外国人雇用(企業向け/日本語)

日本で働く外国人社員に必要な適応能力、レジリエンスとは

優秀な外国人社員を採用したのに、日本の環境に馴染めずに能力を発揮してくれない。そんな事態に陥ることがないよう、環境変化への適応能力である「レジリエンス」の獲得の仕方、高め方を解説していきます。 これからの外国人採用に必要なこと 採用難が続く中、国内における外国人労働者は年々増加しています。厚生労働省が発表した「外国人雇用についての届出状況」によると、外国人労働者数は約146万人(平成30年10月末現在)おり、過去最高を更新したとの発表がありました。中でも、在留資格別にみるとIT業界に必要な「専門的・技術的分野の在留資格者」は27万6770 人と、前年同期比で3万8358 人増加しています。今後も外国人社員の採用が増えていく中で、企業として考えなくてはならないのは採用後のミスマッチです。特に最近では、日々上達する可能性がある日本語力よりも、打たれ強さや柔軟性、メンタルの強さなどの「レジリエンス」が重要視されているのです。 参考:「外国人雇用状況」の届出状況まとめ/厚生労働省 レジリエンスについて 現代社会における人間関係の複雑化や労働力不足、さらに近年の「働き方改革」や「ダイバーシティ」の促進により、ビジネス環境は大きな変革期を迎えています。これらの複雑化する環境変化に適応する能力として、注目する企業が増え続けているのが「レジリエンス」です。 レジリエンスとは レジリエンスとは、物質や物体に対して外力が加わった時の跳ね返り・弾力・回復力・復元力などの意味を持ち、工学や物理学の世界で使われていた言葉です。その後、ストレスと共に生態環境学や心理学でも使われるようになり、近年では「環境や様々な状況の変化に対して柔軟に適応する力」として、個人・組織におけるリスク対応能力や危機管理能力を測るために活用されています。 注目されている理由 レジリエンスが注目されるようになった要因は、「労働環境の変化」にあります。これは、仕事量の増加や人間関係によるストレスを感じる日本人労働者の増加だけではなく、人手不足による外国人労働者の雇用や育成に関する環境の変化も大きく影響しています。ダイバーシティの環境下では、国籍などの違いによる個人の思考や文化、価値観の多様化に対応することがとても重要。また、ダイバーシティ・マネジメントの観点から、組織内のレジリエンスを高めることは有効な手段です。すでに欧米では、グローバル企業の多くがレジリエンスを高める研修や育成などを取り入れた組織づくりを行っています。 レジリエンス力を獲得するための取り組み 優秀な外国人社員が本来の能力を発揮するためにも、レジリエンス力を獲得しやすい環境づくりや育成が大切です。まずは、外国人労働者の思考癖を把握することから始めましょう。これは本人も自覚する必要がありますが、失敗してしまった時や思うようにいかない時に、どのような考えや感情になるのか。過去の出来事なども振り返りながら、その傾向を理解した上で状況にあった取り組みを行うと効果的です。 思考や感情をコントロール 感情や思考をはじめ、強みや弱み、価値観などを正しく把握する「自己認識」は、精神面におけるレジリエンス力を高める上でとても大事です。「自分にとって何が大切か」という思考が理解できるようになると、目標に対して結果が出るまで喜怒哀楽の感情をコントロールすることが可能になる。これによって、状況に応じた柔軟な行動がとれるようになっていきます。 小さな成功体験でポジティブに エンジニアが携わる案件はプロジェクトによっても工数や期間が変わります。例えば、規模の大きな業務を任せるときは目標を細かく区切って設定し、完了するたびに賞賛するというリズムをつくると効果的です。特に外国人労働者にとって、他国で自分の存在価値が認められることやスキルを活かせている実感はモチベーションに繋がります。このポジティブな思考や満足感が定着することで、逆境に陥った時でも、それを乗り越える強い意志や前向きな姿勢が身に付くのです。 ネガティブな思考グセの見直し 失敗した時や不安になる出来事があった時は、国籍関係なく誰もが良い気持ちにはなりません。ただ、これらのマイナスな局面においても、受け取り方やその後の行動によって大きな差が出ます。ネガティブ思考になりがちな人には、なぜそうなっているのかを客観的に受け止めた上で、分析するように伴走しましょう。そうすることで、感情的にならず冷静な判断ができるようになっていきます。 キャリアゴールの明確化 優秀な外国人社員にとって、自分が携わりたい仕事やキャリアゴールが明確であることは、培ってきた実力を100%発揮するためにも重要です。目標とするゴールが見えていれば、困難やストレスがかかるシーンに直面した時でも、絶対に乗り越えるという強い意気込みで仕事に向かってくれます。また、定期的な面談を通して、キャリアゴールまでのプロセスや目標の進捗をフィードバックし、周囲にも現状を理解してもらうことが大切。社内に自分の努力が共有されていることで、自己尊厳や自己効力感が高まり、レジリエンス力も強化されます。 プライベートの充実 外国人労働者の中には、異文化ストレスにより心身の健康が損なわれ、やむを得ずに帰国するケースがあります。これは、仕事で高いパフォーマンスを発揮するためのエネルギーとなる、プライベートの充実度が影響している場合もあるのです。母国にいる家族や友人と離れた場所で、新たな関係を築くのは簡単なことではありません。そのため、仕事以外の交友関係や趣味の時間を確保し、心に余裕をもったライフスタイルを築けるようサポートすることが大切です。 外国人社員が活躍できる組織へ ダイバーシティにおいて、組織力を高めていくためには外国人労働者の一人ひとりが環境の変化に適応できる状態である必要があります。では、「レジリエンス」を高める効果的な施策はどのようなものがあるのか。人事や育成をはじめとした環境づくりの観点からいくつかご紹介していきます。 レジリエンスを高める研修プログラムの導入 現在、「レジリエンス」を高めることを目的とした研修プログラムは、専門教育機関によって数多く開発されています。例えば、レジリンスの概念を理解した上で、これまでの人生で打たれ強かった場面についてディスカッションし、状況・思考・感情についてグループワークで整理・トレーニングするプログラムがあります。他にも、ストレスが高い職場環境でも心が折れないレジリエンス力を高めるための、マインドフルネス瞑想法を取り入れたプログラムなどもあるので、企業ごとの社風や目的に応じた外部研修を選び、有効活用しましょう。 海外文化を理解したワークライフバランスの促進 日本でもよく耳にするようになったワークライフバランス。しかし、海外に比べると浸透度はまだ低い状態です。これは、ワークライフバランスを「仕事と生活の比率を最適化する取り組み」と誤解している企業が多いことも原因のひとつ。本来は「生活と仕事の調和により得られる相乗効果・好循環」という意味なので、外国人労働者がギャップを感じてしまうのです。世界で最も幸せな国のひとつであるデンマークは、1週間の労働時間が平均33時間であるにもかかわらず、労働生産性は世界ランキング上位。そこには、仕事以外で得られる趣味やスキルアップ、大切な人との時間による幸福度が影響していると言われています。ビジネスにおける多様性が重要視されている昨今、海外とのビジネス文化や習慣の違いを把握し、お互いにとってより良い働き方を追求することが求められています。 予防が大切なメンタルヘルスケア対策 外国人労働者の精神状態に悪影響を与える要因は、労働環境のギャップや職場内の異文化ストレス、母国を離れた生活で感じる寂しさなど様々です。それらの心理的な衝撃や葛藤をケアするためにも、メンタルヘルスケア対策の強化は必須といえるでしょう。企業のトップや上司が主体となって従業員の業務パフォーマンスと心理状態の現状を把握して改善へと導く「ラインケア」、外国人労働者本人がメンタルヘルスに関する知識を正しく習得し、自分自身がどのような場面でストレスを感じるかを把握して対策する「セルフケア」など、社内全体で定期的なメンタルヘルスケアの予防に取り組むことが大切です。 まとめ 2020年代に向けて社会の多様性はさらに進み、国籍や性別を問わず様々な人たちが交わることで、労働環境がより複雑になっていくことは目に見えています。特に異文化ストレスを感じやすい外国人労働者が、あらゆる労働環境において柔軟に適応する能力「レジリエンス」を高めることは、本来期待されるパフォーマンスを発揮する上で重要です。外部の研修プログラムやメンタルヘルスケアなどの対策を早急に進めながら、企業文化としてレジリエンス力を育む環境を定着させ、採用後のミスマッチ解消や定着率を安定させる効果に繋げていきましょう。

外国人雇用(企業向け/日本語)

外国人IT人材の定着率を高める「従業員エンゲージメント」

近年、世界中の企業の間で「エンゲージメント」という考えが注目を集めています。これは従業員の企業への信頼を意味する言葉であり、いわば「企業に対して社員個人が抱いている愛着や信頼」のようなものです。 2017年、世論調査およびコンサルティングを行うアメリカの企業であるギャラップ社が発表した調査結果(State of the Global Workplace | Gallup,2017)では、日本のエンゲージメントについて驚くべき事実を明らかにしました。 この調査によれば、日本企業のエンゲージメントの高い社員はわずか6%しかおらず、エンゲージメントの低い社員が71%、エンゲージメントが非常に低い社員が23%も存在していることが判明しました。この数値がどれほど低いかというと、アメリカの企業ではエンゲージメントの高い社員が33%、エンゲージメントの低い社員が51%、エンゲージメントが非常に低い社員が16%と、いかに日本のエンゲージメントが低いか理解できます。 調査対象の139ヶ国中132位という結果から見ても、どんなに優秀な外国人社員を採用できたとしても、従業員エンゲージメントが低い企業では、離職してしまうのも時間の問題といえるでしょう。 今回は貴重な外国人社員の定着につながる「従業員エンゲージメント」の概要やメリット、事例を解説します。 日本企業の従業員エンゲージメントはなぜ低い? まずは、日本企業の従業員エンゲージメントが低い理由から理解していきましょう。 従来、日本では「終身雇用」や「年功序列」が当たり前でした。そして、日本ではもともと、「長くオフィスで働くことこそが美徳」とされる考え方があり、短時間で成果を出したとしても、「残業をすることが当たり前」と批判を浴びてしまう傾向が根強くありました。 しかし、近年ではさまざまな企業が優秀な若手社員をすぐに大きなプロジェクトに参加させたり、円満な早期退職を提唱したりと、かつての働き方を払拭するような動きが活発化しています。このように、昔ながらの働き方が合わなくなり、現在では従業員エンゲージメント低下の原因になっているのです。 仕事を効率良く終わらせ、プライベートの時間を大切にする傾向がある外国人社員にとって、働き方をアップデートできていない企業は従業員エンゲージメントを著しく下げる存在でしかありません。 また、日本でフルタイム勤務経験のある外国人へのアンケート調査(第2節 高度人材の確保とイノベーションの創出|(b)我が国における労働環境に対する負のイメージ)によれば、81.7%が日本への居住を魅力に感じる一方、労働を魅力に感じるのは21.1%にとどまっています。同調査により、その原因は、「長時間労働」や「評価システムが不透明」、「昇進が遅い」にあることがうかがえます。 つまり、日本では当たり前の働き方が、外国人社員にとっては大きな不満となっており、モチベーションの低下や離職の要因となっているのです。 従業員エンゲージメントが高いことによるメリット 従業員エンゲージメントが向上すると、さまざまなメリットが得られます。その具体的なメリットに注目してみましょう。 メリット1.離職率が下がる 少子高齢化により生産年齢人口が減少している日本では、企業側が従業員を「選べる」状況であるとは言えなくなっています。そのため、外国人の労働力がこれからより一層必要になってきます。しかし、現在の採用市場は優秀な人材の採用は難しくなり、優秀な外国人社員の採用も多くの競合が集まり、容易ではありません。そんな状況下で外国人社員の採用が成功しても、企業側は常に信頼を勝ち取らなければ、他の優良企業に貴重な労働力を奪われてしまいます。それも、単純に高い給与をアピールしたところで、さらに上回る待遇を他の企業に提示されれば、引き止める要因にはなりません。 平成26年度に行われた厚生労働省の調査(働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書)によれば、働きがいや働きやすさがあるほうが、従業員の勤務継続の意向が高いという結果が出ています。従業員は給与をはじめとする待遇だけでなく、働きがいや働きやすさも重視する傾向にあり、「この企業で働きたい」という動機のひとつになっていることがうかがえます。この調査結果から従業員エンゲージメントの向上が離職率の低下につながっていることがわかります。これから日本企業での活躍が期待される外国人社員の定着にも、従業員エンゲージメントの向上は必須といえるのです。 メリット2.企業の業績アップが見込める 従業員エンゲージメントが向上する最大のメリットは、業績アップが見込める点にあります。 先述の通り、従業員エンゲージメントは従業員が抱く企業への信頼の指標です。つまり、従業員エンゲージメントが高ければ高いほど、従業員がその企業で働く意義を実感することとなります。結果として従業員の士気が高まり、パフォーマンスの上昇につながるのです。 そして従業員エンゲージメントが高い従業員は、自分の働く企業をより成長させたいという気持ちを抱くようになることから、より良い製品やサービスを生み出そうとします。それらが顧客満足度を向上させるため、業績アップを叶えます。 メリット3.従業員同士のコミュニケーションが豊かになる 従業員エンゲージメントが高い企業では、企業が掲げる理念に共感する社員同士の結束力が高いことが多くあります。共通の目的意識を持つ従業員が多いと社内の雰囲気も良くなり、働きやすいと感じる社員も増加します。 日本で働く外国人社員の中には、入社前に抱いていたイメージとのギャップをきっかけに勤務の継続を悩む人も見られます。しかし、従業員エンゲージメントが高い企業では社員それぞれが協力し合う環境でもあるため、困ったときでも声をかけやすい雰囲気が作られています。 特に日本に来て間もない外国人社員は、仕事だけでなくプライベートでも悩みを抱えていることもあるでしょう。そんなときにどんなに些細な悩みでも話せる相談相手がいることは、大きな助けになるでしょう。密なコミュニケーションが実現できるので、外国人社員の流出を防ぐことにもつながります。 従業員エンゲージメント向上に取り組む企業 近年では、世界中の企業で従業員エンゲージメントの向上に取り組まれるようになりました。 事例1.スターバックス 誰もが知るコーヒーチェーン、スターバックスには明確なマニュアルが少ないほか、雇用形態を問わず、すべての従業員を「パートナー」と呼ぶという独自の取り組みがあります。スターバックスで働く「パートナー」のスキルアップを目的とした研修を充実させ、結果的にマニュアルがなくても積極的に働く姿勢づくりを果たしました。 事例2.グーグル 2015年のアメリカの求人情報検索サイト運営会社による調査で、「従業員が最も働きやすい企業」に選ばれたグーグルでは、積極的に社員の声を上層部が聞き入れる体制が作られています。 一般的な企業であれば、上層部に意見を言うことも容易ではないでしょう。しかし、グーグルではメールやチャットツールが導入されている、CEO主催のミーティングが定期的に開催されるなど、直接コミュニケーションを取ることも難しくありません。企業に対して意見が通りやすく、反映される体制は従業員エンゲージメントの向上に大きく貢献しています。 事例3.サイボウズ株式会社 企業向けグループウェアやメール共有システムをはじめとするITサービスを提供しているサイボウズ株式会社もまた、従業員エンゲージメントの向上により「働きがいのある会社ランキング」上位にランクインしています。 その背景には、各社員がそれぞれのライフスタイルに合った働き方を選べる、育児・介護休暇を最長6年間取得できる、副業を許可するなど自由な働き方を選べるような人事制度を導入したことがあります。常に進化を続ける人事制度により、従業員エンゲージメントが向上したサイボウズでは、28%だった離職率を4%前後にまで減少させています。 企業に対する信頼を獲得し、長く愛される企業を目指す 生産年齢人口の著しい減少により、優秀な外国人社員の獲得はますます激化していくことでしょう。これまでの日本企業のやり方であれば、高待遇をアピールすることで優秀な人材をつなぎとめられていたかもしれません。ですが、世界と比べて従業員エンゲージメントが低い日本は、外国人社員に長く働いてもらうためにも今後は従業員エンゲージメントを高めることが重要といえます。 特に従来の日本の働き方は、すでに時代遅れのものとして捉えられることも多く、優秀な人材はすぐに離れてしまうリスクもあります。外国人社員の定着や企業の業績アップのヒントにもなる従業員エンゲージメントの向上を目指し、まずは施策を検討してみてはいかがでしょうか。

転職・キャリア開発ナレッジ

【転職】日本企業が求めるフルスタックエンジニアとは

これから日本で就職・転職したいと考えている外国人ITエンジニアの方は、特定の専門分野を持つエンジニアだけでなく、マルチなスキルを兼ね備えた「フルスタックエンジニア」の方もいると思います。 本記事では、日本でフルスタックエンジニアとして働く外国人社員にはどのようなスキルが求められるのか?どんな企業でどんな仕事を任せられるのか?どのくらい稼げるのか?など、日本におけるフルスタックエンジニアの現状について解説していきます。 日本におけるフルスタックエンジニア 「フルスタックエンジニア」は、ここ数年で一般化してきた呼称ですが、その意味は「マルチエンジニア」とほぼ同じです。マルチなスキルを兼ね備えたITエンジニアの総称で、特定の職種に従事するエンジニアを指しているわけではありません。 もう少し具体的に言うと、フルスタックエンジニアはITシステム開発に関する幅広い知識・スキルを備えていて、自分一人で様々な開発を手がけられる人材のことです。インフラやセキュリティに精通しており、Webシステム開発にも詳しく、アプリ開発ならiOSにもAndroidにも対応できるような万能なITエンジニアのことを言います。 日本企業が求めるフルスタックエンジニア 海外企業、特に英語圏の企業ではITエンジニアの分業制が確立しており、彼らの評価は、自らの専門分野でどれだけ高度な能力を発揮できるかによって決まります。そのため、幅広い専門分野を持つフルスタックエンジニアより、特定の専門分野を極めているITエンジニアのほうが評価・給与が高い傾向にあります。 一方で、従来から日本企業には職種をまたいで業務を担当するような風土があり、ITエンジニアも「これしかできません」というより、「これもできます」「あれもできます」という人材のほうが重宝される傾向にあります。採用方針にも日本的な考え方が色濃く反映されており、日本企業は何でも一人でできるフルスタックエンジニアを高待遇で迎え入れています。 フルスタックエンジニアの仕事内容や収入・給与 ある特定のスキルを身に付けたITエンジニアは数多くいますが、マルチなスキルを兼ね備えたフルスタックエンジニアは希少な存在です。それゆえ、日本では一般的なITエンジニアより市場価値が高く、それだけ給与・収入も高くなる傾向にあります。 あくまで参考レベルの統計ですが、経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」(平成29年8月)によると、日本のエンジニアの平均年収は592万円でした。この調査結果を踏まえると、フルスタックエンジニアの平均年収は600万円〜1,000万円くらいまで期待できるでしょう。 フルスタックエンジニアに求められるスキル 世の中には様々な種類のITエンジニアがいますが、フルスタックエンジニアは一人で何役もこなせるエンジニアです。それだけに、求められる知識・スキルは広範囲に及びます。勤務する企業や従事するプロジェクトによって変わってきますが、以下のような知識・スキルが求められると考えておいたほうがいいでしょう。 ・インフラエンジニアとしての知識・スキル ネットワークやサーバー、データベースなどのインフラを設計・構築・運用する知識・スキルです。 ・Webエンジニアとしての知識・スキル WebサイトやWebサービスの設計・開発・運用などに関わるフロントエンドエンジニア・バックエンドエンジニアとしての知識・スキルです。 ・アプリケーションエンジニアとしての知識・スキル 業務系システムやWebアプリ、スマホアプリなど、アプリケーションのシステム設計から開発、テストなどをおこなう知識・スキルです。 ・プログラマーとしてのプログラミングスキル 各プログラミング言語を使ったプログラミングスキルです。「PHP」「Ruby」「Go」「Python」「Java」「C#」「JavaScript」などは主要なプログラミング言語ですが、フルスタックエンジニアを名乗るのであれば一つの言語を習得しているだけではなく、複数の言語でシステム開発ができるのが理想的です。 「すべてが平均」では物足りない!? フルスタックエンジニアに対しては、「何でもできるスーパーエンジニア」という印象がある一方で、「広く浅くだからすべてが中途半端」というマイナスイメージもあります。たしかに多くの分野をカバーしていると、どれもが平均的になりがちです。 フルスタックエンジニアとして活躍するには、ITに関する幅広い知識・スキルがあるのは大前提として、そのなかで誰にも負けないような専門分野を持っておくことも重要です。ただでさえ移り変わりが早いIT業界では、半年前のトレンドはもう古いと言われてしまいます。そのなかで常に需要の変化を感じながら今後ニーズが高まる分野を見極め、そこを伸ばす努力をするなど、トレンドに適応していく能力がもっとも重要なのかもしれません。 フルスタックエンジニアとして理想のキャリアを歩もう! 大企業におけるフルスタックエンジニア 上述のとおり、フルスタックエンジニアは広範囲の業務を手がけるエンジニアのことですが、実際のシステム開発の現場では、異なる専門分野を持つ複数のエンジニアが各自の担当業務に従事しながらプロジェクトを進めていくのが一般的です。特に大企業ではエンジニアの分業制が確立しており、フルスタックエンジニアがすべての分野・工程を手がけるケースは少ないと考えたほうがいいでしょう。 だからといって、大企業にフルスタックエンジニアのポジションがないわけではありません。フルスタックエンジニアとしての幅広い知識・スキルを生かして、開発マネージャーとして活躍することは可能です。もちろん、マネージャーになるには役割の異なる複数のエンジニアたちを統括するマネジメント能力は必須になります。 スタートアップ・ベンチャー企業におけるフルスタックエンジニア フルスタックエンジニアの需要が高いのが、スタートアップ・ベンチャー企業です。多くのスタートアップ・ベンチャー企業では、限られた資金のなかでITシステム開発を進めています。そこで、白羽の矢が立つのが、少人数で優れた生産性を発揮してくれるフルスタックエンジニアです。極端な話、一人のフルスタックエンジニアが最初から最後までやり切ったほうが、専門分野の異なる複数のエンジニアを集めて開発するよりコストメリットは大きくなります。 もちろん、スタートアップ・ベンチャー企業で働くフルスタックエンジニアは責任が重くなりますが、大きな裁量を持ちながらプロジェクト全体に携わることができるのは魅力的です。 フルスタックエンジニアはフリーランスとしての独立や起業にも有利! 将来、フリーランスとして働きたいエンジニアの方や、起業を考えているエンジニアの方は、フルスタックエンジニアとしての経験が有利に働くはずです。 フリーランスとして独立したり起業したりした場合、幅広い知識・スキルを備えたフルスタックエンジニアなら当然、受注できる案件も広くなります。複数のプロジェクトを掛け持ちすることもできるので、自分で仕事を選びながら収入アップを目指すことも可能です。 また、複数のプログラミング言語で開発できるフルスタックエンジニアは軌道修正もしやすくなります。これは、二刀流の大谷翔平選手が「投手として投げられない時期に打者として活躍できる」のと同じこと。仮に、あるプログラミング言語が下火になっても、別の言語で開発できるフルスタックエンジニアなら食いっぱぐれるリスクも低いはずです。 まとめ フルスタックエンジニアとは、たくさんの知識・スキルを兼ね備えたエンジニアということですが、当然ながら最初からたくさんの知識・スキルを持っている人はいません。ITエンジニアとして働きながら地道にスキルアップを積み重ねた人だけが、やがてフルスタックエンジニアにたどり着ける、というのが正しい捉え方でしょう。 外国人ITエンジニアの方はエンジニアとしてのスキルアップだけでなく、言葉の壁もクリアしていかなければなりません。外国人ITエンジニアが日本企業でフルスタックエンジニアになるのは簡単なことではありませんが、フルスタックエンジニアを目指して努力することは必ず将来の財産になるはずです。ぜひ、知識とスキルの研鑽に励んで理想のキャリアを歩んでください。

転職・キャリア開発ナレッジ

【転職】日本企業が求めるAIエンジニアとは

今、世界中で求められているエンジニアの筆頭がAIエンジニアです。日本でも、企業規模を問わず優秀なAIエンジニアの争奪戦が始まっており、もちろん外国人もその対象になっています。 本記事では、AIエンジニアとしての活躍の場を日本に求める外国人ITエンジニアに向けて、日本での仕事内容や給与水準、必要なスキルなどをまとめています。日本での就職・転職準備としてぜひお役立てください。 日本のAIエンジニア AIエンジニアの仕事内容 AIエンジニアとは、AI(人工知能)を使ったシステムを開発したり、AIに蓄積されたデータを解析したりする専門職のことです。AIエンジニアはまだ新しい職種なので、業界や企業によって呼び方が異なる場合があります。求人募集の要項などでは「機械学習エンジニア」や「データサイエンティスト」といった名称を見かけることもあると思いますが、いずれもAIエンジニアの一種だと捉えていいでしょう。 分かりやすく言えば、機械学習エンジニアはAIを使ったシステム開発をおこなう、いわば「AIを構築する専門家」。データサイエンティストはAIが学習したデータを解析して、システムの改善などをおこなう、いわば「AIを活用する専門家」というイメージです。 海外のAIエンジニアとの違い 海外のAIエンジニアも日本のAIエンジニアも、その役割に大きな差はありません。基本的に、どのようにデータを処理して、どのようにビジネスに活かすのかを考え、最適なAIシステムを構築・検証していくのがAIエンジニアの仕事です。 気になるAIエンジニアの収入は? 一般的なITエンジニアに比べて高度な専門性を有するAIエンジニアの年収水準は高めで、能力や経験によって差はありますが600万円~1,200万円ほどと言われます。特に、AI開発の実務経験を持つエンジニアの需要は高く、年収1,000万円を超えるような好待遇のポジションも少なくありません。 海外に比べ、日本のAI関連技術は遅れをとっていると言われますが、ここ数年は、AIユニコーン「Preferred Networks」を筆頭に、日本でもAIユニコーン予備軍が続々と誕生しています。大型の資金調達に成功しているAI関連スタートアップも多く、高待遇でAIエンジニアを迎え入れている企業も少なくありません。また、ソニー、東芝、トヨタといった日本を代表するような企業もAI人材に高額の投資をしています。 このように、数多くの日本企業が競争力強化のためにAIを使った事業開発に力を入れ始めており、AIエンジニアの獲得に向けた動きが活発になっています。外国人のAIエンジニアにとって、これからの日本には多くのチャンスが広がっていると言えるでしょう。 日本でAIエンジニアとしてキャリアをスタートするなら今! 経済産業省が実施した「IT人材需給に関する調査」(2019年3月)によると、2018年の段階で国内のAIエンジニアは3.4万人が不足しています。今後の見通しとしては、AI需要の伸びが「平均」で、生産性上昇を考慮しない場合、2025年には9.7万人、2030年には14.5万人のAIエンジニアが不足すると予測しています。 AIエンジニアの需給ギャップが埋まらない限り、人材の争奪戦が続くはずであり、当然、外国人のAIエンジニアもその対象になってきます。このような状況なので、外国人がAIエンジニアとして日本企業に就職・転職するには、今は良いタイミングだと言えます。 AIエンジニアに求められるスキル 一般的なITエンジニアに比べると、AIエンジニアは高度な専門性が要求される仕事です。AIエンジニアとして活躍するには、少なくとも以下のような知識・スキルは必須になってくるでしょう。 機械学習・ディープラーニングを含むAIに関する深い理解 当然ですが、もっとも重要なのはAIを理解していることです。「AIとは何なのか?」「AIで何ができて、何ができないのか?」といったAIの本質・概念を理解していないと、AIエンジニアとしての仕事は務まりません。 一般的なITエンジニアは仕様書に従ってシステムを構築していくという側面が強い仕事ですが、AIエンジニアは違います。指示どおりに仕事をするというよりは、プロジェクトの上流工程から参加し、そこにある課題に対して「どのようにAIを使って解決していくのか?」といったプランを立てていくのがAIエンジニアの大きな役割です。 もし、AIエンジニアがAIの特性を深く理解できていなければ、プロジェクトが破綻するリスクも高くなりますし、まったく使いものにならないシステムができてしまうこともあるでしょう。そうならないようにするには、AIの本質を知るとともに、機械学習やディープラーニング(深層学習)の基本をしっかり理解しておくことが重要です。 プログラミングスキル AIを使ってシステム開発をするには、プログラミングスキルが必要です。今、AI開発でもっとも多く利用されているプログラミング言語が「Python」です。PythonはAI開発をするうえで使いやすい言語で、機械学習やディープラーニングのライブラリが質・量ともに充実しています。AIエンジニアとしては、Pythonでのプログラミングスキルや、Pythonの各種ライブラリを使いこなせるスキルは必須になってきます。 なお、Python以外でAI開発に使われることが多いプログラミング言語としては、「C++」「Lisp」「Julia」などがあります。 数学の知識 AI・機械学習のアルゴリズムを理解するためには、微分、線形代数、ベクトル、行列、確率といった数学的知識が必要になります。また、AIモデルの精度を高めるためにパラメータ調整を繰り返しますが、パラメータも数式に基づいているため数学の理解が欠かせません。 データベース運用の知識 過去の膨大なデータを参照して未来を予測したり、ビッグデータの中から最適解を見つけたりするのがAIの仕事ですが、精度の高いアウトプットを得るにはAIに与えるデータが重要になってきます。AIに与えるデータを効率よく扱うには、MySQLやNoSQLといったデータベース運用の知識があるのが望ましいです。 理想のキャリアを歩もう 大企業におけるAIエンジニア AIエンジニアとして安定した高収入を得ながらビッグプロジェクトに携わるなら、大企業への就職・転職を目指すべきです。東芝、Panasonic、NEC、トヨタ、NEC、メガバンク3行などの大手企業は、国内外を問わずAIエンジニアの獲得に力を入れています。大企業には、AIエンジニアに限らず優秀なITエンジニアが揃っているので、ハイレベルな環境で自分を高めたい人は大手企業への就職・転職にチャレンジするのがいいでしょう。 スタートアップ・ベンチャー企業におけるAIエンジニア 上述のとおり、日本でもAI関連のスタートアップ企業の立ち上げが相次いでいます。AIスタートアップ・ベンチャーに就職・転職するのも魅力的な選択肢になるでしょう。もちろん、スタートアップやベンチャーは資金が潤沢ではない会社もあるため、希望する給与に届かないかもしれません。しかし、創業初期からジョインして事業の立ち上げに携わった経験は、その後のAIエンジニアとしてのキャリア形成に大きなプラスをもたらすはずです。 まとめ 政府は日本の競争力強化に向け、AIを使いこなす人材を年間25万人育てるという「AI戦略」を策定しました。今はまだAIエンジニアが不足していますが、今後は間違いなく人材は増えていくはずです。そうなると今度は、AIエンジニア個人のスキル・経験が物を言うようになってきます。 どんな働き方を選ぶにせよ、どんな企業で働くにせよ、5年後・10年後に選ばれるAIエンジニアでいるために、日々知識を重ね、スキルに磨きをかけることが大切です。

Job Hunting Knowledge

[Job Hunting] What Kind of Back-End Engineers Japanese Companies Want?

In the future, when IT will become more and more common, back-end engineers are attracting attention as highly promising occupations. Now that most Japanese companies have websites, there is a growing need for back-end engineers who can manage systems and servers, from servers and databases, to building websites and web services. Therefore, this time, I will explain the job description and required skills that are expected from back-end engineers. Back-end Engineers in Japan Currently, an increasing number of Japanese companies are improving their corporate image by improving the quality of their websites. Therefore, the needs of front-end engineers who develop UIs (user interfaces) including designs that are visible to users are rising. However, even if only the surface looks good, the user will leave. Therefore, there is also a growing need for back-end engineers from companies that feel the need to develop parts that are not visible to users. The specific work of a back-end engineer is to build a server that receives and processes information input by the user from the front-end. When a client requests to create a website, is important to understand the request and then select the optimal hardware and OS, build a server, and develop a system that runs on it. At the same time, security on the server side is also required. The back-end engineer’s work extends to system construction. Especially when new software or version upgrades are made, the environment of the system is adjusted and constructed. Differences between Japan and overseas The need for IT technology at an early stage had been understood in foreign countries, but Japan has finally understood the need of IT technology. Due to such changes in the times, more and more Japanese companies are employing back-end engineers. However, compared to overseas countries, in Japan is still not seen as high social status and high income is not yet been established. However, as Japanese companies are accelerating the adoption of general engineers, including back-end engineers, we look forward to improving their status and raising their salary base. Skills Required for Back-end Engineers Because the back-end supports the foundation of the system, back-end engineers are required to have various skills. Languages are a must, so let’s aim to acquire skills related to project management. 1.Language skills As long as you are an engineer, you naturally need language skills. For example, many companies have employed interpreter languages such as Ruby, PHP, Python, etc. that not only save time and effort of compiling by converting source code sequentially but also fast program execution speed. At the same time, it is also effective to learn Struts, Spring, Rails, Laravel, etc. as framework languages that frame frequently used processing parts. It’s also a good idea to keep the basic language of web page creation, such as HTML / CSS and JavaScript. Although these languages are in the field of front-end engineers, it is not uncommon to work with front-end engineers in the field, so it is useful to learn them. In recent years, Go language has become a trend because it enables efficient and speedy development. It is useful to learn the Go language because it can be used for general purposes based on requests. Furthermore, there is a tendency for talent who can use Java in companies related to smartphone payment services, which have been in increasing demand in recent years. Based on the trend of cashless payment, if you master Java, you may be able to work in any company. 2.Listening Comprehension Skills One of the skills required for back-end engineers is the ability to listen to client requests. Some clients may only have a vague image and would only want to create a web page. Even if you start the project in such situation, it is obvious that trouble will occur. That’s why you have to listen carefully to what they want to make a web page for and what goals they want to achieve with the web page. In addition, there are limits to the specifications that can be made depending on the delivery date and cost, but running the project without a proper understanding of each other can be a major problem. Sometimes you may need skills to explain in plain language to someone who does not have enough engineering knowledge. 3.Progress Management Ability Back-end engineers are also required to manage the progress of the entire project and prevent delays. In particular, engineers tend to misunderstand their work speed and tend to put out a schedule that cannot be realized without a little effort. It may not be impossible if you increase overtime, but if such a situation continues, you will wreck your health and be forced to leave. As a result, the project itself can get stuck. First, before starting development, identify the tasks that each person should perform and assemble a specific schedule. At the same time, it is important to encourage people to report progress frequently and create an atmosphere where they can immediately consult if there are any concerns. Annual Income and Future Potential of Back-end Engineers As demand for websites and web services continues to increase, the work of engineers as a whole will not disappear. In particular, work such as service improvement and maintenance will continue semi-permanently, including the occurrence of deficiencies and prevention of security problems. Also, back-end work tends to be more difficult than front-end languages, and because it has a wide range of work, there is a lot of knowledge to remember, and there is a widespread impression that there are high barriers to entry for those who want to learn it from completely inexperience. This means that if you look at it differently, you have fewer rivals. Given the small number of back-end engineers in the market, it will certainly be an advantage if you accumulate skills and experience. However, many companies are now moving from servers to the cloud, and it is also true that automation is progressing through technological innovation in programming languages. Against this backdrop, it is expected that back-end engineers in the future, might want to only make things according to specifications or conveying their point of view and ideas. In order not to be so, it is essential to become a back-end engineer with added value of plus alpha as well as chasing the latest technology every day. The average annual income of back-end engineers is about 4 million yen, which is relatively high among engineers. The reason for this is that, as mentioned above, the skills and knowledge required in addition to programming are diverse in order to prevent the occurrence of defects. Let’s Aim to Become a Back-end Engineer with Added Value Backend engineers are responsible for supporting critical parts of systems and websites. Although it is expected to play an active role in various companies in the future, now with cloud computing and program automation it is difficult to affirm that there is an absolute future in this field. However, that is because the value of a back-end engineers who can only do what they are told declines. The future of back-end engineers who can actively look for service improvements and move forward to find and fulfill requests from clients will be bright. For that reason, it is also effective to gain the knowledge and skills of the front end to increase the added value. So, why don’t you improve your skills to raise your value so that you can be in great demand to any Japanese company?

Job Hunting Knowledge

What Kind of Front-End Engineers Japanese Companies Want

An Internet society in where most companies all around the world have their own websites, Japan is no exception, and it is natural in Japan too for companies to have their own websites. Under such circumstances, the number of Japanese companies that hire engineers and create full-time Web pages is increasing. Until now, web designers have typically been responsible for designing and constructing HTML. However, in recent years in Japan, high-quality Web pages can lead to an improvement in the image of the company, so a system that divides which person is in charge of each process, has become quite normal. One position in the website creation structure is “front-end engineer”, who is in charge of building web pages based on designs created by web designers. In this article, we will explain the skills and work content required for front-end engineers, who are needed more and more by Japanese companies. Front-end Engineers in Japan Front engineer refers to the engineer involved in the front-end development of websites and apps that users see and touch directly. The content of the work is diverse, but based on the design mainly handled by the web designer, for coding normally is used HTML, CSS, JavaScript (jQuery), PHP, etc., and then to build and customize WordPress. There is profession similar to a front engineer, which is a code, but in Japan it is said that there are many engineers who draw a career plan aiming to be a front engineer after experiencing coding first and then being able to reproduce the image of the web designer on the web. There is great expectation from Japanese companies for front engineers, those who can take into account the viewpoints of clients and users and design and configure easy-to-use sites. Differences in environments between Japan and overseas In the United States, you can start your career as an engineer by studying specialized knowledge at universities and graduate schools and earning a degree. However, in Japan there are many engineers who can start from no knowledge and skills and learn while working. Therefore, compared to the United States, which has a high social status and average annual income, the status and annual income are not so high in Japan. In recent years, the importance of IT technology has also been understood in Japan, and an increasing number of Japanese companies highly value engineers in general, including front engineers. The background is that the IT industry is becoming more active every year, and the needs of IT engineers are increasing. Required Skills and Annual Income for Front-end Engineers Since front-end engineers are required to create web pages, many people may think that knowledge and skills in languages such as HTML, JavaScript, and CSS are indispensable. Of course, the more languages you can use, the wider the range of representation and the more you will be able to respond to client requests. In addition to that, “framework”, “communication skills”, and “UI (user interface) comprehension” are also required. Framework To be active as a front engineer, mastering the framework is an important point. In particular, if frameworks such as Vue.js, Angular, and React.js can be used, not only will work be made more efficient, but it will be easier to manage because it allows you to write unified code. It also leads to prevention of problems, so those who feel that their knowledge is still insufficient need to learn them soon. Communication ability Communication skills are the essential skills of front engineers. The reason is that it is difficult for clients to give instructions when creating Web pages that are easy for users to use. For this reason, front-end engineers are required to communicate with clients, in addition to listening to requests, sometimes engineers will need to make proposals from themselves. Also, the client is not the only person with whom they communicate. In-house communication is also important, such as web designers in charge of design and engineers in charge of system construction. Rather than concentrating only on your own work, you need the ability to proceed with the creation of Web pages while looking at the whole picture and to actively communicating. UI (User Interface) comprehension As I mentioned earlier, in recent years, in Japan the idea that a high-quality Web page can lead to an image of a company is expanding. However, while the design is attractive, some users may find it complicated to operate. Therefore, what is needed is UI (user interface) design skills from the user’s point of view in order to build Web pages that are easy for users to use. Recently, not only personal computers but also users accessing web pages from smartphones are increasing. In other words, you need the ability to understand the interface for your device. Annual income for front-end engineers Although there are variations in age and years of experience, it is said that the annual income of front-end engineers is about 3.8 million yen. Although it is a relatively low amount in the IT industry, the needs in Japan are increasing year by year, so as you gain experience and gain skills, revenue will increase steadily. Differences Between Major Companies and Venture Companies The career path for front-end engineers can be either the management side, such as a development manager, or the on-site side, as engineer. If you are aiming for management, you will need management skills and knowledge, and the progress management of team members. And if you’re aiming for the field side, it’s a good idea to collect the latest information every day and make efforts to learn as new languages appear. In addition, front-end engineers often have careers while changing jobs. Let’s compare the differences in environments when changing jobs to a major company or a venture company. Changing jobs to a major company If the company size is large, the scope of work is divided into departments and occupations. For this reason, it is not uncommon for the number of people involved to be large and the meetings to be repeated. Therefore, people who are slow to make decisions and want to work with speed will find it difficult to work. However, because the work to be done is clearly divided by the division of labor, the time is not restrained more than necessary. You will have time after work, so you can cultivate your skills and knowledge through reference books and programming schools. Many large companies have already established work methods and tools to use based on their experience in various scale projects. On the other hand, because of the large scale of the company, it may not progress. For example, there are many cases where it takes time to approve the upper management even when trying to introduce new tools to improve operational efficiency. In such environment, the wide range of projects allows you to increase your experience and learn how to deal with problems. Changing jobs to a venture company Venture companies are inferior to major companies in terms of funding and resources, but they are more flexible. In most environments it is easy to let people know your opinions, like introducing new tools because there are few resources, and using a new tool will increase business efficiency. Perfect for people who want to speak more and more to improve their work. In addition, major Japanese companies have long-standing Japanese philosophy, and there are still companies based on seniority. In such a case, if you have little experience, it may be difficult to improve your career abruptly. However, in ventures there are many relatively young members, including representatives, and it is possible to be promoted if your abilities are high. Venture companies can also actively challenge what they want to do. For those who are greedy to gain experience, we recommend a career change. Even those who are considering to start a business in the future, will later have the experience of a venture company where they can learn all about corporate management. People who wants to study a little more as an engineer should change jobs to major companies, and those who want to improve their career based on their skills should change jobs to a venture company. There is future for Front-end Engineers Regardless of the industry or scale, Japanese companies that focus on their websites will definitely produce many web pages in the future. And because the design and tool updates are repeated, of course, the web page needs to be fine-tuned each time. It is important to keep updating yourself so that any company can work without problems while meeting the growing needs of front-end engineers. Aiming to become an high skilled front engineer, why not start by identifying your career plan?

Social insurance & Welfare

Do Foreigners Need to Join Japan Pension Service?

Many foreigners who work in Japan must this question: “Do foreigners need to join the Japanese pension service?”. Well, let me get straight to the point, in Japan people from 20 years old to under 60 years old are obliged to join the pension system. Therefore, if insurance premiums are not paid there is a risk of having problems or losses in the future. In this article, we will explain the outline of the Japanese pension system, so please use it if you are a foreigner working in Japan. About the Japanese Pension System When you talk about “pension”, many of you may think that is “the insurance premium you paid that will return to you in the future”, but strictly speaking, this is a mistake. The Japanese pension system is a system in which the premium paid by the working generation is paid to the current elderly. In other words, it can be said to be based on mutual support between generations. And all people in Japan who are between 20 and under 60 are obliged to join the pension system. Types of Japanese pension There are two types of Japanese pensions: “National Pension” and “Employees’ Pension”. National pension The national pension is a pension that all people in Japan who are 20 years old or older and under 60 years old must join. National pension insured people are divided into the following three types, but all foreigners are also eligible. ・ 1st type of insured person: self-employed person, student, unemployed person, etc. ・ 2nd type of insured person: company employee, civil servant, etc. ・ 3rd type of insured person: spouse of 2nd insured person Employees’ Pension The Employees’ Pension is a pension that the second type of insured joins in addition to the national pension. This means that foreigners who work at Japanese companies (*mandatory applied) must pay “national pension premium + employee pension premium”. The company pays half of the premium for Employees’ Pension. ※ Mandatory business establishments: Business establishments that are obligated to join the Employees’ Pension and Health Insurance by law. A privately-managed establishment with 5 or more corporations or employees is a mandatory establishment. Types of pension you are eligible The role of the Japanese pension system is not only for retirement. A pension is paid when you are old, and a pension is also paid when an affiliate becomes disabled, and a pension is also paid to the bereaved when the member dies. In other words, it also functions as disability insurance and death insurance. There are three types of pensions you can get when you meet the conditions. Old-age pension If you are over 65, you will receive a certain amount every month. However, insurance premiums must be paid for at least 10 years (120 months). Disability pension A certain amount will be paid if the subscriber is in a disability state that exceeds the disability certification criteria. Survivor’s pension When the person dies, a certain amount is paid to the bereaved family such as children and spouses. Foreigners are also obligated to join the employees’ pension and the national pension! As mentioned above, all persons with an address in Japan who are 20 years old or older and under 60 years old are required to join the pension system. The same applies to foreigners regardless of nationality. If a foreigner living in Japan works at a company (mandatory company), it is necessary to join the employees’ pension in addition to the national pension. In this case, insurance premiums are deducted from the salary, and it seems that there are few foreigners who have not joined or haven’t paid yet. On the other hand, if a foreigner residing in Japan works at an establishment other than a mandatory company, it will be only enrolled to the national pension. The national pension must be paid by yourself and pay monthly insurance premiums, so be careful not to inadvertently overdue payments or become uninsured. Social security agreements and withdrawal lump sums to overcome the disadvantages of being a foreigner It is natural that foreigners feel anxiety when joining the Japanese pension system. Some may be thinking “Even if join a Japanese pension, I cannot receive it when I return to my home country in the future …” or “The financial burden of insurance premiums is huge if I join it in Japan because I am enrolled in the pension of my home country, …”. In order to avoid the disadvantages of foreigners regarding pension receipts and insurance premiums, the “Social Security Agreement” and “Lump-sum Withdrawal” systems can be provided. What is a social security agreement? For foreigners who have a pension in their home country, the insurance premium will be doubled by joining the pension in Japan. In Japan, it is necessary to pay an insurance premium of 10 years or more in order to obtain an old-age pension. For example, foreigners who return to Japan in 7 years are not eligible, and the insurance premium for 7 years is withdrawn. The “Social Security Agreement” is established to avoid such disadvantages for foreigners. The social security agreement is a system that allows foreigners from countries that have signed a social security agreement with Japan to join the pension in either Japan or their home country, depending on how long they work in Japan. There are differences depending on the country, but basically a social security agreement is concluded with the following contents. Prevent double charges of insurance premiums If you are staying in Japan for less than 5 years, you only need to join the pension in your home country. If you have stayed in Japan for more than 5 years, you only need to join a Japanese pension. These are provisions to prevent double charges of insurance premiums. Total pension membership period Pension enrollment period in your home country can be combined with pension enrollment period in Japan. Pension enrollment period in Japan can be combined with the pension enrollment period in your home country. These are provisions that allow you to receive pensions in Japan or in your home country by adding up the pension enrollment period in Japan and the pension enrollment period in your home country so that insurance premiums are not discarded. For example, even if the pension enrollment period in Japan is less than 10 years, you can get a Japanese old-age pension if the total pension period in your home country is more than 10 years. Of course, in order to be eligible for social security agreements, the foreigner home country must have a social security agreement with Japan. As of July 2019, Japan has signed agreements with 22 different countries, 19 of which are in effect. Please check the following for the status of social security agreements with each country. > Social Security Agreement | Japan Pension Service What is withdrawal lump sum? From a different perspective than social security agreements, the “lump-sum withdrawal” is a system prepared to avoid the disadvantages for foreigners regarding pensions. Withdrawal lump-sum payment is a system that allows a foreigner who participated in the Japanese Employees’ Pension and National Pension to receive a certain amount of money when returning to their home country before receiving the pension. Foreigners who are not from social security agreement countries should consider whether to receive a lump sum withdrawal when returning home. However, the amount of lump-sum withdrawal payment is usually less than the premium paid during your stay. Foreigners in social security agreement countries can also receive a lump-sum withdrawal payment if the conditions are met. However, if you receive the lump-sum withdrawal payment, you are not participating in the Japanese pension, and it is not possible to add up the total pension period during that period. Conditions for foreigners to get withdrawal lump sum The lump-sum withdrawal fee must be claimed within two years from the date on which the insured status of the Employees’ Pension / National Pension is lost and has no longer an address in Japan. You can claim a lump sum when all of the following conditions are met: When you not possess a Japanese nationality The number of months equivalent to three-quarters of the number of months of premium payment period as the first insured person of the national pension and the number of months of premium exemption period, the number of months equivalent to one half of the number of months of premium exemption period, the total number of months equal to one-fourth of the number of months in the three-quarter exemption period, or the insured period of Employees’ Pension Insurance is more than 6 months. When there is no address in Japan When you do not have the right to receive a disability pension or other pension For example, in the case of a welfare pension, if a foreigner who has an enrollment period of 6 months or more and does not have the right to receive a disability pension returns to Japan, he or she can claim a lump sum payment according to the enrollment period. How to request a lump sum If you want to request a lump-sum withdrawal fee, submit the necessary documents to the Japan Pension Service. Please check the following for invoices and attached documents for withdrawal lump sums. >> Withdrawal lump-sum for short-term foreigners | Japan Pension Service Conclusion In Japan’s pension system, a system to prevent foreigners from paying double payments or to be discarded from insurance premiums is provided. Foreigners working in Japan should be fully aware of social security agreements and lump-sum withdrawal payments, so that they do not lose their insurance premiums or future pension benefits.

キャリア開発

【転職】日本企業が求めるバックエンドエンジニアとは

ITがますます当たり前になっていくこれからの時代に、将来性が高い職種として注目を浴びているのが「バックエンドエンジニア」です。ほとんどの日本企業がWebサイトを持っている今、WebサイトやWebサービスの構築に関するサーバーやデータベースをはじめとするシステム側の管理を行う「バックエンドエンジニア」へのニーズは高まり続けています。 そこで今回は、期待が寄せられている「バックエンドエンジニア」について、仕事内容や必要なスキルなどを解説していきます。 日本のバックエンドエンジニア 現在、Webサイトのクオリティを高めることによって企業イメージのアップにつなげる日本企業が増えています。そのため、ユーザーに見えているデザインを含めたUI(ユーザーインターフェース)などを開発していく「フロントエンドエンジニア」のニーズが上昇中。しかし、表面だけ見栄えが良くても、ユーザーは離れてしまいます。そこで、ユーザーの目に触れない部分の開発の必要性を感じている企業から「バックエンドエンジニア」へのニーズが高まっています。 バックエンドエンジニアの具体的な仕事内容は、フロントエンドからユーザーが入力した情報を受け取り、処理するためのサーバー構築がメイン業務です。また、クライアントからWebサイトの制作依頼があった場合、要望を把握したうえで最適なハードウェアやOSの選定、サーバー構築、その上で動作するシステムの開発も手がけます。それと同時に、サーバーサイドのセキュリティの担保も求められています。バックエンドエンジニアの業務は、システム構築にも及びます。特に新しいソフトウェアやバージョンアップが行われた際、システムの環境調整や構築を行います。 海外と日本のエンジニアが置かれている環境の違い 海外では早い段階からIT技術の必要性が理解されていましたが、日本ではようやくIT技術の必要性が理解されるようになりました。そうした時代の変化から「バックエンドエンジニア」を採用する日本企業が増えています。しかし、海外のように社会的な地位の高さや高収入といったポジションは、まだまだ確立されていないのが現状です。ただ、バックエンドエンジニアをはじめとしたエンジニア全般を採用する動きが日本企業で加速しているため、今後の地位の向上や給与ベースのアップに期待しましょう。 バックエンドエンジニアに求められるスキル バックエンドはシステムの根幹を支えているからこそ、バックエンドエンジニアにはさまざまなスキルが求められます。言語スキルはもちろん、プロジェクトの進捗に関わるスキルの習得を目指しましょう。 1.言語スキル エンジニアである以上、当然ながら言語スキルは欠かせません。たとえばRuby、PHP、Pythonなどのように、ソースコードを逐次変換することでコンパイル処理の手間を省くだけでなく、プログラムの実行速度が速いインタプリタ言語は多くの企業で採用されています。併せて、頻繁に利用される処理部分を枠組み化したフレームワークの言語としてStruts、Spring、Rails、Laravelなどを習得するのも有効です。 さらにHTML/CSS、JavaScriptのような、Webページ制作の基本言語を押さえておくのも良いでしょう。これらの言語はフロントエンドエンジニアの領域ではあるものの、現場ではフロントエンドエンジニアと連携して業務を進めることも珍しくないため身につけておくと便利です。 また、近年では効率良くスピーディーな開発が行える点から、Go言語がトレンドとなっています。リクエストをもとに汎用性の高い使い方もできることから、Go言語を習得しておくと役立ちます。 さらに近年ニーズが高まっている、スマホ決済サービス関連の企業ではJavaを使える人材が求められている傾向にあります。キャッシュレス決済が進んでいる時代の流れを踏まえ、Javaを習得しておけば、どんな企業でも働くことが可能になるかもしれません。 2.ヒアリング力 バックエンドエンジニアに求められるスキルのひとつとして、クライアントの要望を聞き出すヒアリング力が挙げられます。 クライアントの中には、「とにかくWebページを作りたい」といった漠然としたイメージしかないこともあるでしょう。そんな状況でプロジェクトをスタートさせたとしても、トラブルが発生することは明らかです。だからこそ、「何のためにWebページを作るのか」、「Webページによってどんなゴールを達成したいのか」を地道にヒアリングしなければいけません。 さらに納期やコストによって実現できる仕様にも限界が生じるも、お互いに把握できていないままプロジェクトを走らせれば、大きな問題になる可能性もあります。ときにはエンジニアの知識が十分ではない相手に対し、わかりやすい言葉に言い換えて説明するスキルも必要となるかもしれません。 3.進捗管理能力 バックエンドエンジニアはプロジェクト全体の進捗を管理し、遅延を防ぐことも求められます。 特にエンジニアは自分の業務スピードを見誤り、多少無理をしなければ実現しないスケジュールを出してしまう傾向が見られます。残業を増やせば不可能ではないかもしれませんが、そんな状況が続けば体を壊し、離脱を余儀なくされます。結果としてプロジェクトそのものが頓挫してしまうこともありえます。 まずは開発に着手する前に、ひとりひとりが行うべきタスクを洗い出し、具体的なスケジュールを組み立てます。同時に、こまめに進捗を報告するように呼びかけ、少しでも懸念点があればすぐに相談ができる雰囲気を作ることも重要です。 バックエンドエンジニアの将来性と年収 今後もWebサイトやWebサービスの需要は高まっていく以上、エンジニア全般の仕事は無くならないでしょう。特にバックエンドは不備の発生やセキュリティ問題の防止を含め、サービスの改修や保守といった作業は半永久的に続きます。 また、バックエンドの仕事はフロントエンド言語よりも難しい傾向にあるだけでなく、携わる範囲が広いため覚えておくべき知識が多く、まったくの未経験から学習をしようとする人にとっては参入障壁が高いという印象も広まっています。これは、見方を変えれば「ライバルが少ない」ということでもあります。市場にバックエンドエンジニアの人数が少ない以上、スキルや経験を積み重ねていけば確実に強みになるでしょう。 しかしながら、現在ではサーバーからクラウドに移行する企業も多いほか、プログラミング言語の技術革新によって自動化が進んでいることも事実です。そんな背景もあり、今後「仕様書通りのものしか作れない」「自分なりの観点や工夫が伝えられない」といったバックエンドエンジニアは淘汰されてしまうことが予想されます。そうならないためには、日々最新の技術を追うのはもちろん、その他にもプラスアルファの付加価値を持ったバックエンドエンジニアになることが必須です。 また、バックエンドエンジニアの平均年収はおよそ400万円と、エンジニアの中でも比較的高い傾向にあります。その理由は先述の通り、不具合の発生を防ぐためにプログラミング以外にも求められるスキルや知識が多岐に渡るからでしょう。 付加価値を持ったバックエンドエンジニアを目指そう バックエンドエンジニアは、システムやWebサイトの重要な部分を支える職種です。今後もさまざまな企業での活躍が期待される反面、クラウド化やプログラムの自動化によって絶対に将来性があるとは言い切れなくなっています。 しかしそれは、「言われたことしかやらないバックエンドエンジニア」の価値が低下していくからこそ。積極的にサービスの改善点を探したり、地道にクライアントから要望を聞き出して叶えるために動くことができるバックエンドエンジニアの未来は、明るいものとなるでしょう。そのためにも、フロントエンドの知識やスキルを学び、付加価値を高めていくことも有効です。どの日本企業からも引く手あまたな自分になれるよう、自らの価値をあげるための行動も大切にしてみてはいかがでしょうか。

キャリア開発

【転職】日本企業が求めるフロントエンドエンジニアとは

世界中を見渡しても、ほとんどの企業が自社のホームページを持つようになったネット社会。日本も例外になく、企業が自社のホームページを持つことは当たり前になっています。そのような状況から、エンジニアを採用し、専任でWebページ制作を行う日本企業も増加傾向にあると言われています。 今までのサイト制作では、デザインやHTMLなどを組む作業をWebデザイナーが担当するのが一般的でした。しかし、近年の日本ではクオリティの高いWebページは企業のイメージアップにつながることから、工程ごとに担当者をわけて制作を行う体制が多く見られます。 その制作体制のひとつのポジションが、Webデザイナーが作成したデザインをもとにWebページの構築を行う「フロントエンドエンジニア」です。日本企業からのニーズが高まっているフロントエンドエンジニアに求められるスキルや仕事内容について解説します。 日本のフロントエンドエンジニア ユーザーが直接目にしたり、触れたりする部分のWebサイトやアプリのフロントエンド開発に携わるエンジニアのことを指すフロントエンジニア。業務内容は多岐に渡りますが、主にWebデザイナーが手がけたデザインをもとにHTML、CSS、JavaScript(jQuery)、PHPなどを使ってのWebサイトのコーディング、WordPressの構築やカスタマイズなどを行います。 フロントエンジニアと似た職業としてコーダーがありますが、日本ではまずコーダーを経験して、WebデザイナーのイメージをWebに再現できるようになってから、フロントエンジニアを目指すキャリアプランを描くエンジニアが多いと言われています。クライアントやユーザーの視点を取り入れ、使いやすいサイト設計や構成などを行えるフロントエンジニアに、日本企業から大きな期待が寄せられています。 海外と日本のエンジニアが置かれている環境の違い アメリカでは大学や大学院で専門知識を学び、学位を得ることでエンジニアとしてのキャリアをスタートさせることができます。しかし、日本では知識やスキルがないところからスタートでき、働きながら学ぶエンジニアも多いのです。そのため、社会的な地位や平均年収が高いアメリカに比べて、これまでの日本ではそれほど地位や年収は高くはありませんでした。 それが近年では、日本もIT技術の重要さが理解され、フロントエンジニアをはじめとしたエンジニア全般を高く評価する日本企業が増えてきています。その背景には、IT産業が年々活発化し、IT技術者のニーズが高まっていることが関係しています。 フロントエンドエンジニアに求められるスキルと年収 フロントエンドエンジニアはWebページを作ることが求められるため、HTMLやJavaScript、CSSといった言語の知識やスキルは必要不可欠とイメージされる人は多いのではないでしょうか。当然、使用できる言語が多ければ多いほど、表現の幅が広がり、クライアントからの要望に応えられますが、それに加えて「フレームワーク」や「コミュニケーション能力」「UI(ユーザーインターフェース)の理解力」といった部分も求められます。 ◆フレームワーク フロントエンジニアとして活躍していくためには、フレームワークを使いこなせることは重要なポイントです。特にVue.js、Angular、React.jsといったフレームワークを使えれば、作業の効率化だけではなく、統一したコードの書き方ができるため管理もしやすい。不具合の防止にもつながるので、まだ知識が足りないと感じる人は早めの習得が必要です。 ◆コミュニケーション能力 フロントエンジニアの必須スキルと言ってもいいのが、コミュニケーション能力です。理由は、ユーザーが利用しやすいWebページを作る際、クライアントから指示を出すのは難しい部分があります。そのため、フロントエンドエンジニアはクライアントから要望を聞き出すほか、ときには自分から提案をするといったコミュニケーション能力が必須なのです。また、コミュニケーションを取る相手は、クライアントだけではありません。デザインを担当するWebデザイナーやシステム構築を担当するエンジニアなど、社内でのコミュニケーションも重要です。自分の業務だけに集中するのではなく、全体を見てコミュニケーションを取りながらWebページの制作を進める能力が求められます。 ◆UI(ユーザーインターフェース)の理解力 先ほどもお伝えしたとおり、近年の日本ではクオリティの高いWebページは企業のイメージアップにつながるという考え方が広がっています。しかし、技巧に走ったデザインは魅力的である反面、複雑な操作性を煩わしく思うユーザーもいるかもしれません。そこで求められているのが、ユーザーが利用しやすいWebページを構築するために、ユーザーの視点に立ったUI(ユーザーインターフェース)設計スキルです。最近では、パソコンだけでなく、スマートフォンからWebページにアクセスするユーザーも増えています。つまり、デバイスに合わせたインターフェースを理解する力が必要なのです。 フロントエンドエンジニアの気になる年収 年齢や経験年数でばらつきは見られるものの、フロントエンドエンジニアの年収はおおよそ380万円ほどと言われています。IT業界の中では比較的低い額ですが、日本国内でのニーズは年々高まっているため、コツコツと経験を積み、スキルを獲得していくことで収入は着実に上がっていくことでしょう。 大手企業とベンチャー企業の違い フロントエンドエンジニアのキャリアパスとしては、主に開発マネージャーなどの管理側、エンジニアの道を極める現場側のいずれかが挙げられます。 もしも管理側を目指すのであれば、マネジメントのスキルや知識、チームメンバーの進捗管理が必要となります。そして現場側を目指す場合は、日々最新の情報をキャッチし、新しい言語が登場すれば習得するような努力を積み重ねるのが良いでしょう。 また、フロントエンドエンジニアは、転職を重ねながらキャリアを積んでいることも多くあります。大手企業、ベンチャー企業に転職した場合の環境の違いを比較してみましょう。 大手企業に転職した場合 企業規模が大きいと、部署や職種ごとに業務範囲が細かく分かれます。そのため、関係者の人数が多く、会議が繰り返し行われることも珍しくありません。したがって意思決定が遅く、スピード感のある仕事をしたい人には働きづらさを感じるでしょう。 しかし、分業により自分のすべき業務が明確に分かれているため、必要以上に時間を拘束されることは少ないと言えます。業務後に自分の時間を確保できるので、参考図書やプログラミングスクールを通してスキルや知識を培うことも可能です。 大手企業では、さまざまな規模の案件に携わった経験をもとに、業務の進め方や使うツールをすでに確立していることが多いです。その反面、企業規模が大きいからこそ、進まないこともあります。例えば、業務効率の向上を目指し、新たなツールを導入しようとしても、上層部の承認に時間がかかってしまうケースも多くあります。そのような環境ですが、案件の幅が広い分、経験値を高められ、困った時の対処法なども学ぶことができます。 ベンチャー企業に転職した場合 ベンチャー企業は大手企業より資金やリソース面では劣りますが、自由度が高いという特徴があります。「リソースが少ないから、このツールで業務効率を上げよう」と新しいツールの導入を行えるなど、自分の意見が通りやすい環境があります。より働きやすく職場を改善するためにどんどん声をあげたいと考えている人には最適です。 また、大手企業では昔からの日本の考え方が根強く残っており、今も年功序列の企業もあります。そのような場合は、経験が浅ければ急激なキャリアアップは難しいかもしれません。しかし、ベンチャー企業は代表を含め比較的若いメンバーが多く、能力が高ければ昇進することは十分に可能です。 そしてベンチャー企業は、自分がやってみたいことに積極的にチャレンジできる環境でもあります。経験を積むために貪欲に取り組める人にとっては、ベンチャー企業への転職がおすすめです。「いずれは起業したい」と検討している人も、間近で会社経営の全てを学ぶことができるベンチャー企業での経験は後に生きてきます。 「もう少しエンジニアとして勉強がしたい」と考えている人は大手企業に、「自分のスキルをもとにキャリアアップを目指したい」と考えている人はベンチャー企業に、転職をすると良いでしょう。 フロントエンドエンジニアには将来性がある 業界や規模に関わらず、自社のホームページなどに力を入れている日本企業では間違いなく、今後も多くのWebページを制作していきます。そして、デザインやツールのアップデートは繰り返されるため、当然ながらWebページもその都度微調整が必要になるのです。高まっていくフロントエンドエンジニアのニーズに応えながら、どの企業でも問題なく業務ができるよう常に自分自身のアップデートを続けることが重要です。一生戦っていけるフロントエンジニアを目指し、まずは自分のキャリアプランを洗い出すところから始めてみてはいかがでしょうか。

外国人雇用(企業向け/日本語)

外国人を採用する企業が取り組むべき「社員研修」とは?

日本のIT業界では、外国人エンジニアを採用する企業が増えています。ですが、外国人エンジニアを採用したからといって、彼ら・彼女らが日本の職場で活躍できるという保証はありません。 外国人労働者にとって日本の職場は、言葉はもちろん文化や常識、慣習やマナーなど、あらゆるものが自国とは異なります。異国の環境に馴染むのは苦労が多く、早々と転職、もしくは帰国してしまう外国人も少なくないようです。 外国人労働者が活躍できるかどうかは、日本企業の受け入れ体制にかかっています。本記事では、外国人労働者向けに企業が取り組むべき社員研修について解説していきます。 外国人労働者向けの研修が必要な理由とは? 外国人労働者を活用する企業が、彼ら・彼女らに向けて研修をおこなうのは、大きく3つの理由があります。 外国人研修をする理由①:日本の常識・マナーを理解してもらうため 日本と海外では、常識もマナーも慣習も大きく異なります。海外では当たり前でも日本ではトラブルの原因になるような振る舞いもありますし、自然に出た行動が誤解を招いてしまうこともあります。 このような問題のほとんどは、「知らなかった」ために起こります。無用なトラブルを避けるには、外国人労働者向けの研修をおこない、日本独特の常識やマナーを理解してもらう必要があります。「違い」を理解することは、外国人労働者が職場に馴染むための第一歩になるのです。 外国人研修をする理由②:コミュニケーションを円滑にするため 外国人労働者の選考においては、日本語力が大きな指標になります。一般的には、N1やN2といった日本語能力試験のレベルで判断されますが、レベルが高いからといって日本人社員と流暢にコミュニケーションがとれるとは限りません。知っている言葉を適切に使いこなせる外国人は、それほど多くないのが現実です。 外国人労働者が日本人社員と円滑にコミュニケーションを図るには、語学面でのサポートが欠かせません。日本語研修などによって継続的に日本語力を磨いていくことでコミュニケーションがスムーズになり、日本人社員との信頼関係が築かれていくはずです。 外国人研修をする理由③:仕事へのモチベーションを高めるため 日本企業で働くことを決めた外国人労働者は、高いモチベーションを持って来日しています。ですが、日本人社員とうまくコミュニケーションがとれなかったりトラブルが続いたりするとストレスを抱えるようになり、モチベーションが下がってしまいます。その結果、早い段階で転職したり帰国したりする外国人労働者も少なくありません。 このような例を最小限にするには、外国人労働者に配慮した研修が必要です。きめ細やかな研修によって職場に馴染む手助けができれば、彼ら・彼女らは高いモチベーションを維持したまま仕事に取り組むことができるはずです。 外国人労働者向けの研修の種類 外国人労働者向けの研修は、大きく以下の3つに分類できます。外国人労働者の要望や不安をヒアリングしながら、必要な研修を手厚くしていくことが重要です。 外国人研修①:異文化理解のための研修 外国人労働者が日本で暮らし、日本で働くうえでは、日本人の考え方や習慣、マナーなどを知る必要があります。異文化理解のための研修では、日本独特の考え方から、日本人のコミュニケーションの特徴、名刺交換や席次などのビジネスマナーまで幅広く学びます。 外国人研修②:日本語研修 日本で働くうえでは日本語を話せることが重要ですし、読み書きをできたほうがコミュニケーションも円滑に進みます。ですが、日本語力に自信のある外国人労働者は多くはいません。言葉の壁を乗り越えて職場や仕事に馴染んでもらうためには、外国人労働者に向けて継続的に日本語研修をおこなうことが重要です。 外国人労働者向けの日本語研修は様々な企業・団体がサービスを展開しており、カリキュラムも充実していますので、外部研修を利用するのがおすすめです。 外国人研修③:企業理解のための研修 外国人労働者には、企業の理念やビジョンを伝えるための研修が必要です。企業理解のための研修は日本人にも必要なものですが、日本人向けの内容を翻訳しただけの研修ではいけません。外国人は日本人とは異なる文化や価値観を持っているため、彼ら・彼女らが理解できるよう、日本人以上に丁寧な研修をおこなう必要があります。 「なぜ、この理念を掲げているのか?」「なぜ、このビジョンを定めたのか?」といった本質的な部分から理解を促すように心がけましょう。自分が働く企業の考え方を知り、自分の仕事がどのように社会に役立つのかを理解することは、異国の地で働くモチベーションに変わるはずです。 日本人社員向けの研修も大切! 外国人労働者を活用する企業では、日本人社員向けの研修も必要になります。特に、初めて外国人を採用する企業では、「外国人とうまくやっていけるだろうか・・・?」「外国人とどう接すればいいのか・・・?」といった不安を感じる日本人社員は多いはずです。このような不安を軽減するためにも、事前に「なぜ、外国人を採用するのか?」といった目的を説明するとともに、必要な研修を実施するようにしましょう。 日本人社員向け研修①:異文化理解のための研修 外国人労働者に日本の文化・慣習を理解してもらうことは重要ですが、それだけでは異文化理解が一方通行になってしまいます。外国人労働者を受け入れる日本人社員も、外国の文化・慣習を学ぶことが大切です。彼ら・彼女らの考え方や宗教・文化・慣習などを知っておくことで、意思疎通の助けになるだけでなく、無用なトラブルを防ぐことができます。 たとえば、日本人は直接的な言葉で伝えることを好まず、遠回しに伝えることを好みますが、この傾向を外国人に理解してもらうのは難しいかもしれません。こういった類の「違い」を埋めるには、日本人社員が外国人に配慮してダイレクトにはっきり物を言うことを心がけるなど、外国人に歩み寄る姿勢も重要です。お互いが歩み寄って理解を深めることで、業務上のパフォーマンスでも相乗効果が生まれるはずです。 日本人社員向け研修②:語学研修(英語研修) 外国人労働者が日本企業で活躍するには、日本語力が欠かせません。そして、彼ら・彼女らの日本語スキル向上の助けになるのが一緒に働く日本人社員の語学力です。 外国人労働者を受け入れる日本人社員が、日本語オンリーのモノリンガルであれば、仕事の指示ひとつするのにも手間取るでしょう。しかし、外国人労働者の母国語を話せるバイリンガルであれば、コミュニケーションが円滑に進むだけでなく、彼ら・彼女らの日本語理解も促進されます。この先、継続的に外国人労働者の採用を進めていく際は、日本人社員向けに語学研修(英語研修)をおこなうことも重要です。 相手の立場に立った最適な研修を 外国人労働者を採用するだけなら簡単ですが、会社に定着して活躍してもらうためには企業側の努力や配慮が欠かせません。まずは事前準備として、どんな研修プログラムが必要なのかを検討することから始めましょう。 研修は入社直後におこなって終わりではありません。外国人労働者の要望や悩みに耳を傾けながら、その都度、最適な研修を提供していく必要があります。大切なのは、今やグローバル・スタンダードになりつつある「おもてなし」の精神。外国人の立場に立ったきめ細やかなサポートを続けていけば、外国人と日本人、双方の強みが融合した組織が生まれるはずです。