることができる）で操作をする部分になります。クライアント側でWebデザイナーのデザインをもとに、HTML、CSS、JavaScript（jQuery）を使って、アプリケーションのフロントエンド部分を開発するエンジニアをフロントエンドエンジニアと呼びます。バックエンドエンジニアバックエンドエンジニアは、お客様が触れることができない部分（バックエンド側）でWebサービスやECサイトなどの構築におけるサーバ側処理のコーディングやデータベースのシステム構築などを行うエンジニアです。また、バックエンドエンジニアはWebサービスやECサイトなどのサーバ側処理の要件定義・設計・構築を担います。ITコンサルタントITコンサルタントは、顧客の現状を理解し、分析を行った後に、企業が抱いている課題を解決するためのシステムを提案する職種になります。まとめこれから日本で就職活動をはじめる外国人留学生や新卒の方々が、今回の記事を通して日本のIT業界の職種について少しでも理解が深まれたら幸いです。